2015年12月15日のブックマーク (15件)

  • Kojii.net - Opinion : いわゆるドローンをめぐる摩擦と規制 (2015/12/14)

    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『「マルチコプターにレーザーポインタを取り付けて、飛行中の米軍機に対するレーザー照射を企てる」なんて人が現れるほどには、世の中、狂っていないだろう』 いや、連中はやると思う
  • https://jp.techcrunch.com/2015/12/15/20151212adobes-record-revenue-proves-successful-business-transformation-is-possible/

    https://jp.techcrunch.com/2015/12/15/20151212adobes-record-revenue-proves-successful-business-transformation-is-possible/
    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『多くの企業が苦闘する中、Adobeは比較的短期間に急速にクラウド企業へと変身を遂げた』 『市場は現在も急変し続けており、強い意思に基づく決断によって成功したAdobeを手本にしたい企業は多いはずだ』
  • 【脱被曝系の日常】今日も『被曝しよう!』コラージュポスターで盛り上がる脱被曝系のみなさん。偽物と判明したあとも…

    『脱被曝』の人たちがこういうネタで盛り上がることとそれが引き起こすことについて、こちらの記事が大変参考になります。 被災地を搾取し被害を拡大してきた「フクシマ神話」――ニセ科学とデマの検証に向けて http://synodos.jp/society/15632 とんとかいも(tomtokaimo) @Santiago_Hotel All i need is the truth. close to the truth. 真実を知らねば、前へは進めぬ。けれども、真理に到達することはできない。できるのは、近づく事だけだ。 応援してます→ 【2020東京ピカリンピック】

    【脱被曝系の日常】今日も『被曝しよう!』コラージュポスターで盛り上がる脱被曝系のみなさん。偽物と判明したあとも…
    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『『311以降、政府、新聞、テレビは、嘘を平気でつき 騙すということをしった。』とか書いてる人がコラージュのポスターに騙されてる』
  • UT-CBEL 東京大学 生命・医療倫理教育研究センター - iPS細胞研究の倫理的問題について/児玉聡・伊吹友秀

    ■iPS細胞研究の倫理的問題について/児玉聡・伊吹友秀 成人の皮膚細胞などの体細胞に複数の遺伝子を組込むことにより、ES細胞と同等の分化機能を持つiPS(人工多能性幹)細胞を作る技術が、京都大学再生医科学研究所の山中伸弥教授らによって開発された[1]。ライフサイエンス研究におけるブレイクスルーと言える [2]。 iPS細胞によって「倫理的問題や拒絶反応のない細胞移植療法の実現が期待」されると言われる[3] が、ES細胞研究が抱えていた倫理的問題はどこまで克服されたと言えるのだろうか。以下ではクローンES細胞の倫理的問題と比較しながら、iPS細胞研究の倫理的問題を三点述べ、今後のiPS細胞研究を進めて行くうえで内閣府の生命倫理専門調査会などによる倫理的問題の検討となる可能性を示唆する。 第一に、ES細胞を用いた研究に比べ、iPS細胞研究は、素材の点でも、技術の点でも、容易になった。素材の点と

    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    iPS細胞だからといって、ES細胞が抱えていた倫理的問題が全て解決したわけではない、という説明。例えば、iPS細胞でES細胞を作ったらどうなる?というようなこと
  • [DATAで見るケータイ業界] 「端末と通信の分離」が市場に与えた影響を振り返る

    [DATAで見るケータイ業界] 「端末と通信の分離」が市場に与えた影響を振り返る
    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『「iPhone 3G」の国内販売が開始されたのも2008年度であり、これも国内メーカー端末の販売数に少なからず影響を与えた』 通信業者のiPhone傾斜の酷さを思えば「影響」なんてもんじゃない。この分析自体が無意味
  • 研究不正を内部告発した教授らに大学が解雇処分の判断

    岡山大学は、研究不正を内部告発した森山教授らに対し、懲戒処分を前提として2015年5月26日から職員就業規則第68条の2規定に基づき懲戒処分が決するまで自宅待機を命じていました。しかし、この懲戒処分の理由となる嫌疑は不明であり、現在も自宅待機が続いています。 国立大学法人岡山大学職員就業規則 http://www.okayama-u.ac.jp/up_load_files/soumu-pdf/shokisoku/21H16kisoku10.pdf (自宅待機) 第68条の2 学長は,職員が懲戒処分に該当する行為を行った場合は,当該懲戒処分が決定するまでの間,当該職員に自宅待機を命ずることができる。 そうした中、岡山大学教育研究評議会の人事審査により、「懲戒解雇」ではなく国立大学法人岡山職員人事規定第10条に基づく「通常解雇」の手続きによって、2015年10月26日に職員就業規則第23条第1

    研究不正を内部告発した教授らに大学が解雇処分の判断
    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『研究不正を隠ぺいするために内部告発した教授らを無理やり解雇しようとしているならば、労働問題以上に大問題です。仮に不正告発が間違っていたとしても、内部告発者を解雇することはやり過ぎであり不当です』
  • agilecatcloud.com

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    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『スマート老眼鏡もサポートして欲しいです。下を向くにつれて、度数が上がるような、光学+センサーの技術があったら、もう 最高』
  • チャーハンの作り方知ってる10種類全部試す

    いつか集中して練習せねばならぬと思っている料理がある。 チャーハンである。 もう何回も作っているけれど、どうしてもごはんが部分的に固まっていたり、全体的にべたっとした仕上がりになったりしてしまうのだ。 私の技術の問題はもちろんあるだろうが、もしかしたら作り方を変えたら少しはましになるのではないか。 チャーハンの作り方を知っている限り10種類試して、自分なりにおいしく作れる方法を探してみることにした。

    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『一人で作って一人で食べるとだんだんわけがわからなくなりそうだと思い、近くに住む90歳の祖母にきてもらい、試食係を依頼した』 チャーハンの作り方を比べてみたという記事
  • ドコモ 他社から乗り換えのキャッシュバック廃止へ NHKニュース

    携帯電話の料金引き下げの方策を検討してきた総務省の有識者会議が16日に取りまとめる報告では、他社からの乗り換えを促すため、利用者に商品券などで多額のキャッシュバックを行う販売方法の取り扱いが焦点の1つになっています。これについてNTTドコモは、乗り換える利用者だけを優遇し、不公平だという指摘を踏まえ、キャッシュバックを廃止する方針を固めました。 これについて、キャッシュバックの元手はすでに加入している利用者の通信料金であり、不公平だという指摘があることから、NTTドコモはキャッシュバックを行う販売方法を廃止する方針を固め、およそ2400に上る全国の販売代理店への監督や指導を通じて徹底させることになりました。 また、NTTドコモはキャッシュバックとは別に、乗り換える利用者を対象にスマートフォンの端末の料金を実質0円などとうたって販売する手法についても、一部見直して、不公平感を解消したいとして

    ドコモ 他社から乗り換えのキャッシュバック廃止へ NHKニュース
    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『NTTドコモはキャッシュバックを行う販売方法を廃止する方針を固め』 そこじゃない。SIMロックを禁止し、期間拘束契約を違法化するべき
  • コラム:日産・ルノー合意は「応急措置」にすぎず

    12月14日、今回の合意に甘んじることなく、より良い方策としてルノーと日産のCEOを兼務するカルロス・ゴーン氏(写真)は両社の完全合併を目指すべきだ。都内で10月撮影(2015年 ロイター/Thomas Peter) [香港 14日 ロイター BREAKINGVIEWS] - 仏自動車大手ルノーと日産自動車<7201.T>はこのほど提携にかかわる取り決めを見直し、フランスで長期保有株主の議決権を増す法律が施行されても仏政府が日産の経営には介入しないことで合意した。しかしこれは厄介な法的問題に対処しただけで不十分といえる。

    コラム:日産・ルノー合意は「応急措置」にすぎず
    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『フランスで長期保有株主の議決権を増す法律が施行されても仏政府が日産の経営には介入しないことで合意』 『懸案の構造的な課題では問題の解決を得られなかった』 仏政府介入リスクは本当に下がったのか?
  • 安倍内閣「支持する」46% 「支持しない」36% NHKニュース

    NHKの世論調査によりますと、安倍内閣を「支持する」と答えた人は先月より1ポイント下がって46%、「支持しない」と答えた人は3ポイント下がって36%でした。

    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    安倍内閣の支持率・不支持率というより、野党への応援率・見放し率を測っているようなもんだよなあ
  • 「どうせ大統領は議会を機能不全にするよ」:日経ビジネスオンライン

    ベネズエラには1ドル6.3ボリバルの公定レートに加えて、1ドル13.5ボリバルのSICAD、1ドル約200ボリバルのSIMADI、1ドル900ボリバル前後の闇レートの主に4つの為替レートが併存している。 公定レートは料品や医薬品などの基礎生活品を輸入する企業や政府の調達品などに適用される。ボリバルの実勢に対してボリバル高に据え置いているのは、輸入価格を抑えて安価に国民に分配するためだ。ジェトロ・カラカス事務所の松浦健太郎所長によれば、料品と医薬品で90~100億ドル分が公定レートで輸入されたという。 公定レートと闇レートの差は138倍 一方のSICADは主に民間企業の原料調達のためのレートだが、政府自身がドル不足のため、業種などを決めての入札方式を採る。2014年は合計26回、54億ドル分の入札が行われたが、今年は2回、計5億ドルに過ぎない。それだけ外貨不足が深刻ということであり、製造

    「どうせ大統領は議会を機能不全にするよ」:日経ビジネスオンライン
    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『経済再生に時間がかかることを思えば、ポピュリズムに染まりきった多数の意識改革が恐らく一番難しい』 資源狙いの中国が干渉してくるのも確実だろう
  • NEWS | ONE PIECE FILM GOLD(ワンピースフィルムゴールド)

    2016.10.19「第3回 新千歳空港国際アニメーション映画祭2016」(11月3日(木・祝)~11月6日(日))での上映が決定! 2016.10.12抽選で超お宝キャスト用Tシャツをプレゼント!『ONE PIECE FILM GOLD』ファンミーティング上映会“黄金の宴(ゴールデンパーティー)”好評につき追加開催決定!【京都・大阪

    NEWS | ONE PIECE FILM GOLD(ワンピースフィルムゴールド)
    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    スターウォーズを見てはいけない上映館リスト。TOHOシネマズとT・ジョイが該当する
  • 【炎上】スターウォーズ上映前にルフィから応援メッセージ上映決定でファンがブチギレ「何様のつもりだ!」 | バズプラスニュース

    2015年12月18日から日で公開される「スター・ウォーズ/フォースの覚醒」。すでにチケットを予約した人もいるはずだ。スペースオペラ作品として伝説的な存在となっている「スター・ウォーズ」の新作だけに、今から上映が待ち遠しい。 ・ルフィから応援メッセージ上映決定 しかし、そんな「スター・ウォーズ」の新作に不穏な空気が流れはじめ、ファンからは怒りの声が上がっている。なんと、「スター・ウォーズ」上映前に、日アニメ「ワンピース」のルフィから、「スター・ウォーズ」に対する応援メッセージが上映決定されることになったのだ! ・まさにゴリ押し感しかない展開 両作品にはまったく繋がりはなく、世界観も、何もかも別物。まさにゴリ押し感しかないこの展開に、多くのファンが怒っているのである。以下は、ワンピースの公式サイトに書かれている公式コメントである。 ・ワンピース公式コメント 「12月18日(金)から『スタ

    【炎上】スターウォーズ上映前にルフィから応援メッセージ上映決定でファンがブチギレ「何様のつもりだ!」 | バズプラスニュース
    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『今回のスターウォーズは、世界観を崩さないため、ディズニーが上映冒頭のシーンから「ディズニーロゴ」を消したことで高い評価を受けています』 『ディズニーが気を使っても、ルフィによって世界観を台無しに』
  • 欧州議会が世界人権デーにチベットでの人権問題悪化に言及 | ダライ・ラマ法王日本代表部事務所

    k-takahashi
    k-takahashi 2015/12/15
    『世界人権デーの今日、我々、欧州議会議員一同は、チベットにおける人権問題の悪化に関し、懸念を表明する』