数年ぶりにコミケ行って、シナリオを買ってみました。 奥付け見ると去年の冬コミの作品だったようですが、なんと言いますか、こう、作風が古いんですね。ちゃんと3.5脳になってない。 一応、記述とかは頑張って3.5にしているんですが、どうにも前世紀のBRPシステムとかのマスタリングというか、シナリオ記述と言うか、そういうものが散見されます。 あと、濃いというか、レベル高めでプレイしたことがなさそうです。 例えばこんな感じ。 硬度8でHP100というのは厚さ1ftの石の数値なんですが、これを「壊せない」と思っていたりします。 ちなみに、4〜5LVのファイタなら、1分もあれば壊せます。5LV用シナリオ。 検証:4LVでStr18、グレソで《武器開眼》だと… 強打で8点、開眼で2点、筋力で6点、魔法の武器で1点、武器の期待値で7点。合計で24点 硬度で8引いても16点。100点なんて7ラウンド目に出ます
【Column】コミケ76に見る参加者の低年齢化とその問題点:ボーダーライン リンク先の記事では、コミックマーケットの低年齢化問題について焦点をあてている。私自身のみている限りでも、最近、中学生ぐらいの子が増えていると思う。こうした問題は、野放しにしておけばいずれ火種に発展する可能性が高く、それはコミケの存続にもダイレクトに関わってくるだろう。 それにしても、コミケ参加者も随分と変化したものだと思う。遠い昔は首都圏を中心とした“コアなおたくの祭典”だったのかもしれないが、いまや日本全国からオタクが、否、オタクというよりはむしろ消費者が集う祭典へと変貌しつつある。敢えて「消費者が集う祭典」と書いたのは、それがコミケの理念からズレまくった物言いではあっても、残念ながら事実としてはそうなりはじめているからだ。 「コミケの理念と目的」については、こちらにまとめ記事があるので、もし良かったら読んでみ
・・・と思うだろうな、インド人(まだインド側の反応は無いので勝手に予想)。他のどの国に軍拡を非難されても許容できるけど、中国にだけは言われたくないです。だって去年までず~っと、世界最大の武器輸入国は中国だったんですよ? それが今年、インドが世界最大の武器輸入国となりそうだからって、中国から「狂ったように武器を購入している」とか言われたくないでしょう。中国にそんな事を言う資格は無いです。 インドはなぜ狂ったように武器を購入するのか:人民網 (人民日報インターネット版) インド国防省が先日発表した報告は、同国がすでに世界最大の武器輸入国であり、毎年60億ドル余りを海外からの武器購入に費やしていることを明らかにしている。この毎年数十億ドルもの「巨大なパイ」を前に、世界の戦闘機メーカー6社も垂涎し、インド空軍の戦闘機126機、100億ドル相当の発注を奪い合っている。 8月15日には、米ボーイング社
キャッチフレーズは「あなたとPCに、シンプルな毎日を。」 新OS、Windows 7の発売が2009年10月22日に迫り、マイクロソフトとそれに関連するPC業界の動きがいよいよあわただしくなってきた。マイクロソフトは8月19日、Windows 7のマーケティング戦略を軸にしたパートナー企業向けイベント「Windows 7 パートナーマーケティングディ」を開催し、同社が展開するWindows 7のマーケティングプランを説明した。 グローバルでPC3億6000万台規模もの市場がWindows 7(を軸にした関連企業)にある」(マイクロソフトの堂山昌司代表執行役副社長)。Windows 7日本語版のテーマフレーズは「あなたとPCに、シンプルな毎日を。」に決まった GfKジャパンの調査によると、2008年8月から2009年7月の国内PC出荷台数は、不況下にも関わらず前年比でプラス14%の伸張(ただ
http://2chcopipe.blog122.fc2.com/blog-entry-4396.html 日本将棋連盟は終戦後GHQに呼び出されました。 当時升田幸三は将棋界の関西本部長代理という肩書きで、それほど力は持っていませんでしたが、 将棋連盟の代表には升田が選ばれました。 その知識・頭の回転の速さ・度胸・そして将棋の強さ。どれをとっても升田にかなう人間はいなかったからです。 GHQの呼び出し理由はこうです。 「日本の将棋はチェスと違って、取った駒を自軍の兵士として使用する。これは捕虜の虐待思想につながり、 国際条約に違反する。将棋は日本の捕虜虐待に通じる思想だ」 と言いがかりをつけました。 升田幸三は至って平然として、出されたビールを飲みました。 へー。 将棋は取った駒を使えるので、敵兵を味方として取り入れることの象徴で、 西洋は虐殺文化(要するに敵を民族もろとも抹殺する) み
「経済っぽくいこう!」、1回目の続き(「みなさん、『勉強』してみませんか?」の後編)をお届けします。 専門領域に深い見識をもつ学者でも、他の領域との交流は意外に少ない。人文系と経済系の学者が同じテーブルにつくことすら希少のようです。 経済は、いま、なんとなく「悪役」のにおいを放っています。昨年のサブプライムローン問題以来、「どうも経済の世界ってきな臭い」という印象を与えていることが大きいですし、合理性を重視する「経済学」っぽい考え方が、必ずしも人道的ではない、からかもしれません。 しかし現実の世界において、合理的な考え方は重要です。なによりも、異なる意見を持つ人たちが、「まあ、座ろうか」と思うためには、誰もが納得できる合理性のテーブルが必要です。そのうえで、人道に寄るか、合理性に進むかを話し合えばいい。 となると政治の世界、とくに政策決定において、経済的思考はきちんと機能しているのか否かが
衆院選が8月18日に公示された。解散から時間が経って、間延び感も否めないほどだが、日本の「政治の季節」は後10日もすれば、ひとまずはクライマックスを迎えることになる。 選挙という大きなイベントが終われば、次はその結果がどう政策や行政を変えていくかが争点となる。野党側が官僚との対決姿勢を強め、与党側もそれに応じており、選挙の結果いかんに関わらず、大きく手がつけられていくのは間違いない。霞が関も7月の人事でそうした変革を見越した体制に既にシフトしており、選挙の結果次第ではまだ執行されていない予算の停止や、冬を迎えた頃に官僚たちの大量辞職などが発生する可能性もある。 規制産業の1つであるケータイも、そうした影響を大きく受ける産業分野である。特に今回は野党側のマニフェスト(政権公約)に、ケータイを含む情報通信政策に関して、相当派手な文言が並んでおり、仮に政権交代が起きるとしたら・・・とあちこちで噂
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