bpspecial ITマネジメント
●グローバル化の波にもまれ急激に成果主義を導入した結果などで、多くの企業で、社員のモチベーションダウンに苦慮しているのが現状だ。従業員にどのようなモチベーションを持たせて、意識を高くして仕事をさせるかは、永遠の課題といってもいい。 ●こうした中、行動科学マネジメントを用いた人材管理メソッドが注目を集めている。 ●行動科学とは、心理学や動物行動学の知見から人間の行動原理を明らかにしようとするもので、これを企業などの組織に応用したものが行動科学マネジメントとなる。行動科学マネジメント所長の石田淳氏に、そのポイントと人材マネジメントのコツを聞いた。 単なる精神論では、何も始まらない ――行動科学マネジメントを用いた人材管理メソッドやセルフマネジメントを提唱されていますが、これはどのようなものなのでしょうか。 石田氏（以下敬称略）： 企業や組織、個人が何かをやり遂げるためには、目標に沿ってビジ
bpspecial この夏、一歩先行くビジネスマンになる本・厳選15＋3冊
●テレビコメンテーターとしてもおなじみの森永卓郎氏（経済評論家）、出す本すべてがベストセラーの勝間和代氏（経済評論家・会計士）、当サイトの人気コラム「ビジネスを考える目」の鈴木貴博氏（経営コンサルタント）――ビジネスの第一線で活躍する“経済と経営のプロ”3人が、ビジネスパーソンのためのお薦め書籍を厳選して紹介（各5冊＋自著1冊）。 ●ビジネス書は世に溢れているが、自分に本当に必要な良書を見付け出すのは難しいものだ。現代の日本が抱える課題を見抜き、自社の業績を上げ、自らのビジネススキルを高めるためには何を読めばいいのか？ プロの視点を参考に、充実した読書で“一歩差が付く”夏休みを過ごしてほしい。 森永 卓郎（もりなが・たくろう） 経済評論家 1957年東京都生まれ。東京大学経済学部卒。 日本専売公社、日本経済研究センター（出向）、経済企画庁総合計画局（出向）、三井情報開発総合研究所、三
bpspecial ITマネジメント：インタビュー まず自分がどうしたいのかを考えよう！
●厚生労働省の最近の「新規学校卒業就職者の就職離職状況調査」によれば、大卒者が企業に就職して3年以内に離職する（辞める）割合は36.5％だという。データによると、1987年3月卒が28.4％、2002年3月卒が34.7％であり、年々増加傾向にある。なぜこのようなことが起こっているのか。 ●今回、ベストセラー「内側から見た富士通 『成果主義』の崩壊」の著者で、今年9月には「若者はなぜ3年で辞めるのか？ 年功序列が奪う日本の未来」（光文社新書）を上梓した城繁幸氏に、現在の実情とその原因、そして仕事の閉塞感やモチベーション低下などの状況から脱却するために、今後、日本企業や個人が取り組むべき課題について話を聞いた。 城 繁幸（じょう・しげゆき）氏 人事コンサルティング「株式会社Joe's Labo」（2006年7月設立）代表取締役 1973年山口県生まれ。 東大法学部卒業後、富士
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本コラムでは、人材マネジメント・労働雇用政策を研究テーマとするシンクタンク、リクルートワークス研究所所長の大久保幸夫氏に、転換期を迎え、企業において今後の施策が緊急視されている人材マネジメントに関し、さまざまな角度から語ってもらう。 人生も仕事も「転機」を迎えるミドルをどう生かすか 現在もっとも大きな人事課題のひとつとして浮上しているのが、ミドルの活性化の問題です。今回から数回にわたって、いかにしてミドルを活性化させるかというテーマでお話したいと思います。 まず、ミドルという年齢がどのような年齢段階なのか、ちょっとアカデミックに考えてみましょう。ミドルとは、年齢35歳頃から40代にかけての年代を指すことが多いと思います。社会に出てから10年から15年という時間が経った段階です。本来であれば「油の乗り切った」とか「働き盛り」と呼ばれる年代です。ところが実態としては、かなり「停滞感」が強いので
bpspecial ITマネジメント - 単に仕事を効率的にこなすのではなくメタレベルで仕事を組み替えるべきだ
●世界的な市場開放やIT革命により、世界的な規模での企業間の競争が激化する一方である。こうした状況で、日本企業でも成果主義や能力主義が積極的に取り入れられるようになり、ビジネスパーソンの生産性向上が、企業の盛衰を分けるポイントとして注目を集めている。 ●経済評論家で公認会計士である勝間和代氏は、外資系企業で経営コンサルタント、トレーダー、証券アナリストなどの経験を積み、プライベートでは3人の子育てに奮闘する母親でもある。勝間氏は、公私共に多忙な経験で培われてきた知的生産技術の向上策に関し、ベストセラーも多く執筆している。 ●ビジネスパーソンはどのようなポイントに注意して知的生産性を上げていけばいいのか、勝間氏にその神髄を聞いた。また、後編では、生産性が問われる時代の生き方について聞く予定だ。 勝間 氏（以下敬称略)： 知的生産術ということでは、梅棹先生の「知的生産の技術」が古典として非
報われない会社は見捨てよう 漫然と幸せになれる時代は終わった 勝間和代 bpspecial ITマネジメント
●世界的な競争のあおりを受けて、日本企業では成果主義や能力主義の人事評価制度導入が進んでいる。成果主義自体は導入が人心を荒廃させしかも肝心の生産性がむしろ下がる傾向もあるなど、評判は芳しくなく見直しも進んでいるが、いずれにしろホワイトカラーの生産性向上は企業にとって重要なポイントになっており、ビジネスパーソンは個人の能力を高め続ける必要がある。 ●前編に続き、経済評論家で公認会計士である勝間和代氏に、生産性が問われる時代のビジネスパーソンの生き方について聞いた。 成果主義が失敗した理由とは ――日本の企業では、生産性を上げるために成果主義や能力主義を取り入れることが、ちょっと前に流行のようになりました。しかし結局うまくいかずに有能な人間が流出したり人心が荒廃し、評価につながらない、職場での無償の協力態勢が崩壊するなど、失敗例が多く、むしろ生産性が下がったりして、現在では終身雇用の利点が再
巨大市場誕生へ周到な準備 長期戦略で足掛かりつくった英国 bp special ECOマネジメント／リポート - 世界を席巻する排出量取引制度の深層
欧州はこれまで、地球温暖化問題への取り組みで、常に世界の議論をリードしてきた。その背景には、欧州の人々が肌で感じている“危機感”があるのではないだろうか。例えば、イタリアの電力送電会社であるテルナは、2007年７月20日、３日連続で電力消費の最大値を更新したと発表した。イタリアでは、７月17日には全土にわたって気温が30℃を突破、ボローニャでは37℃となった。翌18日には、電力消費が過去最大だった2006年６月27日の記録（5562万kＷ）を抜き去り、5612万kWを記録。19日、20日と、さらに数字は伸び続けた。同国では、エアコンの普及によって2006年以降、電力ピークが冬から夏に移行している。こうしたなかで、2007年夏の記録的な猛暑により冷房需要が急増し、電力消費が増えたことが記録更新の主要因である、とテルナでは見ている。 一方、英国では、2007年の夏は大雨・洪水に見舞われた。イン
bpspecial ITマネジメント：インタビュー - 数多くの企業再生を手掛けて分かった「ダメになる企業」の公式とは
●少子化による経済収縮、資源価格高騰によるコストアップなど、日本企業を取り巻く環境は厳しさを増しており、生き残りを賭け、企業経営のレベルアップが、これまでにも増して求められている。 ●こうした厳しい状況で、環境変化に対応しきれない企業の退場もありうる現在だが、企業にも再生の道はある。 ●経営共創基盤代表取締役CEOの冨山和彦氏は、元産業再生機構のCOOであり、カネボウやダイエーをはじめ、数多くの企業再生に関わってきた。いわば企業の修羅場を見てきた人である。企業再生の現場を仕切ってきた冨山氏に、「企業にとって最も重要なこと」「どのような企業がダメになっていき、どのような企業が生き残るのか」、企業マネジメントのヒントを語ってもらった。 ダメになる企業は、企業のコアが分かっていない ――冨山さんは、カネボウやダイエーをはじめ、多くの企業再生の修羅場を体験してこられたわけですが、ダメになってい
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新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング 代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 5年前にはなかった新たな市場を探してみよう ある日のこと。僕に向かって「5年前には“癒し市場”ってなかったよね」と言ったのは、さる大企業の常務であった。 言われてみれば、そうかもしれない。もちろん「癒し商品」というべきものは、どの時代にも存在している。モーツァルトの音楽CDや、風鈴のような“ホッとする”グッズ。東急ハンズなどに行けば、そういった商品は昔からずっと売られてきた。東京・新橋の居酒屋は、サラリーマンのおじさんたちにとっての癒しの場でもある。“癒し”
悪い知らせを斬る上司
新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング 代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 悪い知らせの使者を“斬る”上司 1995年のある朝は、僕がコンサルティングファームで体験した中でも最悪の日だった。僕だけではない。早朝、会議室に集められた100人を超える社員の多くにとって、いい気分の朝では決してなかっただろう。 この日は、世界各地にあるこのファームの、全事務所を対象に行った従業員満足度調査の結果を、米国からやって来たパートナーが発表するミーティングになると知らされていた。ところが、大会議室に入ってみるとどうも雰囲気がおかしい。プレゼンテーシ
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新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング 代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 中国の崩壊を願う日本人、終わらない日本の偽装問題 僕の周囲の意見を聞いていると、経営者と、部長よりも下のサラリーマン―― “庶民”と言い換えてもいいかもしれないが――との意識の間には、大きな差があるように感じる。庶民の意識を1つの言葉にまとめると、「中国崩壊願望」という言葉がふさわしい。 いわく、中国で製造された物は不安であるとか、危険であるといったことから話が始まり、企業の情報開示が不十分であると言い、政治が一党独裁であることの問題点を指摘し、結論として、
「池袋家電戦争」観戦記 鈴木 貴博の「ビジネスを考える目」 bpspecial ITマネジメント：コラム
新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング 代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 「池袋家電戦争」観戦記 池袋駅東口、ビックカメラの牙城ともいうべきこの場所に、ヤマダ電機が進出した。場所はビックカメラのすぐ隣――むろん、“戦争勃発”である。 西武池袋線沿線に住んでいる僕の義父はカメラが趣味で、それまではビックカメラでばかり買い物をしていたのだが、この夏から異変が起きた。義父は最近ではヤマダ電機で買い物をするのが楽しくてたまらないらしい。何が起きているのか気になって、実際に“観戦”に出掛けることにした。 さて本題に入る前に、「家電戦争」の背
「転換国債」って、本当にあり得ないだろうか？ bpspecial ITマネジメント：コラム
では日本は、増えすぎた国債という借金をどうすればよいか。現在、国債残高は借入金や政府短期証券を含む日本全体で約1100兆円、長期国債残高で約770兆円、普通国債残高で540兆円といわれる。 余談かも知れないけど、普通国債残高で540兆円といわれても、普通の個人には何のことか全くピンとこないだろう。そこで、ビジネスマン1人当たりの生涯賃金が2億〜3億円ということを考えると、この普通国債残高540兆円を“返済”するためには「食べることも、寝ることも、モノを買うことも、何もしないで」（そんなことはあり得ないのだが）として、なんと180万人〜270万人のビジネスマンが一生涯働き続けなければならない金額となる。 日本全体が抱える国債残高約1100兆円を返済するには……もはやこれ以上、解説するのは止めよう。 ポイントはここからだ。 国債は債務であり、負債だから、企業の場合であれば抱えている負債を減らす
bpspecial ITマネジメント
1492年、クリストファー・コロンブスが「地球は丸い」ことを発見してから約500年の後、トマース・フリードマンは新たな発見をする。いつの間にか「地球はフラット（平ら）」に変わっていたのだ。地球の裏側にいるはずの人たちが、現代人の生活シーンではすぐそばに存在している。 この本には個人的な思い出がある。昨年の10月、僕は講談社から戦略の入門書を出すことになった。古典的な戦略論から最新の戦略論まで、8つの領域を分かりやすく説明することを目指した書籍である。その第7章目で採り上げたのが、「ロングテール戦略」であった。ロングテールというのは非常に興味深い現象で、それが小売業の経営にどんな意味を持つのかを僕なりの視点でまとめたのを覚えている。
ERPの効果 bpspecial ITマネジメント：コラム
このような考えで、事業基盤のシステムを先に固めていくことができれば、相対的に競争優位のシステム化を検討する領域を絞り込むこともでき、結果として労力を集中することもできるだろう。会計のデータストリームである、お金の流れと販売、購買、生産のモノの流れを情報として一元的にとらえ、高い抽象性でモデル化しているERPパッケージならではのメリットといえよう（図2を参照）。 ベンダーによってコンセプトの違いはあるものの、今後、ERPパッケージは、ERP以外のアプリケーションやレガシーシステムとの連携性や統合性をさらに高めていくと見られる。 そして、ポータル・サービスやコラボレーション・サービスをフロントエンドに組み込んでいくことで、経営者、管理者、現場責任者といった役割ごとの情報アクセスも充実していくだろう。ポータルやコラボレーションについてはERPパッケージ以外の製品で実装する企業も多いが、マイクロソ
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大久保幸夫 実績を上げる場での業績と学習の同期化」を試みる"ワークプレイスラーニング"という新しい概念に注目 BizTech SPECIAL
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