若い女性がのめり込む 日本刀擬人化ゲームが熱い 日経エンタテインメント！ - 日本経済新聞2015年に入り「日本刀」がブームになっている。宝島社が発行するムック「日本刀」は、シリーズ2冊合計で32万部のヒットとなり、名古屋市の徳川美術館では、所蔵する脇差「名物 鯰尾藤四郎（なまずおとうしろう）」を4月中旬まで特別公開し、にぎわいを見せた。そして、これらの現象を支えているのは10～30代の女性だ。この現象の原動力となっているのが、DMMゲームズがリリースするパソコン用ブラウザーゲーム
年金機構の情報流出を見てちょっと思ったこと [ほほほのほ]
いつもならFaceBookに先に書いているんだけど、今日はこっちに。あとでFBにも貼る。 いつものごとく時間がないので、雑感を駄文で。 年金機構が所謂職員の失敗で、年金情報を流出するという事件が発生した。 詳しいまとめは、いつものごとく、高速に素晴らしいまとめをしてくれる日本年金機構の情報漏えいについてまとめてみたを参照。Kangoさん、いつも本当に素晴らしい。 さて。この事件とか事件について色々喋っている人とか、大臣と呼ばれる人とかを見ていて感じた雑感を。 非常に大量に情報を流出してしまった事件としては、ベネッセ事件があった。詳しくはベネッセの情報漏えいをまとめてみた。を参照。 この事件において、ベネッセは様々な方面から散々ぶん殴られた。マスコミもJIPDECも利用者も、好きなようにベネッセをサンドバッグにした。まぁ、自分も殴った側にいるのだから偉そうなことは言えない。この件について、株
年金情報流出、派遣法改正案など国会審議に暗雲 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
日本年金機構の個人情報流出問題のあおりで、与野党対決法案である労働者派遣法改正案などの国会審議の行方に暗雲が立ちこめている。 政府・与党は問題の火消しに躍起だが、野党は原因究明を含む徹底審議を求める構えだ。 菅官房長官は２日の記者会見で「機構の認識の甘さはあった。やるべきことをやっていない責任は免れない」と厳しく批判したうえで、実態把握や再発防止に全力を尽くす考えを示した。 安倍政権には、年金問題で過去に苦い記憶がある。第１次安倍内閣当時の２００７年、年金保険料を支払ったのに記録が残っていない「消えた年金問題」が発覚。自民党はその年の参院選で敗れ、安倍首相の退陣につながったこともあり、政府は問題の長期化を警戒している。 一方、民主党は「神風が吹いた」（党中堅）と勢いづいている。細野政調会長は２日の記者会見で、「消えた年金問題」に続く「漏れた年金問題だ」と批判した。高木義明国会対策委員長も会
ついに「核武装」を訴えた韓国の最大手紙：日経ビジネスオンライン
誰からも止められず、核武装を着々と進める北朝鮮。焦った韓国人が「我々も核を持つ」と言い出した。 次の核実験で宣言 鈴置：韓国の朝鮮日報が「核武装」を訴えました。朝鮮日報は韓国で最大の部数を誇る保守系紙です。日本の新聞業界で言えば、読売新聞のポジションと似ています。 書いたのは楊相勲（ヤン・サンフン）論説主幹。政治部長、編集局長を経て論説委員会入りした、韓国保守論壇の本流中の本流の人です。それもあって、この「核武装論」は見過ごせません。 以下は、その「金正恩も、恐れさせてこそ平和を守る」（5月21日、韓国語）のポイントです。 朴槿恵（パク・クンヘ）大統領は、北朝鮮のミサイルを先制打撃するシステムであるキル・チェーンと、韓国型ミサイル防衛（MD）で十分（北の核に）対応できると言う。だが、それが技術的に可能になるには相当の時間がかかる。 さらに核保有国を相手に、成功するか不確実な先制攻撃をすると
「恋愛をリードできない男は逸脱者」という男性差別：日経ビジネスオンライン
恋愛において、おそらく誰もが多かれ少なかれ、社会的・慣習的な性役割の存在を感じているだろう。より積極的にデートに誘うのは男性側であり、男性の提案を受けてイエス・ノーを言うのは女性側である、といったように。この、社会的に強いられた性役割が往々にして、非対称なリスクと弱者性をもたらす。例えばその一角として、日本でも今後問題にされてくると思われるのが「デートレイプ」に関する問題である。 日本においてデートレイプという言葉の浸透度はまだ極めて低い。リベラルでさえ「言葉そのもの」を知らないことが多い。デートレイプとは知人や恋人の間など、社会的には相互関係のある人の間でのレイプである。交際している相手に対して、精神的な圧力を加えたり、薬物を用いるなどして、否定の意思を表示できないようにして行われる性交も、デートレイプに含まれる。ファレルの『男性権力の神話』は1993年が初版だが、その時点でアメリカでは
ブラッター会長が辞意表明――底なしの腐敗が露呈するFIFA事件は日本に波及するのか（伊藤 博敏） @gendai_biz
FIFA（国際サッカー連盟）総会で５選されたばかりのゼップ・ブラッター会長が、2日、緊急記者会見を開いて辞意を表明した。 「私にはFIFAをあるべき姿に戻す義務がある！」と、強気の姿勢を崩さなかったブラッター氏が豹変した背景には、米司法当局の捜査に各国捜査機関が連動、足元が揺さぶられているブラッター氏の“怯え”がある。 1日には、2010年南アフリカワールド杯の開催地をめぐる投票の際、南ア政府から賄賂を受け取り起訴されたジャック・ワーナー元会長に送金手続きを行ったのが、ブラッター氏の側近のジェローム・バルク事務局長であることが判明した。 185億円は氷山の一角 捜査を指揮するロレッタ・リンチ米司法長官は、今年4月の就任までニューヨーク連邦地検検事を務め、その間、FIFA汚職事件の内偵捜査にも関わった。5月27日、185億円の汚職容疑で14人を起訴した後の記者会見では、「汚職は必ず一掃する。
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