メディア・パブ: GoogleのYoutube買収を巡る報道，ブログとマスメディアが協調を
GoogleのYoutube買収がツメの段階に入ったとするニュースを巡って，ブログだけではなくてマスメディアも加わって，大騒ぎになっている。 YouTube買収話は以前から燻っていた。このニュースの口火を切ったのが，今や旬のブログTechCrunchであった。昨日のエントリーで紹介したように，TechCrunchはうわさ話として買収過程を伝えたのだ。 これを受けて，ブログやCnetなどの専門サイトを始め，マスメディアも報道を開始した。中でも， Wall Street Journal（WSJ.com）が報じたことが，報道合戦に火を付けた。 ここで興味深いのが，ブログとマスメディアの関係である。 特に注目したいのは，WSJ.comが記事の中でTechCrunchのうわさ話の件も参照していたことだ。次いでそのWSJ.com報道の後追い記事が，CNNMoney.com（Business2.0,Fo
YouTube、Facebook、CNET・・・「買収対象候補」になった米ネット企業
「メディア・パブ」ブログですでにご覧になった方も多いかと思うが、米国時間13日付けのblogs.MarketWatchに、「Dot-com buyout candidates」という記事が上がっていた。興味深い指摘がいくつかあるので、ここで紹介したい。 Jordan, Edmiston Group--同社のサイトには「メディアおよび情報産業に特化したM&A（"Mergers & Acquisitins for the Media Information Industries"）」というコピーが踊っている。いわゆる「ブティック」と呼ばれる類の投資銀行だろうか--のTolman Geffsという投資銀行家によると、米国におけるオンラインメディア企業の買収は過去9カ月間ですでに91件に上っており、前年同期の47件から大きく増加しているという。また、大手既存企業によるオンラインメディアの買収が目立
Yahoo! Japan検索の「YouTube」で検索結果の二番目になったら驚くほどのトラフィックが - My Life Between Silicon Valley and Japan
日本時間で15日午後11時頃から、このブログへのアクセスが急増。それ以来、1時間当たり1,000くらいはアクセスがいつもより多い。調べてみると増分のほとんどが、 http://search.yahoo.co.jp/search?p=youtube&fr=top_v2&tid=top_v2&search.x=1 つまり、Yahoo! Searchの「YouTube」検索結果関連からのトラフィックだ。 よく見ると検索結果の上から二番目(つまり「YouTube」本家の次)に、本欄6/28のエントリー「[英語で読むITトレンド] YouTubeについて(1)」 http://d.hatena.ne.jp/umedamochio/20060628/p1 が来ているからだ。CNET連載時代から長いことブログを書いているが、こんな現象は初めてという気がする。「YouTube」が旬な言葉であるのはわかるけ
CNN、YouTubeらの後を追い動画共有サイトを立ち上げへ
CNNはケーブルニュースチャンネルとしての方向性を見出そうと、YouTubeなどのビデオ共有サイト人気にあやかって、ユーザーが動画クリップをアップロードできるサービスを開始する。 米国時間7月31日、CNNは「CNN Exchange」をスタートする計画だ。これは、ユーザーから寄せられた動画、音声、テキストを閲覧したり、共有したりできるサイトで、同社ウェブサイト内に開設される。 24時間ニュース番組を放映するチャンネルとして先駆者的存在であるCNNだが、市民ジャーナリズムの開花を受け、ユーザーが投稿する動画にも着目し始めたようだ。市民ジャーナリズムのトレンドはテキストで始まり、ジャーナリストではない普通の市民がブログでニュース事件などについてコメントしたり、最新ニュースをいち早く掲示したりできるようになった。そして現在、市民ジャーナリズムの次のステージは、カメラのレンズにも拡大しつつある。
YouTubeに新たなライバル--映像の投稿で利益が得られるサイトが出現
映像共有サイトの大半が何とか利益を出そうと苦心する中、貢献度に応じて広告収入の一部を映像作家に分配するサイトが出現した。 試験段階にある新興の映像共有サイト、Eefoof.comは米国時間7月3日、同サイトに掲載したメッセージの中で、「インターネットコンテンツの作成者には、作品に対する報酬が支払われてしかるべきであり、彼らは他人の利益のためにその作品を利用させるべきではない」とし、さらに「コンテンツ作成者にサイト収入の一部を電信振替で毎月支払う」と述べた。 映像共有サイトの最大手であるYouTubeのライバル企業は、Eefoof以外にすでに150社以上存在するが、いずれの企業も手作り映画の共有サイトの運営で利益を上げる方法を模索しているのが現状だ。 YouTubeも設立後1年以上経つが、未だに今後の収益モデルを完全には公表していない。Gubaなどの他の映像共有企業も経営は黒字としながらも、
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