歌舞伎俳優・市川猿之助（４７）が〝ラスボス〟として出演予定だった映画「劇場版　緊急取調室　ＴＨＥ　ＦＩＮＡＬ」の公開延期が１日に発表された。しかし今回は延期では済まず、猿之助の出演シーンに代役を立てて撮り直す方針であることが分かった。関係者は代役探しに追われている。候補に挙がっているのは――。 映画は天海祐希主演で、テレビ朝日の人気ドラマを映画化した。猿之助は、警視庁捜査一課の緊急事案対応取調班（キントリ）と対峙する内閣総理大臣役だった。 ６月１６日に公開予定だったが、５月１８日に猿之助は自宅で倒れ、両親の死亡が確認された。映画では猿之助演じる首相が取り調べを受けるシーンもあり、楽しみに待っていたファンは公開できるか不安視していたところ案の定、１日に延期が発表された。 猿之助をめぐっては現在、当局が捜査を進めている。先行きが不透明な中、映画の製作サイドは一つの決断を下したという。 「とりあ

大逆風の船出だ。新型コロナウイルス禍で史上初の１年延期となった東京五輪が２３日に国立競技場で開幕。招致決定からさまざまなトラブルが尽きず、開幕前日も開会式の演出を担当した元お笑い芸人の小林賢太郎氏（４８）が過去にユダヤ人大虐殺をコントにしていた問題で解任された。もはや大会組織委員会は崩壊寸前だが、実はそれを予見する〝内部告発〟が…。延期決定後から約１年半、組織委を名乗る人物が本紙に計１４通ものメールを送付していたのだ。その衝撃的な〝闇メール〟が訴えたかったこととは――。 招致決定以来、ここまでトラブルが多発した五輪は史上類を見ない。国立競技場の建設費問題に伴うデザイン変更に始まり、大会エンブレムの盗作疑惑、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和前会長の不正疑惑、マラソン競歩の不可解な札幌移転…と、これだけでも十分に呪われているが、コロナ禍で１年延期すると笑い話では済まされなくなる。 延

新型コロナウイルス感染を公表していた古い政党から国民を守る党の立花孝志党首（５３）が１０日、ユーチューブを更新し、平熱に戻らないために入院を検討していると明らかにした。 立花氏は今月８日にコロナ陽性が判明し、自宅療養していた。朝夕の２回、病床をユーチューブで報告しており、療養３日目となった１０日朝は「昨夜はステーキとハンバーグを出前で注文し、ペロッと平らげた。肉を平らげれば回復すると思ったが、深夜に３８度５分くらい熱が出て、一進一退。これまでの風邪だと食欲が戻ると回復に向かっていたが、コロナはちょっと常識が当てはまらないかな」と時折り、せき込んでいた。 楽しみにしているというプロ野球・阪神戦の視聴を終えた後の夜９時過ぎの配信でも「体調が全く良くなってこない。脈拍も高い。大事をとって、入院をしようかなと。特段、入院をしたからといって対症療法以外ないそうだが、状況が好転していないので、咳の数も

このまま開催に突き進んでいいのか。東京五輪の開幕まで、残り５０日を切った。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は緊急事態宣言下でも行う方針を示し、大会組織委員会の橋本聖子会長（５６）も４日の定例会見で「１００％の開催ができるように準備していく」と改めて明言した。新型コロナウイルス禍で多くの国民が不安を抱える中、かねて五輪のあり方に疑問を抱いてきた神戸親和女子大の教授で、ラグビー元日本代表の平尾剛氏（４６）が緊急提言。強行開催によって生じる弊害とは――。 ――以前から東京五輪に違和感を覚えていた 平尾氏（以下敬称略）　コロナが流行する前の２０１７年から反対している。社会的に弱い立場にある人たちに負担をかけていることがその理由だ。シンガポールのコンサルタント会社「ブラックタイディングス社」に（東京五輪招致委員会がコンサル業務として）約２億３０００万円を振り込んだ件の疑惑があやふやになったままなのも

元衆院議員の豊田真由子氏（４６）が９日、「ＡＢＥＭＡ的ニュースショー」（ＡＢＥＭＡ　ＴＶ）に出演。東京五輪中止を言い出せない“裏事情”を推察した。 五輪開催の是非についての討論となり、共演者から「国のリーダーが『コロナが落ち着いてからもう一回立候補するところから始めます』と言えば拍手する人は多い」と発言すると、豊田氏は「でももし、日本からそう言ったら多分、未来永劫、日本にオリンピック・パラリンピックは来ない」と指摘。「日本政府の人は絶対自分から“逃げた”みたいなことは言えないし、ＩＯＣにしてみれば、放映権料が一番大事なので、もはや『やれれば何でもいい』という感じだと思う」と続けた。 ＭＣの千原ジュニアから「実際にやるんですか？」と質問されると「今のままの状況だったら８～９割やろうと思ってる。『やめます』と言い出す人がいない。政治的にはそれが勝ちだという意見もありますけど、多分そんな短期のス

タレント・マリエ（３３）の「枕営業告発」騒動で名指し批判された芸人・出川哲朗（５７）がついに〝出演番組ゼロ〟になってしまった。 １４日、出川が所属する芸能事務所「マセキ芸能社」が公式サイトで所属タレントのメディア出演情報（最新出演情報）を掲載。売れっ子のはずの出川の項目が消えてしまった。 事務所の看板ともいえる出川は、これまでウッチャンナンチャンに続く２番目に掲載されていた。今月３日更新の出演情報では「世界の果てまでイッテＱ！」など４月１８日から５月３０日まで１３本。ところが４日夜のマリエによる暴露インスタライブで風向きが変わったようだ。 事務所は９日に「お騒がせしているような事実はない」と疑惑を否定したものの、騒動は収まる気配はなかった。翌１０日に更新した出演情報は５月２１日「坂上どうぶつ王国」、同７日「人志松本のツマミになる話」と激減。そして１４日更新の出演情報からは名前が消えてしまっ

菅義偉首相が２４日、一昨年の参院選でネット選挙を繰り広げ、５４万票を獲得して話題を集めた自民党の山田太郎参院議員（５３）から「子ども家庭庁」創設やＳＮＳ発信の提言を公邸で受けた。 自民党内では、少子化の加速度的な進行、年間出生数などが、危機的な減少傾向にあるため、２０歳までの医療や保険、福祉や教育を一元的にする行政組織「子ども家庭庁」創設に向けた動きが加速している。 山田氏は本紙に「反応は悪くありませんでした。菅総理は、昔から人の話を聞いてるだけの印象があり、人の話にいちいち表情で示すなどの反応はしませんが、検討されると思うし、呼び出されて面会した価値がありました」と手応えを語った。 一方で「朝日新聞（ツイッター）は、ぼくが菅総理にＳＮＳ活用法を教えに公邸に行ったと流したそうですが、それは違いますから。事務連絡のような文章をＳＮＳに書いても、若者に『総理の熱量が伝播されません』と伝えました

二転三転して行き着いたのはやっぱり〝自民党〟。ＮＨＫから国民を守る党の党名変更で１６日、一旦の結論が出た。立花孝志党首（５３）は来年１月から「ＮＨＫから自国民を守る党」に変更し、略称を「自民党」と決定したのだ。 この日、Ｎ国党関係者だけで開かれた党総会で議題となったのは党名変更だ。立花氏は先月、党名を「ゴルフ党」に変更すると発表したが、その後、「民主党」へと変更。ところが、この党名は既に立憲民主党と国民民主党の略称で使用されているとの理由で総務省から却下されていた。 そこで次に候補となったのは政権与党の「自由民主党」の略称「自民党」の使用だ。党名を「ＮＨＫから自国民を守る党」と変更することで、略称でも「自民党」の３文字の使用が可能になるというウルトラＣ案だ。 立花氏は「総務省から先ほど、電話があり、政党名の変更は認めるが、〝自民党〟の略称は認めない。理由についてはただちに申し上げられないと

大阪府の吉村洋文知事（４５）が１１日、府庁で記者団の取材に応じ、ネット上で取りざたされている〝インサイダー疑惑〟について否定した。 吉村氏が４日に新型コロナウイルスの感染拡大防止策として、ポビドンヨードを含むうがい薬の使用を呼び掛けたことで、うがい薬が品薄状態になったのは周知の通りだ。 この問題を取り上げた９日放送のＴＢＳ系「サンデー・ジャポン」に出演したタレントで演出家のテリー伊藤（７０）は、吉村氏の会見を生中継した日本テレビ系「ミヤネ屋」に出演していたことを明かし、「この話を（会見の）１時間半くらい前に知ったんです。これを今、買っとけばいいな。薬メーカーの株も買えるなって一瞬、頭に入ったんですけど、やめたんです。インサイダー取引みたいな感じで、僕の立場でそれをやると申し訳ないなと思ってやらなかった」と話した。 この発言を受け、ネット上では「情報が漏洩している」「インサイダー取引ができた

ミュージカルやオペラ、舞台など国内外で活躍する演出家の宮本亜門氏（６２）が５日、ＴＢＳ系「グッとラック！」に出演。新型コロナウイルスの影響で苦境に立たされているエンタメ業界の現状を語った。 安倍晋三首相は緊急事態宣言を５月３１日まで延長すると４日に発表。番組の取材に応じた宮本氏は「落胆しかないです。生殺し状態というか先が見えないです」と声を落とした。ブロードウエイで予定していたオペラは延期、オペラ「蝶々夫人」のドイツ公演は全て延期、国内のショーは中止になった。国内の公演はほぼ中止という状況の中で、知人のプロデューサーは出演者の生活を守るためギャラの８０％を支払うことを決めたという。また「役者たちも稽古に行けず、生の関係で付き合えることができないと、命を懸けて訓練してきた人たちの中には『この仕事、辞めようかな』という人が何人も出てきているんですよ。もう、それが心配で…」と打ち明けた。 文化・