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インターネットに関するji_kuのブックマーク (10)

  • ネットで他人のことを馬鹿にする人が多い理由

    私の知人に、普段はおとなしい性格なのに、クルマの運転席に座るとまるで人が変わったように激しい気性になる男がおります。 あきらかに彼の不注意で自転車と衝突しかけたのに こんなとこ自転車で走んな馬鹿! と高圧的な態度で暴言を吐いたりします。 ちなみにそのときは自転車の方が優先、こちら側は一旦停止の十字路でした(苦笑) こういった、気が大きくなって事故や違反に至る危険性については、教習所や講習などでよく注意を受けます。身体能力を大きく超越した万能感を得ての「驕り」ですよね。 電車やバスのような公共交通機関も同等の能力をもった乗物ですが、単に乗客である場合はこの「驕り」は発生しません。自身で操作するという「身体との一体感」がもたらすものなのでしょう。また、公共の車両とちがって「密室性」もいくらか関係するかもしれないとは、同じく教習所などでよく語られることであります。 さて、ほとんどの道具というのは

  • 分断された日本のインターネット - elm200 の日記(旧はてなダイアリー)

    先日「ソーシャルゲームはなぜハマるのか」の書評を書いたが、実は言及できなかったポイントがある。 ソーシャルゲームはなぜハマるのか ゲーミフィケーションが変える顧客満足 作者: 深田浩嗣出版社/メーカー: SBクリエイティブ発売日: 2011/09/10メディア: 単行購入: 20人 クリック: 565回この商品を含むブログ (43件) を見る携帯電話のソフトウェア開発に長年携わった著者は、インターネットユーザーを大雑把に「情報強者」と「大衆」の2種類に分ける。 他国では、インターネットはごく最近まで「情報強者」だけのものだった(スマートフォンの浸透により今まさに大衆層が使いはじめているところだ)。 一方で、日では1999年ころからフィーチャーフォン(ガラケー)が独自にインターネット接続を始める。これはやや奇形的ではあったが、大衆のニーズに合致していた。一方で情報強者層は、ガラケーの制限

    分断された日本のインターネット - elm200 の日記(旧はてなダイアリー)
  • 2011年に起きるであろうインターネットとメディアの7つの革新的変化

    2010年はいろいろとネットやITにとって波瀾万丈な1年でしたが、来年2011年は一体どうなるのでしょうか? というわけで、テレビ・ラジオ・インターネット・新聞などのメディア業界で15年間働き続けているDaniel Anstandig氏の考える「2011年に起きるであろうデジタルメディアの7つのトレンド」を見てみましょう。 詳細は以下から。 Seven Digital Media Trends of 2011 | Social Media Today ◆その1:新聞や雑誌はタブレットデバイスに移行する By Veronica Belmont 紙に印刷するメディアがインターネットの流れに乗り遅れているのは周知の事実ですが、伊達に今までメディアの最前線の一角を担っていたわけではなく、これまでもさまざまな試みをしてきています。その中でも2011年になったおそらく決定的となるとしているのが、新聞な

    2011年に起きるであろうインターネットとメディアの7つの革新的変化
  • 「インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問」で2011年を考える - FutureInsight.info

    みんな大好きTechCrunchが掲載した「インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問」が投資家向け情報ということを差し引いても非常によくできており、一度ブログ取り上げたいと思っていた。 インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問〔スライド掲載〕 | TechCrunch Japan 投資銀行のMorgan Stanleyのアナリスト、Mary Meekerは今日(米国時間11/16)、Web 2.0 Summitでインターネットの世界的トレンドについて講演した。そのプレンゼンテーションスライドを入手できたので、ここにその「インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問」を掲載し、概要を紹介しよう。 Internet Trends Presentation 一応、ブログのタイトルもFuture Insightなのでたまにはこんなヘビーネタもよいか

    「インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問」で2011年を考える - FutureInsight.info
  • 必要なのは速度ではなく自由である - 池田信夫

    FTTH論争はツイッターやブログで盛り上がり、佐々木俊尚さんもソフトバンク構想に全面的に反対しています。彼も指摘するように、インフラの整備が進んでも利用が進まないのは、ユーザーの生活の変化に供給側が追いついていないからです。図の総務省の統計でも、FTTHの利用者はDSLからの乗り換えがほとんどで、固定ブロードバンド利用者の合計は2600万世帯程度で頭打ちになっています。 このように市場が飽和するのは、携帯電話が1億台を超えたのに比べるとずっと早く、その原因はブロードバンドの需要が固定からモバイルへ移っているためと思われます。最近の若者の行動についての調査を見ると、彼らの生活の中心は自宅ではなくケータイになっており、固定回線はほとんど使っていない。ところがソフトバンクの「アクセス回線会社」構想は、依然として自宅からデスクトップPCでアクセスする旧世代を想定しており、ユーザーの要望とずれていま

    必要なのは速度ではなく自由である - 池田信夫
  • 事業仕分け騒動。「光より速い通信技術」について思うこと:ASSIOMA:オルタナティブ・ブログ

    ICT業界動向やICT関連政策を基に「未来はこんな感じ?」を自分なりの目線で「主張(Assioma)」します。 4月27日の事業仕分けで、仕分け人の一人、永久寿夫氏が発した「光より速い通信技術」という発言が話題を呼んでいますね。 ネット上の評判を見ていると、だいたいこのような感想になっているようです。 ・仕分け人の常識を疑う ・タキオン通信登場か? ・相対性理論無視なんて論外 結論として「光より速い技術とかあるわけないよ」という点を取り上げ、この発言に対する誹謗中傷が多いように感じます。 もし、この言葉の意図する所が、この発言の通り「光」の速度を指しているのなら、現在の科学ではその速度を超える事を想像するのは難しいと思います。 しかし、このこの言葉の意図する所が、「現在の光による通信より、速い通信方式が現れたらどうなるか?」という事なら、その可能性は否定出来ないでしょう。というより、既に存

    事業仕分け騒動。「光より速い通信技術」について思うこと:ASSIOMA:オルタナティブ・ブログ
  • 孫正義氏は「電波開国の坂本龍馬」になれるか : 池田信夫 blog

    2010年03月19日08:48 カテゴリIT 孫正義氏は「電波開国の坂龍馬」になれるか 先日の「電波鎖国」についての記事が、ツイッターで孫正義氏にRTされ、700以上のRTがついた。電波の割り当ては、ケータイだけでなく、今後でてくるiPadなどのタブレット端末にも大きく影響する。特に総務省の「700/900MHz帯移動通信システム作業班」で割り当てが検討されている次世代携帯の帯域がどれだけ確保できるかが、今後10年の日の通信産業の運命を決めるといってもよい。 この作業班で、クアルコムなど外資系メーカーは「このままでは日は孤立する」と主張した。日の周波数割り当てだけが欧州・アジアと異なるため、世界の大手ベンダーが日用の通信チップをつくらず、日ベンダーの端末も輸出できなくなるおそれがある。ただでさえ「ガラパゴス化」で競争力の落ちている日企業にとっては、海部美知氏のいうように「棺

    孫正義氏は「電波開国の坂本龍馬」になれるか : 池田信夫 blog
  • 大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ:日経ビジネスオンライン

    2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル(同時)送信することを決めた。日音楽著作権協会(JASRAC)や日レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO(ラジコ)」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局

    大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ:日経ビジネスオンライン
  • 総務大臣が新聞社の放送局への出資を規制する意向を発表 | スラド YRO

    新聞の押し紙問題がテレビで議論され、テレビのスポンサー介入問題が新聞で報じられる。 将来そんな日がやってくるのでしょうか。 政権交代以降、各省庁で記者会見の開放が五月雨式に行われていますが、14日に日外国特派員協会で行われた記者会見で総務大臣の発言が、Twitterを中心に大きな反響を呼んでいるようです。 この中で、原口総務相は以下のような意向を発表しました。 新聞社がテレビ局に出資することを制限する 有限なリソースである電波を独占状態から開放する放送局認可権限を総務省から切り離す総務大臣の行う記者会見を全てのメディアに公開するこれらの発言は、長らくメディア問題に取り組んできた、ビデオニュース社の神保哲生氏の確信的な質問に答えたもので、この回答を勝ち取ったと神保氏がTwitterで報告するや、ReTweetが驚きとともに一斉に広まりました。 電波オープン化の一環となるオークション制や、日

  • http://neta.ywcafe.net/001041.html

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