Google、ディスプレイ広告の56％以上が表示すらされないという調査結果
ディスプレイ広告のインプレッションの56.1％は画面上に表示されない──。米Googleは12月6日（現地時間）、このような調査結果を発表した。 画面上に表示されないというのは、「Viewable Impression」になっていないという意味だ。 Viewable Impressionとは、視聴率調査の監視などを行っている非営利団体Media Rating Council（MRC）と 米ネット広告団体Interactive Advertising Bureau（IAB）による定義で、「広告の50％以上の面積が画面に1秒以上露出」するインプレッションを意味する。GoogleはViewable Impressionを持つ広告を「Active View」広告と呼ぶ。 この調査は、DoubleClickとGoogle Display Networkのディスプレイ広告（デスクトップおよびモバイル）
「買う」「買わない」は一瞬で決まる!?売上を何倍にもするキャッチコピーの黄金法則
岡本達彦（おかもと・たつひこ） 株式会社アカウント・プラニング代表取締役 販促コンサルタント 広告制作会社時代に100億円を超える販促展開を見て培った成功体験をベースに、難しいマーケティングや心理学を勉強しなくてもアンケートから売れる広告を作る広告作成手法を日本で初めて体系化する。業界を問わず、お金をかけないで簡単にでき、即効性もあることから、全国の公的機関、経済団体、フランチャイズ本部からセミナー依頼が急増し、社内に仕組みとして取り入れたいという会社からのコンサルティング依頼は後を絶たない。著書にアマゾン上陸15年「売れたビジネス書50冊」にランクインし、販促書籍のベストセラーとなった『「A4」1枚アンケートで利益を5倍にする方法 チラシ・DM・ホームページがスゴ腕営業マンに変わる! 』（ダイヤモンド社）などがある。 売れるキャッチコピーの秘密 「広告をつくってはみたものの、まったく反応
tsurumi's text: 電通の広告戦略を分析する
「買うことだ。どんなものでも」――アイゼンハワー元米大統領（１９５０年代後半の大恐慌以来の不況時に、景気回復のため国民は何をするべきか、と聞かれて） ６０年代に電通ＰＲセンター社長が著書で公にした、以下の「わが社の戦略十訓」（註１）が我々を戦慄させるのは、まるでアイゼンハワーの景気対策のように、それが今も変わらずこの社会に生きているからだ。 ただし念のために言うと、これはひとつの企業やＰＲの世界だけが使っている戦略ではない。売るという行為があれば、どこにでも潜んでいる手口なのだ。 １．もっと使用させろ ２．捨てさせ忘れさせろ ３．むだ使いさせろ ４．季節を忘れさせろ（註２） ５．贈り物をさせろ（註３） ６．コンビナートで使わせろ ７．キッカケを投じろ ８．流行遅れにさせろ ９．気安く買わせろ １０．混乱をつくりだせ これらの元になったとされる、アメリカの社会学者Ｖ・パッカードがまとめた「浪
電通とグーグルが共同でブランド価値の調査研究、広告指標確立を目指す
電通は6月30日、インターネット広告におけるSEM（サーチエンジンマーケティング手法）ブランド価値の形成に与える影響をGoogleと共同で分析したと発表した。 これまでSEMは、販売促進施策としての要素が強く、消費者によるインターネット検索から商品購入に至る直接的効果のみが計測されていた。今回は、検索結果ページの表示方法の違いによってブランド価値の評価形成にどのような影響があるかを分析した。 その結果、自動車などの高価な耐久消費財と飲料などの安価な消費財では、消費者の検索頻度や検索目的が異なること、自然検索の結果で上位に掲載されるとともに、検索連動型広告を利用することで、消費者の商品に対する理解度、好感度、購入意向といったブランド価値評価が向上することが分かったとのこと。 電通は、今後もGoogleと継続的にブランド価値に関する調査、研究をしていくといい、インターネット広告における新たなマ
アイティメディアとインプレスの決算に見る、広告ビジネスとターゲティングビジネス
6月20日土曜日、僕はアイティメディアの株主総会に出席していました。また、同じ日には、同じくIT系のメディア企業としてImpress Watchなどを運営するインプレスの株主総会も行われていました。 伝統的な新聞社や雑誌社はネットに押されて売上げが落ち、不振にあえいでいる、という報道を最近は多く見かけます。ではオンラインメディア企業として国内を代表するといってもいい両社の決算はどうだったのでしょうか？ ここではアイティメディアとインプレスのオンラインメディア事業について、昨年度の決算資料などを基に見ていこうと思います。 本文を始める前に、僕がアイティメディアの株主であることを明らかにしておかなければなりません。しかも僕は、昨年3月末まで同社で最大の事業部の事業部長兼執行役員で、かつアイティメディアの前身であるソフトバンク・アイティメディアと合併したアットマーク・アイティを起業した一人でした
“三トク（得・徳・特）が主流に!? 電通が今の消費トレンドを分析
電通は6月9日、「2009年夏のボーナスの使い道」を発表した。調査結果によると、1位は「地デジ対応大型薄型テレビ」、2位以下は「省エネ家電」「アウトレットモール」「低価格ミニノートパソコン」「割安海外旅行」と続いた。この結果を受け、電通は「エコポイント対象商品である省エネ家電など、消費者にとって『経済的なメリット（得）』のほか、『社会や地球環境への貢献（徳）』『今の自分にとっての特別感（特）』を感じる『三トク（得・徳・特）』と呼べそうな消費スタイルが主流になりつつある」と分析した。 2009年上半期に注目した商品を聞いたところ、1位は「マスク」、以下「ハイブリッドカー」「ETC」「省エネ家電」「地デジ対応大型薄型テレビ」と続いた。注目した出来事については「新型インフルエンザの世界的流行」がトップ、このほか「定額給付金」「高速道路料金値下げ」「裁判員制度」「エコポイント制度」という結果に。「
「表参道ヒルズ」シャッター通り商店街 ～ブランド突然死の時代～
２０年前の表参道は今とは違って人通りもまばらな閑静な場所だった。その頃、知人の仕事場が伊藤病院の裏にあったので、よく辺りをぶらつき、散歩の途中でよく立ち寄って覗いて見たのが同潤会アパートだった。 同潤会アパートは、関東大震災後、大正期に建設された日本のコンクリート住宅の草分け的建物で、既にかなり老朽化が進んでいたが、アーティストやデザイナーが入り込み、ブティックや雑貨店を開き、表参道のランドマーク的存在になっていた。再開発の話が持ち上がった時に、何とか残したいという声が方々から上がったが、最終的には取り壊されてしまい、３年前に森ビルが経営する「表参道ヒルズ」に生まれ変わった。 設計を担当した建築家の安藤忠雄氏も同潤会アパートの記憶を今に遺したいと考え、アパートの一部をそのまま復元し、そこに接続させる形で現在の表参道ヒルズの建物を完成させた。 オープンして半年ぐらいした時に、建築好きな知人に
０９年もネット広告拡大が加速 新聞抜き第２のメディアへ:マーケティング - CNET Japan
２００９年はインターネット広告が史上初めて新聞広告を抜き去り、テレビに次ぐ第２の広告メディアに躍り出る見通しであることが６日、明らかになった。新聞、雑誌、テレビ、ラジオの既存マスコミ４媒体の広告費は不況で昨年も伸び悩んだが、ネット広告だけは拡大。世界的な景気低迷で企業が広告費を削減するなか、この傾向は今年も加速するとみられる。１００年に１度の不況は日本の広告業界も変えていきそうだ。 電通が０８年１～９月の実績をもとに試算した日本の昨年の広告費は、新聞が対前年比１１％減の約８３００億円、雑誌が同７％減の４２００億円、テレビが同４％減の１兆９１００億円、ラジオは同５％減の１６００億円と、いずれも前年実績を下回り、４媒体の広告費総額は４年連続の前年割れとなった。北京五輪などのプラス要因はあったものの、昨秋以降の金融危機を受け、企業が一斉に広告出稿を手控えたためだ。 一方、ネット関連の広告費は
ある広告人の告白（あるいは愚痴かもね）: 新聞 都道府県別シェアから見た広告メディアとしての新聞
広告媒体として見たときの全国紙というのは、じつは首都圏および関西圏の広告メディアであって、案外、新聞というのは全国を包括するメディアではないということは言えるかもしれません。引用のデータ（参照）は昨年３月のデータらしいですが、このシェアに関しては大きな変動はないと思います。新聞名は、その都道府県のトップシェア紙、％はシェア（その新聞の世帯普及率）、続いて発行部数です。 北海道 北海道新聞 49.3％ 123万部 青森県 東奥日報 47.8 26万 岩手県 岩手日報 47.6 23万 宮城県 河北新報 57.05 50万 秋田県 秋田魁新聞 64.68 26万 山形県 山形新聞 55.72 23万 福島県 福島民報 42.48 31万 茨城県 読売新聞 42.08 43
クチコミマーケティングを失敗させる三つの誤解：NBonline(日経ビジネス オンライン)
「クチコミマーケティング」という言葉は、ここ数年、インターネットを使ったマーケティングにおいて大いに注目を集めたキーワードと言えるでしょう。 ただ、実際には「クチコミマーケティング」に取り組んだものの、思ったよりうまくいかなかったという話が増えているようです。そんな失敗例には、クチコミマーケティングやクチコミマーケティングをうたったサービスに対する様々な誤解が影響しているようです。 まずは、その典型的な三つの誤解を見てみましょう。 【誤解1】クチコミマーケティングはネットの普及で登場した まず、最も多い勘違いは、「クチコミ」を重視したマーケティングが、インターネットによって急に登場した、新しい手法ととらえる誤解です。 インターネットのおかげで、クチコミマーケティングを実施しやすい土壌が整ったのは間違いありませんが、クチコミの発生を狙うことによってマーケティング効果を最大化するというのは、イ
訴求ポイントからタイトル・説明文を作る（前編） | Web担当者Forum
オーバーチュアスポンサードサーチ[公式ガイド] 使いやすくなったスポンサードサーチ®で ウェブサイトに客を呼び込もう！ 使いやすくなった「スポンサードサーチ®」の活用法をオーバーチュアの専門スタッフが解説する初の公式ガイド。 この記事は、第5章「広告のタイトル・説明文の基本的な役割を知る クリックを呼ぶコピーライティング」の記事です。 訴求ポイントの7つのタイプタイトル・説明文の作り方は、対象とするユーザーやサービス、商品によってさまざまです。ここでは訴求ポイント別に以下の7つのタイプを挙げて、具体例からタイトル・説明文を見ていきたいと思います（図）。 各タイプの表現は、さまざまなサイトに応用できるので、ぜひ参考にしてください。ここで想定するのは、次の5種類のサイトです。 旅行代理店格安航空券、国内・海外ツアーやホテルの予約を幅広く扱っている 有機野菜通販サイト旬の野菜や珍しい野菜などを通
「デザイン力がある」と思う企業はソニーとアップル
財団法人日本産業デザイン振興会は5月28日、NTTレゾナントと共同で実施した「デザインに関する意識調査」の結果を発表した。 第2回となる今回は、「企業のデザイン力」という視点で、生活者が「デザイン力がある」と考えている企業のランキング調査を実施した。 まず、何の与件もない状態で、知っている企業名やブランドなどを思い出して回答してもらう「純粋想起」という方法により、デザイン力があると思う企業名を3つまで自由に記述してもらったところ、1位がソニーで275人、2位はアップルで219人、3位がトヨタ自動車で114人となった。 次に、回答の手助けとなる選択肢などを先に与えて回答してもらう「助成想起」という方法によって、国内外の企業127社の社名を五十音順で先に例示し、デザイン力があると思う企業を上から順に5つ選んでもらい、1位を5点、2位を4点、3位を3点、4位を2点、5位を1点として集計したところ
ウェブブランディングにおけるブランド認知:マーケティング - CNET Japan
マスメディアを通じた従来の広告の最も大きな目的は認知度の向上である。有力なメディアは読者や視聴者の目に広く広告を触れさせることができる点に強みがある。こうして、もともとそのブランドに予備知識がなかった人からもブランド認知を得ることができる。 これに対して、ウェブブランディングではアクセスしてもらうための何らかのフックが必要となる。その仕組みを構築することによって、早い時期からイノベーター（新製品を最も早い段階で購入する人）やアーリーアダプター（新製品を早い段階で購入する人）の認知を得ることができる。 ブランド論における基本概念 ブランドの価値を議論するとき、そもそもそのブランドは認知されているのか、ということが最初の入り口となる。認知されていなければ好感の対象にも購買意向の対象にもならない。 一般に認知度と好感度は正比例する。また、好感度と購買意向も正比例の関係にある。 これらのことから、
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