某月某日 会社の帰り、駅についたら自転車が消えていた。おそらく、放置自転車として撤去されたものと思われる。仕方ないのでタクシーで帰る。返還の手続きは午後７時までだが、到底平日には間に合う時間ではない。頼んだ覚えはないが、移送手数料という名目で４千円もとられるらしい。罰金の意味で高いのだろう。 当分取りにいけそうにないが、その間不便だ。近所のホームセンターでも１万円そこそこで売っているのを見たことがあるし、特売の時はもっと安い。通販で買えば、さらに安いものもある。ネットオークションという手もある。中古で良ければ、移送手数料と同じか、下手すると安く手に入るかも知れない。 考えてみれば、わざわざ取りに行って４千円払うのもバカバカしい。知人の住む街の２倍以上というのも癪だ。いつだったか取りに行ったことがあるが、無愛想な職員が非難するような態度で実に不愉快だった。取りに行くまでのことを考えると、新し

アナログ・ゲーム・スタディーズ（略称：AGS）のサイトです。 “学びが、ゲームをより楽しくする。ゲームが、人生をもっと豊かにする。”を合い言葉に、ゲームとそれ以外の社会的要素を繋ぐべく、現場のクリエイターや研究家・学術者・ファンたちが情報発信と実践をしていくプロジェクトです。 【レビュー】RPGゲーマーのための『ペルディート・ストリート・ステーション』ガイド 仲知喜 ――――――――――――――――――――――――――――― なんなんでしょうこの面白さ。チャイナ･ミエヴィルの『ペルディード・ストリート・ステーション』はアーサー・C・クラーク賞および英国幻想文学賞を受賞した、ダーク･スチームパンク･ファンタジー小説です。 え？　いま、わたし、ダーク･スチームパンク･ファンタジーって言いました？　いや、ほんと、この作品は一言で言い表すのが難しい小説なんです。舞台は〈バス･ラグ〉と呼ばれる異世界

ハバナ（ＣＮＮ）　米国の定義は「現代の帝国」――。キューバが１４日、オンライン百科事典「ウィキペディア」の同国版ともいえるサイト「ＥｃｕＲｅｄ」を開設した。 サイトにはすでに２万件近い項目が掲載されている。なかでもキューバ革命を率いたフィデル・カストロ国家評議会前議長の説明は最も長いものに数えられる。 ＥｃｕＲｅｄは１３日から１４日早朝にかけて試験的に公開されたものの、アクセスが殺到したためか、その後いったん閉鎖となった。 同国では人口１１２０万人のうち１６０万人がインターネットを利用していると推定される。同サイトは全ユーザーに公開され、運営者の承認を得た者は内容を更新することもできる。 同サイトは「非営利、民主主義支持、脱植民地化」の立場から「知識の集積と発達」を図ることを目標に掲げる。冷戦期から敵対関係にある米国については「他国の領土や天然資源を力ずくで取り上げ、自国の企業の餌食とさせ

延坪島砲撃を受け、韓国の国民感情は大きく変わった（写真は11月末にソウルで行われた北朝鮮への抗議デモで、北朝鮮の金正日総書記らの肖像画に火をつける韓国退役軍人ら）〔AFPBB News〕 韓国の与党ハンナラ党きっての雄弁なタカ派である鄭玉任（チョン・オクイム）議員の机の上には、彼女が銃を発砲している写真が飾られている。標的は何かと尋ねると、顔色ひとつ変えることなく、「金正日（キム・ジョンイル）」との答えが返ってくる。 数週間前であれば、左寄りの韓国人の多くは、保守政党のハンナラ党が北朝鮮の指導者と同政権に対して抱く長年の憎悪を思い出させるエピソードに身をすくめたことだろう。 何しろ、李明博（イ・ミョンバク）大統領率いる韓国政府が、今年3月に韓国海軍哨戒艦「天安（チョンアン）」に魚雷攻撃を仕掛け、乗組員46人を死なせたのが北朝鮮だったことを立証した後でさえ、少なくとも韓国国民の3分の1はその

北朝鮮の朝鮮中央通信は１４日、菅直人首相が自衛隊派遣を念頭に朝鮮半島有事の際の日本人救出計画を策定する意向を示したことについて「日本の再侵略の矢印が朝鮮半島に向かっているという明白な証拠だ」と非難する論評を配信した。菅首相の発言に対する北朝鮮の初の反応。　論評は、菅政権で武器輸出三原則を見直す動きがあることについても「軍事大国化と再侵略準備のための計画的で体系的な動き」と指摘、「日本の軍国主義は日増しに傲慢になっており、地域の平和と安定を脅かし、人類社会に挑戦している」と主張した。（共同）

個人課税強化　高所得層狙い撃ちは筋が違う（12月15日付・読売社説） 政府税制調査会は、２０１１年度税制改正大綱に盛り込む所得税や相続税など個人向け課税の見直し案を決めた。 個人の税負担を軽くするため、収入から一定額を差し引いている様々な控除の額を小さくして、国の税収を４７００億円ほど増やす内容だ。厳しい財政事情を考えれば、控除の見直し自体は必要な措置であろう。 しかし今回、「増税」の対象は高所得者に集中している。税金を負担する能力が高い層ばかりを狙い撃ちにしたやり方は、公平性を欠くだけでなく、人々の働く意欲や経済の活力を失わせる副作用が大きいと言わざるを得ない。 高所得者への課税強化は、例えば、会社員の給料の一定額を必要経費と見なして差し引く給与所得控除に上限を設定することだ。 年収に応じて控除額が増える仕組みを改め、年収１５００万円超の人は控除額を一律にする。報酬が高い企業役員の控除額

民主党の小沢一郎元代表は１５日、都内のホテルで政治資金パーティーを開き、衆院政治倫理審査会への出席について「前から出る出ると言ってきたし拒否するつもりはない。日本のため、党のためになるなら出るが、今はその状況にはない」と述べ、改めて政倫審への出席を拒否する意向を示した。　出席者によると、小沢氏は政倫審について「野党は本気ではないのに身内の方が声が大きい。内部でもめているのはいかがなものか」と述べ、政倫審への出席を要求している岡田克也幹事長を批判した。自身の今後については「内外のゴタゴタを片づけて、本来の政治活動に専念したい」と意欲を示した。　沖縄・尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件への対応など菅直人首相の政権運営を念頭に「トップや幹部は結果責任を取らないといけない」とも指摘。「世界の指導者は２年後には交代する。日本も軸を定めていかなければならない」と語った。

ウィキリークスが米国の外交文書を暴露し始めてから2週間が経った今、多くの米国人はその創設者であるジュリアン・アサンジ氏が鉄格子の向こう側に入ることを望んでいる。だが、米国はむしろ、同氏に勲章を授与すべきだろう。 もちろん、秘密にしてきた外交公電が公にされてしまったことで、米国はばつの悪い思いをしている。アサンジ氏も明らかに、米国のファンではないようである。 だが、それでも同氏とウィキリークスは米国を大いに助けたと言える。意図したわけではないものの、米国の外交政策にまつわる長年の陰謀論が誤りであることを暴いてみせたからだ。 長年渦巻いてきた米国外交の陰謀論 米国人が自国の外交政策について公の場で語っていることはいずれも、何らかの秘密の目的を隠すための作り話にすぎない――。欧州や中南米の左翼たち、そして中国やロシアの国家主義的な右翼たちは、ずっと前からそう思い込んできた。 秘密の目的が何である