一般家庭もそうだが企業も金がなければ極端な話、破綻してしまう。そんな企業の財務健全性を示すのがネットキャッシュだ。現預金と短期保有の有価証券の合計額から、有利子負債と前受金を差し引いて算出する。企業の実質的な手元資金であり、これが多いほど財務的な安全性が高い。 東洋経済オンラインは約3700社以上の上場企業のネットキャッシュを割り出し、上位500社をランキングにした。例年同時期に同じ内容のランキングを公表しており、その最新版となる。 日本を代表する有力企業が並ぶ 最新ランキングの1位は、任天堂の1兆7108億円(前年1兆7423億円)となった。2位は信越化学工業の1兆4056億円(前年1兆1251億円)、3位は楽天グループの1兆2885億円(前年8090億円)という結果だった。 以降もトップ10圏内には、4位のファーストリテイリング、5位のキーエンス、7位のリクルートホールディングスなど、
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