【完全保存版】リュウジお兄さんがレンジでできる料理100選を公開。レシピ本1冊分の無料公開にキッチン地獄から脱出できそうだ
リュウジ@料理のおにいさんバズレシピ @ore825 料理研究家/株式会社バズレシピ代表取締役 YouTube登録494万人 Instagram登録195万人 公式LINE登録31万人 TikTok登録49万 総フォロワー約1040万人 レシピ本大賞受賞 世界一受けたい授業 ヒルナンデス出演 著書累計150万部 お仕事の依頼は→bazurecipe@gmail.com bazurecipe.com リュウジ@料理のおにいさんバズレシピ @ore825 毎日クソ暑くてクーラーガンガンにつけててもキッチンは地獄なのでブチギレて「火を使わないレンジレシピ」をモーメントにまとめました レシピ本一冊分を無料公開です そんなん無料でええんか…と思った方は是非拡散お願いします 一緒に猛暑を乗りきりましょう！ twitter.com/i/events/11607…
二階幹事長「菅首相は『続投してほしい』の声が国民の間にも強い」｜FNNプライムオンライン
自民党の二階幹事長は3日、記者会見で菅首相の任期満了に伴う総裁選について「今すぐ菅首相を代える意義は私は見つからない」と述べ、続投支持を明言した。一方、二階氏は3日、2016年の幹事長就任から5年を迎え、幹事長在職日数は歴代最長を記録、異例の長さとなっている。 この記事の画像（3枚） 二階氏は会見で自民党総裁選について問われ「審判をしなければいけない立場だから、できるだけ党内を公平に見守っていきたいと思っているが、菅首相がしっかり頑張っていて、今すぐ菅首相を代える意義は私は見つからない。むしろ『続投してほしい』という声の方が国民の間にも党内にも強いのではないかと判断している」と述べて、菅首相の続投支持を表明した。 さらに二階氏は「総裁選は総裁たる人が手を上げる、そういう人が複数あった場合に選挙になる。今のところ複数の候補になる見通しはない」と述べ、菅首相の無投票再選の可能性にも言及した。総
熱海土石流：熱海土石流 盛り土、実体は産廃 安全対策なく基準も守られず | 毎日新聞
静岡県熱海市の土石流災害を巡り、県は、崩落した土砂の大半が起点周辺にあった盛り土だったとの見方を示した。盛り土はどういった経緯で造成されたのか。被害は防げなかったのか。関係者に投げかけられた問いは重い。 県、指導を繰り返したが… 「盛り土という表現はよくない。産廃捨て場だ」。起点周辺の土地を以前所有し、盛り土を造成したとされる神奈川県小田原市の不動産管理会社（清算）の元幹部が取材に語った。 元幹部によると2009年ごろ、この土地には熱海市内にあった社員寮の解体で出たコンクリートがらやプラスチック片、ガラス片が大量に持ち込まれた。「建設残土の受け入れを商売にしていた」「乗用車を数台埋めた」などと聞いたこともある。社長がパワーショベルを運転して作業に当たるのを目にした。「（盛り土の）高さは50メートル以上あるはずだ。排水溝や擁壁もなかった」と、安全対策が講じられていなかった可能性を指摘する。
米国人の40％超が「東京五輪にまったく興味なし」NBCの視聴者数はガタ落ち | アスリートの感動物語はもうたくさん？ | クーリエ・ジャポン
東京五輪の人気を見込んでIOCに巨額の放映権料を支払っている米NBCだが、視聴者数がリオやロンドン大会に比べて激減。アメリカでは五輪への関心が低いことに加え、アスリートの感動物語を押しつけようとする姿勢にも問題があると米紙が報じている。 過去33年間の開会式で最低 東京五輪が開幕する前、NBCの幹部らは記者会見を開き、いつもとは違う今回の大会にどう臨んでいくかについて語った。 「この五輪は私たちの人生のなかで最も意味のある大会になると信じています」と、五輪番組の制作総責任者を務めるモリー・ソロモンは断言した。「世界が苦難を経てきたいま、人々はきっと共通の経験を求めていると思います。アスリートたちの物語以上に、私たちが一体になれるものなど他にあるでしょうか？」 そのメッセージは希望であり、同時に東京五輪をパンデミック終息の象徴にしたいというNBCの願いでもあった。ついに日常を取り戻した人類の
地方ローカル線「JRが容易に廃止」 広島知事が問題視：朝日新聞デジタル
広島県の湯崎英彦知事は2日、赤羽一嘉国土交通相とオンラインで会談し、地方ローカル線の廃線手続きの見直しを提言した。コロナ禍でJR各社の業績が悪化するなか、JR側の届け出によって廃線できる現行手続きのあり方を問題視し、国や地方の関与をより強めるよう求めるものだ。 提言は湯崎氏が代表となり、東北や中・四国など全国23道県の知事の連名で行った。提言書では、廃線手続きを定める鉄道事業法について「事業者の事情・判断のみによって廃止が可能である」と指摘。国に「公の関わりを強める方向に（手続きを）見直すこと」を求め、地域にもたらされる影響や地元の活性化策の取り組み状況などが評価されるべきだと主張した。 湯崎氏は会談後の記者会見で、2018年に廃止されたJR三江線（広島県三次市―島根県江津市）に触れ、「手続き的にあまりにも（JR側が）安易に、一方的に廃止できるとの問題意識を持っている」と強調した。「JRが
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