スクウェア（現スクウェア・エニックス）が1997年に発売したプレイステーション専用RPG「サガ・フロンティア」で、“41連携”の発動に成功した動画が公開されプレイヤーたちに衝撃が走っています。動画を公開したのは、さまざまなTAS（ツールアシスト）動画や縛りプレイ動画を公開している「おやつ」さん。 【画像】41連携発動の瞬間 　この動画に、ある者は「5連携までじゃなかったのか!?」と、またある者は「9連携が上限だろ!?」と、そして一部の「サガ・フロンティア」狂は「40連携が限界ではなかったのか!?」と、人によって驚き方にも違いが発生しているもよう。 ●“連携”とは サガ・フロンティアでは、“連携”というシステムが採用されています。これは、特定の条件が満たされたときに味方の技が連続して発動し、通常よりも高いダメージを与えられるというもの。 例えば「集中射撃」「巻き打ち」「幻魔」という3つ

【ロンドン＝岡部伸】国連の人権条約に基づく拷問禁止委員会は１２日、慰安婦問題をめぐる日韓の合意について、被害者への補償などが不十分として、合意の見直しを勧告する報告書を発表した。 【写真で見る】「日韓協議を廃棄して少女像を保存しろ」 　同委員会が明らかにした韓国に対する審査報告書は、慰安婦問題を巡る２０１５年の日韓合意に対して、「被害者への補償や名誉回復、再発防止策が十分とはいえない」と指摘、同委員会は日韓両国政府に合意見直しを勧告した。 さらに報告書は、両国政府は被害者への補償と名誉回復が行われるようにすべきだと強調した。

＜英キール大学の研究者が、「乱暴な言葉を口にすることで、人間のパワーをより強くすることができる」という研究結果を発表した＞ いわずもがな、日常生活において"ちくしょう"や"くそったれ"といった乱暴な言葉遣いは避けるべきだが、時として、このような言葉が私たちの力を強くしてくれる可能性があるそうだ。 英キール大学のリチャード・ステファンズ博士は、2017年5月5日、英国心理学協会の年次会議において「乱暴な言葉を口にすることで、人間のパワーをより強くすることができる」との研究結果を発表した。 痛みへの耐性、運動強度や握力で実験 ステファンズ博士らによる研究プロジェクトでは、被験者29名によるサイクリングテストと被験者52名による握力テストを実施。いずれも、乱暴な言葉を発した場合とそうでない場合でテストを行い、結果を比較したところ、乱暴な言葉を発した場合のほうが、より高い数値を記録した。

仙台市青葉区の市立中2年の男子生徒（13）が自殺した問題で、朝日新聞仙台総局の50代の男性記者が生徒の母親に取材せず、談話をデジタル版に掲載したことが1日、分かった。同社広報部は「行き違いがあり一部修正した。捏造（ねつぞう）には当たらない」などと説明。河北新報社の指摘後、ウェブ記事から母親のコメントをいったん全て削除した上で、遺族のコメントとして一部を掲載し直した。 【仙台中学生自殺】男子生徒の机に「死ね」 修正したのは、1日午後4時44分配信の朝日新聞デジタル版に掲載された「いじめ自殺、遺族語る　『あったかどうか』腹が立つ言葉」の記事。「生徒の母親が関係者を通じて朝日新聞の取材に応じた」とした上で母親のコメントを詳しく紹介した。 記事は「中学に入学して以来、何度も学校にいじめを伝えていた」「息子が自ら命を絶ってから、混乱した日々が続いています。助けてやれなかった自分を責めるばかりです」な

核ミサイル開発をめぐる米朝対立が激化し、核戦争の危機が迫っているからか、核シェルターがバカ売れしている。 【画像】オススメの空気清浄機 核シェルターを販売する「シェルター」（大阪府羽曳野市）の西本誠一郎社長がこう驚く。 「この１ヵ月の資料請求は２００件超。年間販売実績はせいぜい５、６件なのに、４月だけで８件も売れました。今日も確認したら、留守番電話に１００件以上の問い合わせが。とても対応できません。客層も激変しており、これまでは医師などの富裕層や雑誌『ムー』の愛読者（笑）などが中心だったのに、今回はあらゆる年齢、職業の人から問い合わせが入っています。５５年間、核シェルターを売ってきましたが、こんなことは初めてです」 やはり核シェルターを扱う「織部精機製作所」（神戸市）もてんてこまいの状態が続いている。 「シリアで化学兵器が使われたとみられる４月４日を境に、電話やメールが殺到するように

家族憩いの時間。新しい1日の始まり。元気に活動するためのエネルギーとして重要な“朝ごはん”。しかし近年、その様子が変わりつつあるというのだ。 ⇒【写真】海苔巻きせんべい他、トンデモ朝ごはん 「タクちゃんのところは今日もドーナツか……」 ベテラン保育士の片岡さん（仮名・48歳）が連絡帳を見ながら嘆く。連絡帳とは、子どもの健康状態から朝ごはん、家庭や保育園での様子をやりとりする、いわば交換日記のようなものだ。 いま保育士たちの井戸端会議では、各家庭の「トンデモ朝ごはん」が話題になっている。片岡さんはもちろん、30代以上の世代が育った頃には、「ごはん＋みそ汁＋シャケ」や「トースト＋目玉焼き＋ベーコン」などが中心だったことだろう。だが、もはやそれは昔のこと……!? ◆3日連続でドーナツを… 3日連続で朝ごはんのメニューに「ドーナツ」と記してきたタクちゃんの母親。心配した片岡さんが理由を尋ね

日本はなぜ、中国の脅威を感じながらも適切な対抗策を取れないのか。作家の百田尚樹氏は、その背景には日本人の勘違いに基づいた「中国への憧れ」があると語る。 ＊　＊　＊ 中国の尖閣諸島への“侵略”は日に日にエスカレートしています。ただし、意外かもしれませんが、尖閣周辺の東シナ海や南シナ海で暴れ回る中国に対峙しようという時に、もっとも弊害になっているのが日本人の「中国への漠然とした憧れ」です。

５０歳まで一度も結婚したことがない人が２０１５年に男性で４人に１人、女性で７人に１人いたことが、国立社会保障・人口問題研究所の調査で分かった。こうした人の割合を示す「生涯未婚率」は、１０年の前回調査から男女とも３ポイント以上増えて過去最高を更新した。 研究所は５年に１回、国勢調査を分析して生涯未婚率を割り出している。今回は男性が前回調査比３・２３ポイント増の２３・３７％、女性は同３・４５ポイント増の１４・０６％だった。男性は１９７０年まで、女性は６０年まで１％台が長い間続いたが、その後、増加傾向に拍車がかかっている。 都道府県別でみると、男性では沖縄の２６・２０％がトップで、岩手２６・１６％、東京２６・０６％が続いた。女性は東京の１９・２０％が最も高く、次いで北海道１７・２２％、大阪１６・５０％だった。低いのは男性では奈良１８・２４％、滋賀１８・２５％、福井の１９・１９％で、女性は福井

全国のもやし生産者でつくる工業組合もやし生産者協会は、販売価格低迷に加え原料種子価格と人件費が上昇し「経費削減の努力が限界を超え、健全な経営ができない」との声明を発表した。納品価格より安く特売するスーパーもあり「消費者に窮状を知ってもらい、スーパーは適正価格で売ってほしい」と訴える。 原料の緑豆は、中国産の輸入価格が現地の天候不良などから2005年に比べ約3倍に高騰（1月時点）。さらに、種子の発芽率の悪さや生育不良で歩留まりが悪く、人件費も上昇し経営を圧迫している。販売価格の低下も深刻だ。 09年に全国で230社以上あった製造会社・生産者は100社以上が廃業、現時点では130を切っている。もやし製造会社を経営する同協会の林正二理事長は、小売業者に対し「度を超えた値下げ競争をやめ、せめて1袋40円で売ってほしい」と訴えている。

沖縄県名護市のハブ捕り名人が出荷するまでの間、自宅で保管していたことが動物愛護法上の無許可飼育に当たるとして、警視庁に今月逮捕された。県内のハブ捕りの間では普通のことで、「これが違法なのか」と困惑が広がる。 ■冷凍庫で凍らせていた 男性（60）は、捕ったハブを沖縄県内のハブ酒メーカーや東京のヘビ料理店に出荷している。納入の時間まで数時間保管したり、航空便で送るため冷凍庫で凍らせていたのが「飼育」だとされた。 男性によると、東京のヘビ料理店捜査の延長で警視庁の捜査員が名護市の自宅を4回訪れ、ヒメハブ延べ63匹を確認。「悪いこととは思わず、どうぞどうぞ、と一時保管のハブを見せたら逮捕につながった」と当惑する。 ■飼うのが目的ではないのに 1日に逮捕、東京まで移送されたが、10日に東京区検が不起訴にして沖縄に戻れた。初回の事情聴取後に取得した県の飼育許可証を手に、「飼うのが目的ではない

福岡都市圏の中学校で卒業式があった10日。昨年に続き、今年も派手な刺しゅう入りの特攻服姿の卒業生たちが夕刻のJR博多駅前に集結を始めた。これに対し、警戒を強めた警察官らも補導などを行い、約2時間後には事態は“沈静化”。反省した若者たちはどこかでおとなしく卒業を祝っているのかと思いきや－。 「自分を抑えられない」周囲から“お堅い”と思われていた男には、裏の顔 　JR九州によると、福岡市や近郊の中学卒業式の日に特攻服姿の卒業生らが博多駅前広場で騒ぐようになったのは、2012年ごろから。15年には、男性駅員への暴行容疑で少女＝当時（15）＝が逮捕される事態にまで発展した。 この日、同駅前広場はコーンが並べられ、一部立ち入り禁止に。警察官85人に加え、同社社員、教職員らが警戒。近くのマクドナルドは午後7～10時まで客席の一部を閉鎖して騒ぎに備えるなど、周辺は緊迫感に包まれた。 午後5時、徐々に

安倍晋三首相は13日午後、経団連の榊原定征会長、連合の神津里季生会長と首相官邸で会談し、政府が導入を目指す残業時間の上限規制をめぐり、繁忙期に例外として認める残業を「月100時間未満」とするよう要請した。 「月100時間残業に反対」＝電通女性社員の遺族コメント 　経団連は「100時間以下」、連合は「100時間未満」で譲らず、首相に判断を仰いだ形。経団連は要請を受け入れる見通し。労使交渉で最大の焦点だった残業の月間上限は首相裁定で決着した。 両会長は首相との会談に先立ち、上限規制に関する合意文書を作成。繁忙期の月間上限は「100時間を基準値とする」とし、「以下」や「未満」を含む玉虫色の表現にとどめた。 首相は会談で、労使合意について「労働基準法70年の中で歴史的な大改革だ」と強調。「今回の合意は大きな一歩だが、最初の一歩にすぎない」とも語り、労働時間の削減へさらに努力するよう求めた。

日本テレビ系情報番組「ZIP！」の人気料理コーナー『MOCO'Sキッチン』に対し、「オリーブオイルの量が多すぎる」と問題視する意見が放送倫理・番組向上機構（BPO）に寄せられた。 俳優の速水もこみちさん（32）が担当する同コーナーは、大量のオリーブオイルを惜しげもなく使う「もこみち流」の調理法が人気を呼んでいる。実際、過去の放送では、1品の料理を作るためにオリーブオイルを「まるまる一瓶」使い切る場面もあった。 ■「視聴者の健康や家計などに配慮するべき」 BPOは2017年3月8日、17年2月に視聴者から寄せられた意見の概要を公式サイト上で公表した。その中では、BPOに先月届いた全1713件の視聴者意見のうち20件を抜粋して紹介している。そこで取り上げられたのが、 「朝の情報番組に、人気俳優の出ている料理コーナーがある。そこで使われているオリーブオイルの量は、料理一品に対して多すぎる

帝国データバンクが2月21日発表した企業の人手不足に関する調査結果によると、「正社員が不足している」と答えた企業は43.9％に上った。前回調査（2016年7月）から6.0ポイント増え、過去10年間で最も高かった。 【従業員が不足している上位10業種】 　正社員が不足しているという企業を業種別にみると、「放送」が最も多く、73.3％。「情報サービス」（65.6％）、「メンテナンス・警備・検査」（62.9％）、「人材派遣・紹介」（60.8％）、「建設」（60.1％）も多かった。 また、正社員不足の企業が最も多い業種と最も少ない業種の割合の差は、前回調査から14.2ポイント減の46.0ポイントへと縮小しており、より人手不足が拡大している様子がうかがえる。 企業からは「工事案件が数多くあり、人手が足りずに受注しかねる状態」（経営コンサルタント）、「人手不足で仕事を取りに行けない。機動力のある大

4日、後楽園ホールで開催された『東京女子プロレス’17』。 ゼクシィを凶器として使うことで話題の“Kカップアイドル”のの子と“元・白百合女子大学ミスキャンパス”滝川あずさの婚勝軍。本気でプロレスを通して婚活をしている2人だが、そこに先日結婚した“新妻声優レスラー”清水愛と、同じく新妻のローラ・ジェームスの人妻軍が試練として用意された。 レフェリーにはローラの旦那のジョーイ・ライアン、リングアナに清水愛の旦那の井上マイクを迎えての試合となり、清水愛は自身の結婚式プロレスで使用した白無垢ガウンで登場。井上マイクが傘を持ちともに入場すると「世界で一番可愛い私の最愛の妻、清水愛」とコールする。 試合開始前からいちゃつく4人に婚勝軍がヒステリーを起こし急襲すると、あずさが「結婚式の予行練習」として、のの子とともに初めての共同作業・ケーキ入刀（ダブルのチョップ）を行う。フォールも、レフェリーのラ

【AFP＝時事】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は25日、米ABCニュース（ABC News）のインタビューで、水責めをはじめ一般的に拷問とみなされ米国内法で禁止されている尋問手法について「間違いなく効果があると思う」と述べた。ただ、こうした手法を復活させるかどうかは中央情報局（CIA）長官や米国防長官の意見に従うとした。 【写真】トランプ氏と金正恩氏のそっくりさん、仲良し姿を披露 　米ホワイトハウス（White House）で行われたインタビューで、水責めに関する質問を受けたトランプ氏は、イスラム過激派組織「イスラム国（IS）」が米国人の首を切断して殺害するなど数々の残虐行為を行っている現状においては「火に対しては火をもって戦う」必要があると答えた。 「連中がわが国の国民やその他の人々の首をはねているとき、中世以降聞いたこともないような真似をISIS（ISの別称）

東日本大震災直後に宮城県内で流れた「被災地で外国人犯罪が頻発している」というデマを聞いた仙台市民の8割以上が事実と信じたとする調査結果を、郭基煥（カクキカン）東北学院大教授（共生社会論）がまとめた。宮城県警によると当時、外国人犯罪が増えた事実はない。会員制交流サイト（SNS）の普及で真偽不明の情報が拡散しやすい状況と、大災害直後の特殊な心理状態が背景にあったとみられる。 【昨年も】女性暴行、外国人投入…除染作業員デマ拡大 調査は昨年9～10月、被災した仙台市青葉、宮城野、若林の各区に住む日本国籍の20～69歳、計2100人を対象に実施。質問を郵送し770人から回答を得た。回収率は36．7％。 回答者全体の51．6％が「被災地で外国人の犯罪があるといううわさを聞いた」と答えた。そのうち信じた人は86．2％に上った。年齢や性別で大きな差はなかった。外国人犯罪を「確かに見た」と答えた人は0．4％

仙台市泉区の市立中2年の男子生徒＝当時（14）＝が2月、いじめを苦に自殺したとみられる問題で、教員が自殺直後に同級生宅を訪れ、生徒が自殺直前までやりとりしていた無料通信アプリLINE（ライン）の履歴の画像を削除するよう命じていたことが28日、分かった。教員は「広まったら困る」と説明したという。遺族は「証拠隠滅だ」と批判している。 学校関係者によると、LINEの送受信時期は自殺の直前。履歴には「無視された」「最近精神崩壊している」などと精神的に追い込まれていた様子が残されていた。複数の教員が自殺直後に同級生宅を訪れ、LINE履歴の画像をデジタルカメラで撮影後、「広まったら困る」とその場で削除を命じたという。

エハラマサヒロ　大阪の超進学校卒業した神童だった　偏差値７２の国立「お金持ちやったんやな。小学校受験やって」