「炭水化物を抜く」「糖質を制限する」といったダイエット法は相変わらず人気の様子。これらダイエット法は、すぐに効果は出るものの「続かない」「ストレスがたまる」「リバウンドしやすい」という理由から、途中で挫折してしまう人も多いものです。 そこで朗報！なんと、お米を炊く際にココナッツオイルを入れるだけで、お米のカロリーが約半分に抑えられるとか!?今回は、無理してお米を制限する必要なし！ お米のカロリーを約半分に抑えられる！ そんな夢のような方法やその理論を詳しく紹介しようと思います。 ご飯の食べ過ぎが太る理由 「お米」は私たち日本人の主食ですが、「炭水化物抜き＆糖質制限ダイエット」などが流行っていることもあり、「お米は太る」「お米はダイエットの大敵」といったイメージが強いものです。 お米などのでんぷん（消化しやすいもの）は、小腸で分解され吸収されるのにあまり時間がかからず、すぐにグルコース→グリ

人材紹介会社クライス・アンド・カンパニー代表の丸山貴宏氏が、ダイヤモンド・オンラインに書いた記事が話題になっている。大企業出身者が、転職市場で「敬遠」されているというのだ。 一昔前は転職市場に出てくれば「大いに人気を集める」大企業の社員だったが、最近では状況が「まったく変わっています」という。丸山氏は中小企業の経営者に、ある有名大企業に勤める30代後半の転職希望者を紹介した。しかし経営者からは「大丈夫、この人？」と、色よい返事はもらえなかったそうだ。 「世間知らず」が中小企業の経営者に嫌われる それはなぜか。大企業出身者の多くは初めて転職すると「頭打ち」になるからだ。大企業では、人材、看板、資本といった「有形無形のリソース」があることが当たり前。しかし、中小企業にはそれが少ない。 「新卒からずっと大企業一社に勤めてきた人は『世間知らず』だと言えます。優秀な人たちを集め、隔離された居心地のよ

交渉に参加している国１２ヵ国に課された「厳しい守秘義務」によって、具体的な中身は一切明らかにされないまま水面下で交渉が続くＴＰＰ（環太平洋パートナーシップ）協定。 メディアはもちろん、その内容に直接関連する業界団体関係者や各国の国会議員にすら「極秘」なのだが、ところが今アメリカでは国会議員に対してＴＰＰ交渉の内容が全面的に開示され、議員なら誰でも文書を閲覧できるようになっているという。 「極秘」とされているはずの交渉内容が、なぜアメリカの議員にだけ「全面開示」で、日本の議員には公開されないのか？　そのウラ事情を探った。 ■交渉内容を開示してオバマが得たいもの ３月１８日、アメリカ通商代表部（以下、ＵＳＴＲ）のマイケル・フロマン代表がＴＰＰの交渉内容を自国の国会議員に対して全面開示する方針を明らかにした。 ＵＳＴＲのホームページによれば、アメリカの国会議員は交渉に関するすべての文書はもちろん

先日、ファストフード店の時給を1500円以上にあげるべき、というデモが行われた。 デモの根拠として、「ドコの国は時給が○○円だから日本でも1500円は可能」という意見も散見された。国名は人によって異なるが、アメリカ、オーストラリアなどの国がいくつか挙げられていた。果たしてこの意見は正しいのだろうか。 結論を先に行ってしまえば100%間違いである事は議論の余地もない。物価水準が異なり、なにより豊かさの水準が異なるからだ。ただ、このような指摘はファストフード店の非正規雇用者にとどまらず、なぜ日本人の所得は下がっているのかを考えるきっかけとなりうる。 ■ビッグマック指数とは？ 購買力平価（こうばいりょくへいか）という考え方がある。簡単に説明すると世界各国の物価水準は摩擦が無く貿易されれば同じ物なら同じ価格になるように為替水準は調整されるはず、という理論だ。 そして世界中で売られているマ

AIIB問題も、「格差」の問題も今後必ず好転する!?       photo Getty Images 先週本コラムで書いた「日米が参加しないAIIBの致命的欠陥。中国は必ず日本に水面下で参加を求めてくる」（http://gendai.ismedia.jp/articles/-/42865）が、読者皆様のおかげで好評、毎日アクセスランキング上位だった。 それに関連して、先週末に、今週22日に日中首脳会談を行う方向で調整しているという報道があった。安倍首相が21日から3日間の日程でアジア・アフリカ会議の60周年記念首脳会議に出席するためインドネシアに訪問する予定に合わせたものだ。 先週の本コラムに書いたように、このままでは、AIIBはうまく業務を行えない。焦っているのは中国であり、この日中首脳会談は、AIIBに日本の参加をうながすために中国から側から働きかけてきた可能性がある。安倍首相が、そ

【日本の議論】東電無謀「サポート切れＯＳ更新しない」節約、無駄遣い監視の会計検査院が異例の「お金使え」 「そんなことはするべきではない」－。省庁や国の補助金を受ける団体に対して、ムダ遣いを厳しく指摘する会計検査院。しかし、逆に検査院が疑問視したのは、東京電力がやろうとしたコストカット策だった。ほめられるはずの節約なのに、なぜ…。それは、東電が当初、サポートの終了したコンピューターの基本ソフト（ＯＳ、オペレーションシステム）を使い続けようというプランを立てていたからだった。検査院はテロの脅威なども挙げながら、苦言を呈した。 「ＸＰ」のままでもいける　会計検査院は国会や内閣、裁判所から独立し、税金などが正しく使われているかどうかをチェックする機関。検査対象は各省庁や国が出資する政府関係機関、独立行政法人などの法人、国が補助金や貸付金など、財政援助を与えている都道府県、市町村、各種団体。検査院の

「米海軍としてはF-35が最後の有人戦闘機になるだろう」──レイ・メイバス米海軍長官はこのほど行った講演で、米海軍は今後はドローンなど無人機の活用に移行するとの見通しを示した。 無人化することでパイロットの安全を考慮する必要がなくなり、リスクの高いさまざまな技術を取り入れたり、迅速な配備も可能になるみている。3Dプリンタによる“使い捨てドローン”もいずれ実用化されるだろうという見方も示した。 米海軍はこのほど、ドローン「LOCUST」を公開した。「Low-Cost UAV（無人飛行機） Swarming（群れる） Technology」の略だが、locustは日本語でイナゴの意味だ。

押し寄せる中国人移民に最適な対策とは アメリカやオーストラリアは、もともとイギリス系移民を中心とした人々がその中核を成す国です。 特にアメリカは、ピューリタニズムを根幹としながらもプラグマティズムでうまいこと骨抜きにした理想主義を掲げ、白人のための活気ある平等社会を構築していました。 そこに19世紀半ばごろから、一攫千金を夢見て大量の中国人移民がやってきました。 なんだこいつらは。 戸惑う白人たち。 ところが、 アメリカとオーストラリアの中国人移民対策はそれぞれ異なり、しかも全く異なる結果を出すことになりました。 １. なぜ中国人移民が大量流入したか 安価な労働力としての中国人 イギリスは1834年に奴隷制を廃止しましたが、プランテーション農園など大量のマンパワーを必要とする産業に経済依存しており、奴隷に代わる安価な労働力を求めていました。 注目されたのが、アヘン戦争に敗れた清国の中国人ク

こなたま（CV:渡辺久美子） @MyoyoShinnyo これも「日本の取り壊し文化」って言ってるけど、文化じゃないってばさ。日本の風土が古い建物に過酷すぎるんだってば：ホテルオークラ取り壊しに世界が動いた ポール・スミス氏ら有名デザイナーが続々「待った」 headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150411-…

The keynote will be focused on Apple’s software offerings and the developers that power them, including the latest versions of iOS, iPadOS, macOS, tvOS, visionOS and watchOS.

茨城県下妻市の風俗店経営者が売春防止法違反（契約、周旋）の容疑で逮捕され、同市に批判が押し寄せている。この経営者はNPO法人「茨城人権擁護支援会」の代表で、市はこのNPO法人の立ち上げを認証し、市のホームページでも紹介していたからだ。 経営していた風俗店はデリバリーヘルスで、風俗嬢を送迎する車には「茨城人権擁護支援会」というステッカーが貼られていた。また、NPOは「子どもの健全育成を図る」活動をするとしていたにもかかわらず、女子高生を脅して無理やり売春をさせていた、という。 「子どもの健全育成と社会教育の増進を図ります」 報道などによれば、風俗店経営者の男(61)と従業員の男(22)が2015年2月26日に逮捕され、27日に水戸地検下妻支部に送検された。容疑はデリバリーヘルス嬢に売春させていたというもので、中には18歳の女子高生もいた。女子高生は経営者に脅されて売春を強要されたとみられてい

橘木俊詔（たちばなき・としあき）氏 京都女子大学客員教授、京都大学名誉教授。1967年小樽商科大学卒業後、69年に大阪大学大学院経済学研究科修士課程修了。73年、米ジョンズ・ホプキンス大学大学院博士課程修了（Ph.D.）。98年、京都大学経済学博士。フランス国立統計経済研究所（INSEE）、経済協力開発機構（OECD）エコノミスト、京都大学経済研究所教授、IMF（国際通貨基金）客員研究員、京都大学大学院経済学研究科・経済学部教授などを経て現職。専門は労働経済学、応用計量経済学、日本経済論。数多くの英語・日本語・フランス語による経済学術論文・書をはじめ『日本の経済格差：所得と資産から考える』、『格差社会――何が問題なのか』（岩波新書）、『女女格差』（東洋経済新報社）など一般向け書籍を多数出版。（写真＝菅野勝男、以下同） 日経ビジネスオンラインは2015年2月6日に、トマ・ピケティ仏パリ経済学

実の親であり会長でもある勝久氏と熾烈な主導権争いを繰り広げている大塚久美子社長が頭キレキレで鋭い中期経営計画（PDF）を発表した。 見どころをかいつまんで紹介しよう。まずは「勝久会長のせいで業績が悪化した」とぶった切る！！ 久美子氏に社長を交代してからは黒字化が実現できていたのに、勝久会長に再び交代してからは大幅な赤字が出たと鋭く指摘。この一切遠慮なく指摘するあたり、実に気持ちいい。 その原因を「大塚家具の店員がまとめ買いを勧めるビジネスモデルが時代遅れになっているから」と分析。これからは単品買いを促進させるべきと主張する。 会長が推し進めようとしている完全会員制とは正反対の方向を提案。ちゃんと時代の流れを掴んでいる。 大塚家具のポジショニングはニトリ・IKEAとは違う中価格帯と再設定。奪われた顧客を取り戻すと宣言した。 大塚家具は会長の会員制路線のせいで高価格帯と認識され、ブランド力がな