cakesは2022年8月31日に終了いたしました。 10年間の長きにわたり、ご愛読ありがとうございました。 2022年9月1日
恵比寿駅の喫茶店。イヌ、サル、キジが張り詰めた空気でテーブルに同席している。 喫茶店のドアを開けて、桃太郎が入ってくる。 桃太郎「おつかれーっす」 イヌ、サル、キジ「……っす」 桃太郎「ごめんごめん、遅くなっちゃったわ。いやね、きのう金太郎と浦島太郎と飲みがあってさ」 キジ「え、あの有名な……」 桃太郎「そうそう。お互い名刺交換して。まぁやっぱ視座の高さが違ったわ。特に浦島太郎なんて玉手箱開けた経験者だし。金太郎は店にクマで乗り付けてた。ツキノワグマ」 サル「はー、すごいっすね」 桃太郎「浦島太郎、酔って乙姫に今から店こいよ!ってLINEしてたわ。ま、来なかったんだけど」 イヌ「……」 桃太郎「で、今日は何の話だっけ?」 サル「えーっと、それがっすね……」 桃太郎「来月の、鬼ヶ島ロンチの話?」 キジ「いや……」 イヌ「……俺から話すわ。実は、四人の座組みの件で、もう一回ちゃんと話したくて」
2019年3月期の決算が出そろった。08年9月に発生したリーマンショックの影響を通年で受けたのが09年度の決算。そこからちょうど10年という節目を迎えたことになる。 株式市場は、この10年間で世界の大手企業にどのような評価を下したのか。今年5月5日時点の時価総額と、10年前の09年5月5日の時価総額を調査会社リフィニティブの集計データで比較してみた。 上位100銘柄で存在感を増しているのが、米ネット企業と中国勢だ。米アップルや米アマゾン・ドット・コムなどテック企業が上位にずらりと並ぶ。中国勢は10年前には10社だったのが、今年は14社まで増えている。 一方、急速に存在感を失いつつあるのが日本勢だ。10年前にはNTTドコモやホンダなど5社がランクインしていたが、足元では2社しかない。日本企業の存在感がピークに近かった1989年には世界上位10社のうち7社が日本企業だったことから考えると、退潮
中国・新疆ウイグル自治区とパキスタンのギルギット・バルティスタン州にまたがるクンジュラブ峠を歩くパキスタン人ら(2015年9月29日撮影、資料写真)。(c)AAMIR QURESHI / AFP 【5月26日 AFP】2017年、パキスタン人と結婚したウイグル人女性たちが、中国政府によるイスラム過激派排除の捜査網にとらわれ、その姿を消した。これらの女性たちが最近になって解放されはじめている。しかしパキスタン人の夫らは、その解放には大きな代償が伴ったと話す。戻ってきた妻たちが「中国社会への適応」の証明を強要されており、宗教的戒律をも犠牲にしているというのだ。 中国には「職業教育センター」と称する強制収容所がある。ここには100万人近くの収容者がいるとみられているが、新疆ウイグル自治区(Xinjiang Uighur Autonomous Region)出身のウイグル人妻約40人もその一部だっ
2019年05月26日10:00 カテゴリ経営国際 海外駐在員の仕事 海外駐在が今の時代、エリートだとは思いませんが、誰でも赴任できるものでもありません。またアジア方面と欧米ではある程度の違いはあるのかもしれません。アジアならば現地スタッフが日本の企業に学びたいという気持ちをまだ強く持っているでしょうから多少、言語が下手でも、教え方がまずくてもついてきてくれたりするのでしょうが、欧米はそうはいかないでしょう。(アジア方面の駐在の認識が違っていたらぜひ、ご教示ください。) さて、駐在員は現地レップ(代表)としてビジネスシーンにおいて様々なところを把握しなくてはいけません。いわゆる会社の顔ですから取引業者、顧客、同業者を含めた情報網の確立は駐在になったら第一歩的な仕事ですが、自分からそれに突き進む駐在員は少ないと思います。 一般的には駐在員は会社のラインの仕事はしないようです。ラインの仕事とは
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