「こんなに利益率が高いのだから、やらない手はない」。ドラッグストアの幹部はそう明かす。現在、多くのドラッグストアが調剤事業を成長ドライバーに据え、調剤併設店舗を増加させている。調剤事業の粗利率は3割程度と、食品の粗利率1〜2割程度と比べてはるかに高い。 ドラッグストア最大手ウエルシアホールディングス(HD)の調剤併設店舗数は2022年度に2019。調剤専業薬局の最大手であるアインHDの調剤店舗数1209を大きく上回っている。 業界2位のツルハHDも、2020年5月期に615店舗だった調剤併設店舗を5年間で1170まで増加させる目標を掲げる。 ツルハの主戦場である郊外では、出店過多による客数減少が課題だ。来店頻度を高めるために食品の安売り競争が激化しており、利益率の高い調剤事業を強化する意義は大きい。 調剤薬局のドラッグ化 ドラッグストアは物販を生かした利便性も強みだ。調剤受付に処方箋を先に