ITProの読者にとっては釈迦に説法だろうが,米Google社に代表されるWebサービス企業は,高機能なサービスを無料で次々と提供しながら発展してきた。Web2.0系と言われるこれらの企業は,自社サービスにユーザーを囲い込むのではなく,際限なく解放することで,結局はすべてを飲み込んでいくスタイルを取る。こうして既存のビジネスやサービスを取り込んできた彼らの次のターゲットはおそらく,家庭に置かれたテレビに代表されるデジタル民生機器だろう。だが,Webサービス企業に相対するはずの家電メーカーの動きのほとんどは,まだ水面下にある。 近い将来,Webサービスとの連携を前提とする「Web家電」が登場するのは間違いない。主導権をどちらかが取るかはともかく,Webサービスの取り込みは家電メーカー側にもメリットがあるからだ。ハードウエアの能力に制限があるエンドユーザー側の機器に比べて,インターネット側のサ
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