コンピュータの歴史を暗部も含めてていねいに掘り起こすことで定評のある大原雄介さんによる新連載。テーマは、今となっては知る人も少ないマイナーCPUです。その第2回は、引き続きNational SemiconductorによるCPU「SC/MP」。今回は日本の話も出てきます。 1980年代のパソコンであるX68000が小型化されて現代によみがえることが話題になっていますが、こうした完成品のパソコンが登場するさらに10年以上前、米国ではApple ][（昔からのマニアはこう表記します）が登場していたものの、日本では「コンピュータは自分で作るもの」、今の自作PCみたいな動きが活発でした。今回紹介するCPUは、そこに使われていたという興味深い話が登場します。そして、伝説パソコンテレビ番組「パソコンサンデー」に登場する先生が関わっているのです。 先月予告したように、今月のお題はSC/MP。"prono

『Mount & Blade II: Bannerlord』向けに「NPCと自由に会話できる」機能を開発したユーザーが現れた。ChatGPTが用いられているといい、定型文ではなく入力したテキストに対して世界観に沿った返答が生成。NPCとの自然な会話を楽しめる様子だ。国内ではTwitterユーザーのたばたの雑感（メモ）氏などが紹介している。 Image Credit: Bloc on YouTube 『Mount & Blade II: Bannerlord』は、中世を舞台としたアクションRPG『Mount & Blade』の続編。対応プラットフォームはPCおよびPS4/PS5/Xbox One/Xbox Series X|S。プレイヤーはカルラディアと呼ばれる広大な世界で、自由に暮らす。攻城兵器を用いて要塞を攻めたり、権力を求め熾烈な戦いに身を投じたり、さらには犯罪組織を設立したりと、自分

オーストリアのカール・ラントシュタイナーによってABO式血液型が発見され、輸血医学の基礎が築かれたことは有名だ。1930年にラントシュタイナーはノーベル医学・生理学賞を受賞した。輸血の歴史については ■｢血液は生理食塩水で代用できるから輸血は必要ない…｣そんな荒唐無稽なデマの裏事情を医師が解説 動物の血を輸血した昔から､人の血を安全に輸血できるようになった今まで | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン） に書いた。輸血とは直接は関係ないが、ABO式血液型の遺伝様式が決定された歴史も興味深い。私は、もう20年以上も前、大学院生のころにはじめて知ったのだが、じつにエレガントに問題を解決しており、いつかこの話を書きたいと思っていた。数式がたくさん出てくるこの話は難解だが、個人ブログだし、少しぐらい難しくてもいいだろう。細かい数式はわからなくてもなんとなく雰囲気を感じていただ

【ワシントン】中国は、国際的な制裁と輸出規制をよそに、ロシア軍がウクライナで戦争を行うのに必要な技術を提供している。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）がロシアの税関データを確認したところ明らかになった。 税関の記録には、中国国有の防衛企業が航法装置や電波妨害技術、戦闘機部品を制裁対象のロシア国有防衛企業に出荷していることが示されている。 米非営利団体C4ADSがWSJに提供した税関記録によれば、これらは、ロシアが昨年の侵攻後に輸入した軍民両用品の数万件の出荷のうちの一握りでしかない。記録によれば、軍民両用品のほとんどは中国から輸入された。C4ADSは国家安全保障上の脅威の分析を専門としている。 中国がロシアのウクライナ侵攻を支援していることを巡っては、アントニー・ブリンケン米国務長官の北京訪問で議題となるはずだったが、訪中は3日、無期限に延期された。中国の偵察目的とみられる気球が米

福島県いわき市の沖合で７日水揚げされた魚のスズキから、福島県漁連が自主的に設けた基準を超える放射性物質が検出され、県漁連は、スズキの出荷を停止しました。 福島県漁連によりますと、７日朝、いわき市の沖合８.８キロ、水深７５メートルほどの漁場でとれたスズキから県漁連が自主的に設けた基準を超える放射性物質が検出されました。 その後、県の機関で詳しく調べたところ、放射性物質のセシウム１３７が１キロあたり８５.５ベクレルの濃度で検出されました。 これは、国の食品の基準の１キロあたり１００ベクレルを下回っていますが、県漁連が自主的に設けた基準の５０ベクレルを上回っています。 このため、県漁連は、７日県内で水揚げされたすべてのスズキを回収し、自主基準を下回る値が一定期間続くようになるまで出荷を自粛することにしました。 スズキの出荷の自粛は、およそ５年前の２０１８年４月に国の出荷制限が解除されてから初めて

中国偵察気球、日本も標的　米、同盟国と情報共有―報道 2023年02月09日07時05分 仙台市上空を浮遊する物体＝２０２０年６月１７日、同市青葉区 【ワシントン時事】米紙ワシントン・ポスト（電子版）は７日、中国が日本などを標的として偵察気球による情報収集を行ってきたと報じた。米政府が日本を含む同盟・友好国と、中国の偵察活動に関する情報を共有したという。 【関連記事まとめ】中国の偵察気球 米本土上空を飛行した偵察気球の撃墜を巡り米中の対立が激化する中、日本にも問題が飛び火。中国の偵察活動に対する懸念が広がりそうだ。 報道によると、シャーマン米国務副長官は６日、約４０カ国の大使館関係者約１５０人を集め、偵察気球に関する説明会を開いた。これとは別に、軍事施設が標的となった日本などの政府関係者には具体的な情報を伝えた。 さらに複数の米政府関係者の話として、偵察気球は数年間にわたって一部が中国・海