E2666 – オープンサイエンス時代の大学図書館員像＜報告＞
オープンサイエンス時代の大学図書館員像＜報告＞ 東北大学附属図書館・三角太郎（みすみたろう） 2023年12月12日、令和5年度国立大学図書館協会シンポジウム「オープンサイエンス時代の大学図書館員像：これからの＜人材＞構築にむけて」が、東北大学の会場とオンライン配信のハイブリッド形式で開催され、400人を超える参加があった。本稿ではその概要を紹介する。 国立大学図書館協会（JANUL）は2021年に策定した「国立大学図書館協会ビジョン2025」のもと、大学図書館の新しい在り方について議論を進めてきた。ビジョンでは、「知の媒介：知の交流を促す＜人材＞の構築」を重点領域の一つとし、人材の確保を求めている。また、2023年に文部科学省が公開した「オープンサイエンス時代における大学図書館の在り方について（審議のまとめ）」でも、人材の問題の重要性が強調されている。JANULでは、人材委員会を中心に、
図書館における返却遅れを減らす試み：Microsoft Teamsを活用したナッジによる延滞図書の督促（文献紹介）
2023年3月31日刊行の鈴鹿工業高等専門学校（三重県）の紀要第56号に、論文「図書館における返却遅れを減らす試み－Microsoft Teamsを活用したナッジによる延滞図書の督促－」が掲載されています。 多くの公立図書館や大学附属図書館等と同様に、同校でも資料の延滞が問題となっているとし、2022年度に学内に導入されたMicrosoft Teamsを活用し、行動経済学のナッジ理論を用いて延滞者の心理に働きかける方法で返却遅れを減らす試みについて検証されています。 結果として、以前行っていた電子メールによる督促に比べ、長期延滞者数を減らすことが確認できたとしています。 平林義彦, 伊藤明. 図書館における返却遅れを減らす試み－Microsoft Teamsを活用したナッジによる延滞図書の督促－. 鈴鹿工業高等専門学校紀要. 2023, (56), p. 7-14. https://www
E2481 – コロナ禍でのレファレンスサービス体制再構築：Teamsの活用
コロナ禍でのレファレンスサービス体制再構築：Teamsの活用 立正大学図書館・吉水拓哉（よしみずたくや） 立正大学図書館（東京都・埼玉県）では，クラウド型サービスMicrosoft365のアプリケーションMicrosoft Teams（以下「Teams」）を活用してレファレンスサービス体制を見直した。コロナ禍において，既存のシステムを活用して時間や費用をかけずに実施した取り組みとして評価され，2021年11月8日に第7回図書館レファレンス大賞文部科学大臣賞を受賞した。本稿では，その内容を紹介する。なお，レファレンス大賞に応募した際の動画を一部編集し本学図書館ウェブサイトにて公開している。取り組みの詳細を説明しているほか，後述する調査票のフォーマットについて具体的な画面を示しているので興味を持った人はご参照願いたい。 ●体制見直しの経緯 2020年度は新型コロナウイルス感染症感染拡大防止対策
オランダ・ユトレヒト大学、採用・昇進の決定においてインパクトファクターによる評価を廃止へ（記事紹介）
Nature誌のオンライン版に、2021年6月25日付けで記事“Impact factor abandoned by Dutch university in hiring and promotion decisions”が掲載されています。オランダ・ユトレヒト大学が、採用・昇進の決定においてインパクトファクターによる評価を正式に廃止することを紹介しています。 2022年初頭までに、同大学の全学部において、インパクトファクターとは異なる指標に基づく評価が導入されるとしています。指標の例として、チームワークへの貢献、オープンサイエンスの推進への尽力を挙げています。 記事では、標準的な指標であるインパクトファクターに基づく評価の廃止が、同大学から他大学に移籍する教員に不利益をもたらす可能性についても指摘しています。今回の取組に携わる同大教授のPaul Boselie氏はこの指摘に対し、若手研究者
図書館利用者の情報行動の傾向及び図書館に関する意識調査（令和元年度）
国立国会図書館では、令和元年度「図書館利用者の情報行動の傾向及び図書館に関する意識調査」を実施し、調査により得られたデータを公開した。 ・調査の概要 調査の目的は、図書館を利用していない人々も含めた情報行動の傾向及び図書館に関する意識について把握し、主に、図書館政策立案者、各図書館及び図書館情報学研究者等へ今後の図書館の在り方の検討に資する基礎的な情報を提供することである。 調査の内容は、情報行動の傾向、公共図書館の利用状況、公共図書館への意識の三つを柱としている。質問項目は全46問である。 調査の企画は国立国会図書館総務部企画課が担当した。アンケート設計にあたっては、当館が平成26年度に実施した「図書館利用者の情報行動の傾向及び図書館に関する意識調査」をベースとし、同志社大学免許資格課程センターの佐藤翔准教授にアドバイスを頂いた。 アンケート実施にあたっては、株式会社クロス・マーケティン
CA1960 – ハゲタカジャーナル問題 : 大学図書館員の視点から / 千葉 浩之
CA1959 – CHORUSダッシュボード・サービスと千葉大学附属図書館での取り組み / 高橋 菜奈子, 千葉 明子 ハゲタカジャーナル問題 : 大学図書館員の視点から 北海道大学北キャンパス図書室：千葉浩之（ちばひろゆき） 1. 日本におけるハゲタカジャーナル問題の表面化 金儲けのみを目的とした粗悪学術誌、いわゆるハゲタカジャーナル(1)の問題は、国際的にはpredatory publishingとして以前より認知され、様々な議論や対応がなされてきた。国内でも既に栗山が主題的に論じている(2)が、2018年の一連の毎日新聞の報道によって広く知られるようになった(3)。とりわけ、過去15年弱の間に日本から5,000本超の論文がハゲタカジャーナルに掲載されたとの調査結果(4)は重く受け止められ、研究者に対して注意を呼びかける動きが見受けられる(5)。 筆者も2018年10月に研究者向けに注
E2153 – 大学図書館の成果を測る：Project Outcome大学図書館版
大学図書館の成果を測る：Project Outcome大学図書館版 2019年4月，米国の大学・研究図書館協会（ACRL）が，大学図書館向けの利用者調査のためのオンラインツール“Project Outcome for Academic Libraries”を正式公開した。同ツールはACRLのウェブサイト上で公開されており，大学図書館員や図書館情報学を学ぶ学生であれば，登録後，無料で利用することができる。 “Project Outcome”は，米国図書館協会（ALA）の1部門である公共図書館協会（PLA）が2015年に開始した，公共図書館のサービスやプログラムの効果を測る利用者調査のためのオンラインツールを無料で提供するプロジェクトである（E1911参照）。ACRLは大学図書館向けに同様のツールを提供するため，PLAと連携し，2018年6月から10月にかけて実証実験を行った後，正式公開に至っ
オランダにおける研究データ管理の現状をまとめたレポートが公開される
2019年5月20日、オランダの研究データ管理全国共同拠点（Landelijk Coördinatiepunt Research Data Management; LCRDM）が、オランダの研究機関における研究データ管理の現状をまとめたレポート”Data Stewardship on the map: A study of tasks and roles in Dutch research institutes”を公表しました。英語版・オランダ語版がそれぞれ公開されています。 LCRDMはオランダ国内の研究データ管理（RDM）の専門家らで構成されるネットワークです。今回公表されたレポートは、2018年10月から2019年3月にかけ、LCRDMが実施した文献調査や質問紙調査、インタビュー調査等の結果に基づくものです。 Data stewardship on the map: A study
講演会「オープンサイエンス時代の大学図書館－これから求められる人材とは－」の配布資料と講演動画が公開される
2019年5月23日、京都大学図書館機構は、2019年2月13日に京都大学附属図書館で開催された講演会「オープンサイエンス時代の大学図書館－これから求められる人材とは－」について、配布資料と講演動画を公開したことを発表しました。 配布資料は京都大学学術機関リポジトリKURENAIに、講演動画は京都大学OCWで公開されています。なお、講演会では次の講演が行われました。 講演1「オープンサイエンス時代の大学図書館員：教育、研究のパートナーになるために」 竹内比呂也教授（千葉大学附属図書館長、アカデミック・リンク・センター長） 講演2「アカデミックデータマネジメント環境での図書館員の役割」 梶田将司教授（京都大学情報環境機構教授、アカデミックデータ・イノベーション ユニット長） 講演3「大学図書館によるオープンサイエンス支援：国内事例を作る」 山中節子氏（京都大学附属図書館学術支援課長） 【図書
関西四大学学長、電子ジャーナル購読に関し危機意識を表明
2018年12月14日に開催された文部科学省科学技術・学術審議会 学術分科会と、人文学・社会科学振興の在り方に関するワーキンググループの合同会議の当日配布資料として、関西大学をはじめとする関西に所在する4つの私立大学の学長の連名による、「電子ジャーナル購読の危機的状況に関する関西四大学学長 共同提案」が含まれていたことが報じられています。 この共同提案は関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学の4大学の学長の連名で作成されたもので、電子ジャーナル価格上昇の恒常化、円安、電子ジャーナルへの消費税課税といった問題が各大学の購読規模縮小を引き起こしている状況について、「もはや個々の大学の努力では解決できない国家的規模の緊急事態である」としています。そのうえで、「すべての大学、学会および文教・科学技術を所管する政策当局に対し強い危機意識を表明」するとして結ばれています。 配布資料にはこの声明
学術無線LANローミング基盤サービス「eduroam」に対応したマンションが登場 | カレントアウェアネス・ポータル
2018年11月16日、株式会社ライフシード社は、京都府京田辺市の学生向けマンションに、学術無線LANローミング基盤サービスeduroamをゲスト用に搭載したことを発表しました。賃貸住宅でeduraomが提供されるのは日本で初とのことです。 eduroamは大学などの高等教育機関や研究機関において、キャンパス・研究所の無線LAN環境の相互提供・利用を実現する、欧州のGÉANTで開発された学術無線LANローミング基盤で、日本国内では国立情報学研究所（NII）が主体となり展開されています。加盟している機関の構成員は、自身が所属する機関のアカウントで、他加盟機関で無線LANを使用することが出来ます。 今回、eduroamが搭載されたマンションでは、居住者向けには部屋ごとの専用Wi-Fiが提供されますが、来客した学生はeduroamを利用することにより、プライバシーを守りインターネットを活用できる
名古屋大学、Elsevier社の電子ジャーナルのパッケージ契約を復活
名古屋大学が、2016年4月より、Elsevier社の下記5分野の電子ジャーナルが最新号まで利用できるようになったとアナウンスしています。これは、エルゼビア社と名古屋大学が、分野別のパッケージ契約を交わしたことによるものとのことです。 •Biochemistry, Genetics and Molecular Biology (生命科学) •Chemistry (化学) •Engineering (工学) •Health Science (ヘルスサイエンス) •Material Science (材料科学) 〔電子ジャーナル〕電子ジャーナル利用可能タイトル追加のお知らせ（名古屋大学附属図書館、2016/04/01） http://lws.nul.nagoya-u.ac.jp/news/denshi/2015/20160401 参考： 名古屋大学、Elsevier社の電子ジャーナルの契約を個
オランダ大学協会、所属研究者に対しElsevier社の雑誌の編集責任者を退くよう呼びかけ
複数の媒体で、オランダ大学協会（VSNU）が所属する研究者に対し、Elsevier社の雑誌の編集責任者等を退くよう呼びかけていることが報じられています。 オランダでは大学図書館とElsevier社との間で、購読料とオープンアクセスに関する交渉が決裂していました。VSNUはElsevier社との交渉を有利にするために、ボイコットにより圧力をかけることを企図したとのことです。 この方法でもElsevier社との交渉がうまくいかなかった場合、今後は同社の査読もボイコットすることを呼びかけ、それでも難航した場合には論文投稿のボイコットも呼びかけていくとされています。 Dutch universities start their Elsevier boycott plan（Univers、2015/7/2付け） https://universonline.nl/2015/07/02/dutch-un
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大阪大学附属図書館、『卒論・研究きちんとスタート!シリーズ』として2種類のe-learning教材を公開
新型コロナウイルスにHIVウイルスと不自然に類似したタンパク質が含まれている、と主張するプレプリントがbioRxivに掲載されるも、2日で取り下げられる bioRxivは新型コロナウイルス関連プレプリントに関する注意喚起を表示
米・テキサス工科大学のプロジェクトチームが米国科学財団（NSF）の助成によりハゲタカジャーナルと信頼のおけるジャーナルを見分けるための教育プログラム開発に着手
文部科学省、「東日本大震災からの復旧・復興の取組に関する中間的な検証結果のまとめ（第一次報告書）」を公表