第44回日本ロボット学会学術講演会(RSJ2026)2026年9月1日(火)〜4日(金)/金沢大学 自然科学本館(金沢市角間町)詳細はこちら
世界で急速に開発が進む「人工知能」の研究開発に日本として国を挙げて取り組もうと、国と経済団体、それに大学などで作る戦略会議が発足し、今後1年かけて組織をまたいだ研究態勢や具体的な開発目標などを検討することになりました。 これに対して、政府も、人工知能をはじめとしたIT分野の国際競争力を強化して新たな産業を作り出すことを目指していますが、国内のさまざまな機関や企業で進められてきた研究開発は必ずしも連携できていなかったのが実情です。 これに対し、国を挙げた開発体制を整えようと、18日、経済団体や大学、それに文部科学省と経済産業省、総務省の関係する3つの省で作る「人工知能技術戦略会議」が発足しました。初会合で議長を務める日本学術振興会の安西祐一郎理事長は「人工知能の分野は国際競争が激しくなっている。産学官の垣根や縦割りを廃して研究開発を進めていきたい」とあいさつしました。 戦略会議では、重点的に
人間の知的活動を代替するといわれる人工知能が大きな注目を集めている。ただ、製造現場で「使える」人工知能は、一般的に言われているような大規模演算が必要なものではない。「使える人工知能」に向けていち早く実現へと踏み出しているファナックとPFNの取り組みを紹介する。 人工知能の活用には現在大きな注目が集まっている。クイズやチェスや囲碁で人間との勝負で勝利したり、医療機関の病気判別で貢献したりするなど、時に人間の知能を上回る性能を示す人工知能は、製造現場でもさまざまな用途で活用できると期待が集まっている。 現在、これらの舞台で活躍している高度な人工知能は高い演算能力を必要とし、処理能力やデータの記録容量などを可変できるクラウド環境での活用が前提とされている。一方で製造現場では、通信環境などに制約がある他、リアルタイム性が要求されるような場面も多く、クラウド環境に全データを集約し、その処理の反応を待
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