新型肺炎「日本は感染症と公衆衛生のリテラシーを高めよう」免疫学の大家がPCR論争に苦言（木村正人） - エキスパート - Yahoo!ニュース
［ロンドン発］風邪を引いたら自宅で療養するのが当たり前、かかりつけ医（GP）に行っても抗生物質なんて絶対に処方してくれない公衆衛生の故国イギリスから日本の新型コロナウイルスを巡るドタバタぶりを見ていると驚かされます。 英首相官邸筋に「新型コロナウイルス対策を教えて」「ロンドンに東京五輪を代替開催する準備はあるの」「イタリア便はどうするの」と尋ねても「科学や医学に従って計画を実行に移すだけで政治や官僚がうんぬんする余地はない」という答えが返ってきます。 一方、日本では新型コロナウイルスを検出できる唯一の検査法であるPCR検査を巡って不毛な論争が起きています。そこで免疫学の第一人者である大阪大学免疫学フロンティア研究センターの宮坂昌之招へい教授にテレビ電話でお話を伺いました。 宮坂昌之氏（本人提供）――日本国内の感染状況を把握するためPCR検査をもっと拡大しろと声高に主張する人がいます 「イン
業績や株価であぶり出された「多重下請け」格差、脱出しない技術者に未来なし
スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第13回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。 第13回のお題は「人月商売のITベンダーで働く技術者に告ぐ」。特に下請けで働く技術者に焦点を当てて、識者に今後のキャリア開発の道筋を示してもらった。ラストに答える識者は、ITベンダーとユーザー企業双方の役員を歴任した有賀貞一氏だ。下請けのITベンダーの実態を様々なデータを基にあぶり出した上で、有賀氏は「下請け技術者はIT業界の格差を本当に認識しているのか」と問いかける。（編集部）
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