日本には実に数多くの城が存在する。それら多種多様な城の中でも、特にユニークなのが「能島（のしま）城」だ。 瀬戸内海中央西寄りの芸予諸島に浮かぶ小島を丸ごと利用した海城であり、日本城郭協会の「続日本100名城」（以下、続100名城）にも選ばれている。 2018年の西日本豪雨で被害を受けたことから長らく立入禁止となっていたものの、幸いにも2020年の6月に解除されたので、上陸ツアーに参加してきた。 1981年神奈川生まれ。テケテケな文化財ライター。古いモノを漁るべく、各地を奔走中。常になんとかなるさと思いながら生きてるが、実際なんとかなってしまっているのがタチ悪い。2011年には30歳の節目として歩き遍路をやりました。2012年には31歳の節目としてサンティアゴ巡礼をやりました。（動画インタビュー） 前の記事：神奈川県央部の“サバ神社”を巡る「七サバ参り」で健康祈願！ ＞ 個人サイト 閑古鳥旅

はてなブックマークを使っている人の中には、 「なんか定期的に英語勉強法がホッテントリ入りしてるな」 と思いつつ、「あとで読む」タグをつけたまま放置してしまう方も多いのではないでしょうか（私もそうなりがち…）。 でも、せっかくネットの集合知があるのに、活かさないのはもったいない！ 先日はブクマ数が3000以上の記事をまとめました*1が、今回は過去ブックマークされたすべての記事の中から*2ブックマーク数が2000以上の記事を６個ピックアップし、全部読んだ上で、ランキング順に並べてサマリーをつけてみました（ブクマ数は、2021年2月27日時点）。 まとめていてあらためて気づきましたが、英語勉強法の記事って本当に多いです。 それだけみんな興味がある（でもだいたいはブクマして忘れてしまう笑）ってことですね。 そして、残念ながら今ではリンク先が切れてしまっている記事も多かったです…。インターネットの儚

「別姓反対」丸川五輪相に反発　地方議員へ阻止要請 2021年03月01日07時39分 東京五輪・パラリンピックのホストタウンサミットであいさつする丸川珠代五輪担当相＝２月２０日、東京都江東区 丸川珠代五輪担当相が自民党の保守系国会議員有志とともに、選択的夫婦別姓の実現を求める意見書採択を阻止するよう文書で地方議員に呼び掛けたことが分かり、反発を招いている。ジェンダー平等は五輪の理念の一つで、丸川氏は男女共同参画担当相も務める。適格性を問う声は党派を超えて広がりを見せる。 選択的別姓「賛成」５割超　自民支持層は評価割れる―時事世論調査 文書は１月３０日付で、丸川氏のほか高市早苗前総務相や古屋圭司元国家公安委員長ら衆参５０人の連名。別姓導入により「家族単位の社会制度の崩壊を招く」などと指摘している。関係者によると、都道府県議会議長のうち自民党系の約４０人に送られた。 丸川氏の２月１８日の担当相

直接の原因は知らないので非エンジニア向けの戯言、はいはい嘘松程度に聞き流してくれ。 タイトルは釣りみたいなもんだ。データも客観的な観測もない。本当の理由なんて外部からわかるはずがない。 単に一個人が中の人らに酒を注がれつつグチられた内容の総集編だ。 前提として、社会インフラ系のIT基盤は設計や運用に企業体質が出やすい。 わかりやすいのはSuicaとかで、ハードウェアのFelicaこそソニーの技術だが、Suicaのシステムアーキテクチャは完全に鉄道屋のそれだ。 アプリやWebなんぞは使い勝手がイマイチだが、Suica自体のシステムダウンで首都圏の自動改札が全滅、復旧するまで使えませーん、なんて事態は聞いたことがないだろう。 安全が全てに優先する。 そういう作りにしてあるのだ。 じゃあみずほ銀行はどうなってるかというと、とりあえず止めない、安定運用できたら3社統合の負債を返そうとする、それだけ

住宅情報サイトだけでなく、様々なウェブサイトで不動産関連の鉄板記事となっているのが「持ち家か賃貸か」という議論だ。しかし多くの記事は結局、結論を出さないまま、読者に判断を任せて終わるものが多いように思う。しかし筆者が統計データを分析した結果、結論は明白だ。世の中の実態を見れば、持ち家に軍配が上がる。 今回は、なぜ賃貸よりも持ち家のほうが優れているのかを考えてみたい。 持ち家と賃貸のどちらが優れているかを考えるときに、よくいわれるのは以下のような点だ。 前提条件をどうするかによって結果が大きく異なるので、持ち家と賃貸のどちらが経済的に得かは断言できない 持ち家にも賃貸にも、それぞれメリットとデメリットがあるので、一概にどちらがよいとは言えない コストだけではなく、将来の暮らし方など、ライフスタイルによって、持ち家か賃貸かを選ぶべきである さらに、経済合理性を前面に出して、「利便性が高く資産性

新型コロナウイルスの影響が長期化していることを受け、立憲民主党など野党3党は、生活に困窮している人に絞って、1人当たり10万円を給付するための法案を1日、国会に提出しました。 新型コロナウイルスによる影響が長期化する中、立憲民主党、共産党、社民党の野党3党は、とりわけ生活が困窮した世帯の状況は厳しさを増しているとして、こうした世帯に絞って、1人当たり10万円を給付するための法案を1日、国会に提出しました。 具体的な給付の対象は、住民税の非課税世帯や、感染拡大の影響で大幅に収入が減った人などおよそ2700万人で、必要な財源は2兆7000億円と見込まれていて、国会で審議中の新年度予算案を組み替えて確保すべきだとしています。 法案を提出した立憲民主党の長妻昭副代表は「生活困窮者への対策は不十分な状態が続き、格差が激しくなってきている。感染収束後にしっかり経済復興できるよう、手当てすることが必要だ