「くしゃみの速度は新幹線よりも速い」と書いてある雑誌を子どもの頃に読んだことがあります。私はそれ以来「くしゃみはびっくりするほど速い速度で飛び出す」という固定観念を抱いていました。実は、世界中の科学者がくしゃみの速度を研究しているのです。 時速360km!?くしゃみの速度が速いとされる理由は、ウェルズ氏という科学者の報告により最高時速360kmと推定されたためです(1)。ウェルズ氏は、結核が空気感染することを証明した、呼吸器内科学における偉人の一人です。 新型コロナはエアロゾルを吸入することによって感染することがありますが、常時N95マスクを要する感染形式ではないことから、ウェルズ氏が言ったような古典的な空気感染とは別の用語を再定義すべきという論争が起きています。この議論については、今回は割愛させていただきます。 さて、ウェルズ氏が推定したくしゃみの時速は、実測ではなく推定値です。しばしば
今年初め、WHO調査団を率いて武漢で新型コロナの起源調査を行ったエンバレク博士。(写真:ロイター/アフロ) 中国は、13日、WHO(世界保健機関)が呼びかけている新型コロナウイルスの起源に関する追加調査を拒否、今年1月に武漢で調査を行ったWHO調査団が発表した報告書を放棄することに反対の意思表明をした。 3月30日に発表されたその報告書には、新型コロナは研究所から漏れ出て広がったとする仮説、いわゆる「研究所流出説」が含まれてはいるものの、その「研究所流出説」については「極めて可能性は低い」と結論づけられている。 しかし、その結論に至るまでは中国側からの圧力があったようだ。米有力紙ワシントンポストをはじめ、欧米のメディアが報じている。 中国人研究者からの圧力 WHO調査団のリーダーを務めたのはデンマークのピーター・ベン・エンバレク博士だったが、同氏はデンマークのテレビ局TV2が制作したドキュ
“殺しの脅迫”メールを受け取ったという元CDC所長のレッドフィールド氏。(写真:代表撮影/ロイター/アフロ) バイデン大統領が追加調査指示を出して注目されている、新型コロナウイルスの「武漢ウイルス研究所流出説」。 3月には、前CDC(米疾病対策センター)所長で、ウイルス学者でもあるロバート・レッドフィールド氏がCNNのインタビューで「研究所から流出したと思う」と発言し、大きな波紋を呼んだ。 科学者から来た“殺しの脅迫”メール そのレッドフィールド氏が、CNNで問題の発言をした後、「殺しの脅迫」を受けていたことを、米誌「ヴァニティー・フェア」が報じている。 レッドフィールド氏は同誌でこう話している。 「私は脅され、村八分にされました。別の仮説(研究所流出説のこと)を提示したからです。政治家から脅されると思っていました。科学界から脅しが来るとは思っていなかった」 レッドフィールド氏は、著名な科
昨年12月8日に最初の感染者が出た新型コロナウイルス肺炎に関して、習近平は1月20日になって初めて重要指示を出した。なぜ遅れたのか?「野生動物捕獲摂取」や地方議会「両会」などから意外な事実が見えてきた。 感染人数の推移や場所などに関しては、すでに多くのメディアが時々刻々報道しているので、ここではストレートに隠蔽工作を「誰がやったのか」、そして「何のためにやったのか」に焦点を絞って考察したい。 ◆地元政府の隠蔽工作:その1――野生動物保護法と食品安全法 まず最も注目しなければならないのは、ウイルスの発生源が野生動物なども売っていた海鮮市場(華南海鮮卸売市場)だということである。 今のところ感染源として注目されているのはタケネズミとか蛇などだが、この海鮮市場では100種類以上の野生動物を売っていて、1月22日の北京の地方紙「新京報」は、そのメニューと価格表一覧を掲載した。 以下に示すのは、その
「中田敦彦のYouTube大学」 YouTubeを始めとする動画サイトが流行し、様々なジャンルのYouTuberが登場している昨今ですが、中でもオリエンタルラジオの中田敦彦氏による「中田敦彦のYouTube大学」は、2019年に急成長したチャンネルです。現在のチャンネル登録者数は非公表ですが、非公表になる前には登録者数100万人を超えており、多くの視聴者を抱えています。 「大学」の名を冠する通り「学び」を謳ったチャンネルで、中田氏自身の言によれば「YouTube×教育×お笑い」がコンセプト。中田氏も自身を『教育系YouTuber』として、政治や哲学、文学、歴史といった幅広いジャンルを解説する動画を多数配信しています。 ところが、Twitterでは以前から中田氏の動画に誤りが多数ある指摘をたびたび目にしていました。そして先日、戦前の日中関係史についての動画の内容を列挙したツイートと、それに対
台湾でデジタル担当大臣を務めるオードリー・タンさん(38)。2016年に台湾史上最年少の35歳で入閣した際には、中学中退という学歴やトランスジェンダーであることも話題になった。2019年には米雑誌で「世界の頭脳100」に選出され、IQは180とも言われる。台湾の彼女のオフィスでインタビューした。(取材・文:ノンフィクションライター・近藤弥生子、撮影:松田良孝/Yahoo!ニュース 特集編集部) オードリー・タンさんは8歳からプログラミングを独学し、インターネットとの出合いを機に14歳で中学を退学、15歳でIT企業「資訊人文化事業公司」を起業。検索をアシストするソフトウェア「搜尋快手(FusionSearch)」を開発し、わずか3〜4年の間に全世界で約800万セットを販売。33歳で現場から引退したあとは、米アップルや台湾の電気製品メーカーBenQの顧問も歴任した。台湾では「IT界の神」と呼ば
「逃亡犯条例」改正案に反対[ロンドン発]中国本土に容疑者を引き渡せるようになる「逃亡犯条例」改正案に反対する香港の大規模デモ(主催者発表200万人、警察発表24万人)を受け、旧宗主国・英国の議会で10日、高度の自治を香港に約束した「一国二制度」を守るよう訴える討論会が行われました。 1989年に中国政府が学生の民主化運動を武力鎮圧した天安門事件から30周年を迎えたばかり。主催者発表通りなら1997年の香港返還以降、最大規模のデモが展開されたことになります。 中国本土やマカオ、台湾と犯罪人引き渡し協定を結んでいない香港政府は今年2月、引き渡しを可能にする「逃亡犯条例」改正案を立法会(議会)に提出。直接のきっかけは、香港の男性が妊娠中の彼女を台湾で殺害したにもかかわらず、香港から台湾に身柄を引き渡すことができなかった昨年の事件です。 しかし香港の民主派は「中国共産党に批判的な市民活動家の弾圧に
指名手配された元学生リーダー 30年前に民主化への期待に胸を膨らませた若者は、今の中国に何を思うのだろうか。 1989年6月3日から4日にかけ、人民解放軍は武力鎮圧に乗り出す。学生たちの情熱と民主化への期待は、銃弾の前に打ち砕かれた。 武力鎮圧の9日後、中国当局は、王丹やウアルカイシなど学生リーダーら21名を指名手配した。その多くは、亡命するなど今は海外に暮らすが、馬少方さんは、中国での生活を選んだ。 指名手配された21名の学生リーダー。中心が馬少方さん(1989年6月14日の中国紙縮尺版より) 馬少方さん(54歳)に接触できたのは、去年8月。深センにある古い集合住宅で、一棟だけ人の出入りをとらえられるように監視カメラが設置されていた。おそらく治安当局がつけたものだろう。馬さんの自宅が、その棟の1階にある。 馬さんは、私を招き入れると、まず窓とカーテンを閉めた。外から様子を窺われないためだ
AIが広がる監視社会とはどんなものなのか、その実例が中国の新疆ウイグル自治区などで展開されている――。 メディアや人権団体が、相次いでその現状を伝えている。 ニューヨーク・タイムズは、河南省の警察当局がウイグル族特定のために1カ月あたり50万回の顔画像の読み取りを行っていたと指摘。 オランダのセキュリティ専門家は、ネット上で公開状態になっていたデータベースの分析から、中国の顔認識AIの企業がウイグル自治区の住民250万人を追跡監視していた、と明らかにした。 また、人権擁護団体のヒューマン・ライツ・ウオッチは、中国政府当局がスマートフォンの顔認識AIの機能も持つアプリと住民監視データベースを連携させ、住民の電力消費量まで追跡して“ 疑わしい行動”をチェックしていた、との報告書を公表した。 国連人種差別撤廃委員会は昨年8月、中国において300万人を超すウイグル族などのイスラム教徒の少数民族が、
米中関係が悪化すると日本にすり寄ってくるのは中国の常套手段だ。安倍総理の公式訪中を延ばして日本を焦らせ、日本側から会いたいと言わせることにも成功した。中国が日本を必要としている時に日本はどうすべきか? ◆米中関係が悪化すれば日本に「微笑む」中国の悪い癖 米中関係が悪化すれば日本にすり寄ってくるのは、国交正常化以来の中国の悪い癖だ。必ずと言っていいほど同じ行動を取る。 1989年6月4日の天安門事件によって中国は、アメリカを中心とする西側諸国によって厳しい経済封鎖を受けたのだが、それを最初に破ったのは日本だった。 トウ小平は直ちに部下を使って、日本の政財界に働きかけて日中友好の重要性を説き、微笑みかけてきた。 すると、同年7月に開催された先進国首脳会議(アルシュ・サミット)で日本の当時の宇野首相は「中国を孤立させるべきではない」と主張し、1991年には海部首相の時に円借款を再開し、西側諸国か
■怪しい動きをした「Baidu IME」報道によると、中国最大手の検索サイト「百度(バイドゥ)」が提供する日本語の入力ソフト(「Baidu IME」とAndroid向け日本語入力システムの「Simeji」)が、パソコンに打ち込まれたほぼすべての情報を、利用者の知らない間に、無断で外部に送信していたということです。個人情報はもとより、企業や官庁・大学などの機密情報が流出する可能性があるとして、国がこのソフトの利用を控えるように呼びかけています。 中国製の日本語入力ソフト 入力情報を無断送信 「Baidu IME」「Simeji」が変換文字列を無断で送信、NISCが省庁に注意喚起 刑法168条の2は、コンピュータ・ウイルスを作成したり、他人に感染させたりする行為を処罰しています。「Baidu IME」が、この条文に抵触するのかどうかを検討してみました。 ■ウイルス作成罪とはまずは条文です。 刑
この所グーグルやアマゾン、フェイスブックといったインターネットの「ハイパー・ジャイアンツ」に対する新たな課税問題が欧州を中心に賑わっている。先日、インドでもGoogle Indiaが当局より税収について76万ルピーの罰金を課せられた。 その根底にあるのは、グーグルやアマゾンが用いる、複雑だが「合法」の節税策によって、グーグルに至っては2.4%程度しか法人税を支払っていない状況がある。 節税の秘密はタックスヘイブンブルームバーグの調査によると、グーグルはバミューダ諸島にあるシェル・カンパニーに98億ドルの資産を移すことで、全世界の税金20億ドルを回避しているという。 バミューダ諸島は有名なタックスヘイブン(税金避難地)と呼ばれる地域のひとつ。タックスヘイブンとは資源や人口に乏しい国が税収入を諦め富裕層を誘致することで国を潤す戦略の一つである。有名な成功例に「モナコ」があげられる。モナコは税収
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