ドットインストール代表のライフハックブログ
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Google、Microsoft、Yahooをはじめとするネット関連企業が、ブロードバンド回線事業者のネットワーク整備を厳しく規制しない法案に異議を申し立てている。 各社は、連邦議会に宛てた米国時間3月28日付けの書簡のなかで下院エネルギー・商業委員会の委員長を務めるJoe Barton下院議員(テキサス州選出、共和党)に対し、同議員が提出した通信法改正案では「インターネットを保護できない」と述べた。 Barton下院議員は、インターネット企業各社の要望に応えず、通信事業者で構成される、ワシントンの最有力ロビー団体の1つを支持した。この団体には、政治への献金も多いDSL業者やケーブルプロバイダーも所属している。 米CNET News.comが今週報じた記事によると、通信事業者らは、インターネット業界の3倍以上の資金をワ シントンに流しているという。 AT&T、Comcast、Time Wa
インターネットビジネスはしばらく順風満帆だろう。どの調査会社もこぞって,2010年まではバラ色一色の予想図を描いている。オンラインコマースやインターネット広告などの市場も,2桁台の高度成長が間違いないとのこと。しかし一方で難題も浮上。「インターネットの危機」とか「インターネットの終焉」といった,とんでもない話が持ち上がってきたのだ。特に今年に入って,米国のニュースやブログで,“The End of the Internet?”をテーマにした記事を見かける。聞き捨てならない話なので追ってみた。 ネット利用企業 対 ネット供給企業 昨年あたりから,SBC/AT&T やVerizonなどのネット(インフラ)企業とGoogleやYahooなどのネット(サービス)企業との間で,激しい綱引きが始まっている。この綱引きの結果次第では,深刻なインターネット危機が襲来するかもしれないというのだ。 インターネ
インターネット検索の分野はいま、ある重要な地点にさしかかっている。ここでは、市場をリードする者がウォールストリートから高い評価を得る一方、遅れをとった者は大きな打撃を受けており、新興企業各社は大手各社が手を付けていないニッチに狙いを定めている。 ここ10年の間、この市場にはリーダー的な企業がいくつも現れては消えていったが(AltaVistaのことを覚えているだろうか)、現在はGoogle、Yahoo、AOL、MSNがはっきりと頭ひとつ抜け出していることには、だれも異論を唱えないだろう。 この点にはウォールストリートも明らかに気付いており、突出した2つの企業--GoogleとYahooに高い評価を与えている。米国時間5日の終値は、Googleが前年から約130%増の405ドル85セントを付けたのに対し、Yahooも4%増の40ドル47セントとなっていた。 Googleはまた、検索ビジネスの大
シリコンバレーにある Computer History Museum に行ってきました。Computer History Museum は名前そのまんま、往年のコンピューターが展示してある博物館。やたらでかいワークステーションとかがたくさん置いてあるところです。 右の写真みたいなものがいっぱい展示されてるほか、いろいろ面白いものがあって、時間を忘れて見入ってしまいました。 この写真は、左から Ken Thompson と Dennis Ritchie による UNIX Programmer's Manual の印刷物(初版原稿の元になったテキストかな?)、Bell研による UNIX のライセンスプレート、それから K & R の初版。すごいなあ、まさにプレミアもの。 これは 7 という PDA で、このプラットフォーム上で動いていたオリジナルのプログラミング言語 Oak が、その後 Sun
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