SNSを使うほど悪夢を見やすい、夢の中でもトラブル経験、研究
最近の研究では、ソーシャルメディアに多くの時間を費やす人ほど、睡眠障害や悪夢を経験しやすいことが示されている。（PHOTOGRAPH BY ANNASTILLS, GETTY IMAGES） ソーシャルメディア（SNS）の利用と、睡眠の質が下がったり悪夢が増えたりすることとの関連を示した研究が、2024年3月に学術誌「BMC Psychology」に発表された。これまでもTikTok、Instagram、X（旧ツイッター）、FacebookなどのSNSの頻繁な利用は、うつ病、孤独感や孤立感の増加、ネットいじめや自殺のリスクの上昇など、メンタルヘルスへの気がかりな影響との関連が指摘されてきた。 「SNSが私たちの生活に深く浸透するにつれ、その影響は私たちの夢にまで及んでいる可能性があります。起きている間にSNSに多くの時間を費やす人ほど、悪夢を見やすいことが明らかになったのです」と、この論文
Twitterが「X」に変貌して一年、対抗「Threads」どうなった--「いいね」非公開にインプレゾンビ
「Twitter」が「X」になり、青い鳥が私たちの元から飛び立ったのは、米国時間で一年前の2023年7月23日のことだった。青い鳥のロゴマークを消したくなくて、Twitterを表示したブラウザーをリロードできなかった日が懐かしい。 「ポスト」「リポスト」浸透--「スーパーアプリ」向けて機能強化 いまだにXをTwitterと呼ぶ人も少なくないが、最近は「Xが」と話しても、何を指しているかすぐに通じるようになったと感じる。同様に、「ポスト」や「リポスト」と言った機能名の変更に関してもずいぶんなじんだ。 ただ、Twitterに認証されたアカウントに付与されていた青いチェックマークについては、いまだに認証アカウントだと勘違いしている様子を見かける。ちなみに、青いチェックマークは名称変更以前の2023年4月に、有料サブスクリプションに契約している人に付けられるものに変更されている。 米国の起業家イー
「Threads」公開から1年、月間ユーザー数は1億7500万人を突破
Metaの最高経営責任者（CEO）であるMark Zuckerberg氏は米国時間7月3日、公開から1年を迎える同社のSNS「Threads」の月間アクティブユーザー数（MAU）が1億7500万人を超えたと発表した。4月時点の1億5000万人超から、約2500万人増えたことになる。 Threadsは、2023年7月の公開当初こそ機能が限定的だったものの、これまでに正式なウェブ版、フォロー相手の投稿のみを表示するフィード、キーワード検索、トピックのタグ付けなど、要望の多かった機能が追加されている。 同社は3日、Threadsの利用状況に関する調査結果も公開した。それによると、投稿の形態ではテキストのみが最も多く、全投稿の63％に上るという。一方、1つ以上の写真を含む投稿は全体の4分の1を占める。 2023年12月に導入された、投稿にトピックをタグ付けする機能では、これまでに5000万件以上の
人気FPSの「エンブレム自作機能」、撤廃傾向か。『CoD: Black Ops』シリーズや『バトルフィールド』シリーズではユーザーによる差別や性的表現が横行 - AUTOMATON
『Call of Duty: Black Ops 6』にて、「エンブレム自作機能は復活すべきではない」との指摘が注目を集めている。同機能が採用されていた過去の『Black Ops』シリーズ作品では倫理的に問題のあるエンブレムも多数観測されていた。そのため、そもそも『Call of Duty: Black Ops 6』でエンブレム自作機能が復活するかどうかは現時点で不明にもかかわらず、復活すべきではないとの意見が投じられたようだ。 『Call of Duty: Black Ops 6』は、FPS『Call of Duty』（以下、CoD）シリーズの最新作だ。同シリーズの中の『Black Ops』シリーズを手がけてきたTreyarch Studiosが中心となって開発されている。本作の舞台となるのは、冷戦が終結し、超大国としての米国が台頭する1990年代初期の世界。世界政治の転換と激動の時代に
SNSの偽情報、米最高裁が政府による削除要請を容認
米最高裁判所は米国時間6月26日、Joe Biden政権や連邦政府高官が今後もソーシャルメディア企業に接触し、虚偽情報と見なす投稿の削除を要請できるとの判断を下した。 6対3の裁決により、「Facebook」「Instagram」の運営企業Metaなどへの接触を制限する、政府当局への差し止め命令が覆された。最高裁はこの件を検討している間、差し止め命令を一時保留していた。 Biden政権は、Meta、X（旧Twitter）、YouTubeに対し、新型コロナウイルスや2020年の大統領選挙に関する誤解を招く可能性のある投稿の削除を要請してきた。しかし、ルイジアナ州とミズーリ州の司法長官、およびソーシャルメディアユーザー5人のグループは、政府関係者がソーシャルメディア企業にそのような投稿の削除を迫るのは行き過ぎだとして提訴した。 最高裁は今回の判断で、この件に関わる憲法修正第1条の問題には触れず
“異常に明るいオーロラ”が北海道の各地で目撃された理由 SNSで提供された多数の写真が謎を解くカギに
つまり地球の近くで発生したサブストームが非常に明るいオーロラを生み出し、発光高度が高かったために北海道の各地で観測しやすい状況ができたという。研究チームは、日本のような中緯度地域でもオーロラが見られる条件が分かったとして、今後は宇宙天気予報の精度向上への貢献も期待できるとしている。 今回のように多くの人が協力して行う研究活動をシチズンサイエンスと呼ぶが、研究チームは写真を提供してくれた人たちを“市民科学者”と定義。「今後も市民科学者の貢献により予期せぬ発見が期待される」としている。 研究成果は、6月20日付の科学誌「Geophysical Research Letters」に掲載された。 関連記事 ソニーの人工衛星「EYE」、天上からオーロラの撮影に成功していた 太陽フレアの影響は？ ソニー「STAR SPHERE」プロジェクトは21日、人工衛星「EYE」が撮影したオーロラの写真を公開した
ヤマップ、「日本一道迷いしやすい登山道 2024」発表 登山者の投稿と軌跡データを活用
登山アプリ「YAMAP」を運営するヤマップ（福岡県福岡市）は6月14日、迷いやすい登山道を調べた「日本一道迷いしやすい登山道 2024」を発表した。日本を8つのエリアに分け、各エリア3カ所ずつ選定した他、特に注意が必要な道迷い地点3カ所を紹介している。 YAMAPが持つ機能を活用。ユーザー同士で山の中の道迷いしやすい場所などの注意情報を共有する機能「フィールドメモ」の記録の中から、「迷いやすい」タグの密集地点をエリアごとに抽出し、登山者の軌跡データ（GPS）を確認することで選定した。調査期間は2023年5月1日から24年4月30日まで。 発表によると、北海道・東北エリアでは青麻山（宮城県）、関東エリアでは硯岩（群馬県）、北陸エリアでは黒部峡谷（富山県）、甲信越エリアでは蛇峠山（長野県）、東海エリアでは御在所岳（三重県）、近畿エリアでは如意ヶ岳（京都府）、中国・四国エリアでは眉山（徳島県）、
盛らないSNS「BeReal」、仏ゲーム会社が約840億円で買収
フランスのゲーム企業Voodooは6月11日（現地時間）、“盛らないSNS”として若者に人気の「BeReal」を手掛けるフランスBeReal社を5億ユーロ（約844億円）で買収したと発表した。 BeRealは毎日ランダムな時間に来る通知に合わせ写真を撮影・投稿するサービス。画像の加工・編集はできず、投稿は24時間後に消える。いいねやフォロワー数の表示もなく、ありのままの姿を周囲に見せるようユーザーに促している点が特徴だ。 主に日本、米国、フランスで若年層のユーザーを獲得しており、アクティブユーザーは全世界で4000万人超という。一方で、学校での授業中やアルバイト中に撮影をする若者が出てきているとして、利用を問題視する声もある。 一方のVoodooは2013年創業で、スマートフォン向けに無料かつシンプルなルールが特徴の「ハイパーカジュアルゲーム」やチャットアプリを手掛ける。同社はBeReal
欧州委員会、MetaをDSA違反の可能性で調査開始 インスタの中毒性に懸念
欧州連合（EU）の執行機関である欧州委員会は5月16日（現地時間）、米Metaが、EUの「Digital Services Act（DSA：デジタルサービス法）」に違反している疑いがあるとして、正式な調査を開始したと発表した。 MetaがFacebookやInstagramを利用する未成年者の心身の健康を守るために十分な措置を講じていないという懸念に基づくとしている。 欧州委員会は発表文で、FacebookとInstagramのユーザーインタフェースとアルゴリズムが子どもの行動依存症を引き起こし「rabbit-hole effects」（ウサギの穴効果；「ふしぎの国のアリス」でアリスがウサギを追って穴に落ちていったように、何かに深入りしていくこと）を引き起こす可能性があると指摘した。 また、Metaが未成年者が不適切なコンテンツにアクセスすることを防ぐための措置を十分に講じていないことと、
Nintendo SwitchのX（旧Twitter）連携機能および「フレンドおすすめ機能」のSNS連携終了のお知らせ｜お客様へのお知らせ｜任天堂サポート
1．HOMEメニューの「アルバム」から、X（旧Twitter）に画面写真や動画を投稿する機能は、ご利用いただけなくなります。 Facebookに画面写真や動画を投稿する機能は引き続きご利用いただけますが、今後サービスを終了する可能性がございます。ご了承ください。 HOMEメニューの「アルバム」から、スマートフォン向けアプリ『Nintendo Switch Online』の「スマプラス」に画面写真を投稿する機能もご利用いただけなくなります。 2．『スプラトゥーン3』において、以下の影響があります。 広場のポストから投稿するとき、X（旧Twitter）やFacebookへの投稿を行わず、直接任天堂のサーバーにデータが送られるようになります。この変更により、X(旧Twitter)やFacebookのアカウントを所持していなくても投稿できるようになりますが、13歳未満のお客様が投稿した画像は、ほか
TikTokが米政府を提訴、禁止は違憲と主張
TikTokは、親会社の字節跳動（バイトダンス）がTikTokを売却しなければ米国でのサービス提供を禁止すると定めた新法の差し止めを求め、米政府を提訴した。TikTokは米国時間5月7日に提出した訴状の中で、強制的な売却は「商業的にも、技術的にも、法的にも実現不可能」であり、4月に成立した法案は2025年1月19日までにTikTokの提供を終了することを強いるものだとした。 TikTokは67ページに及ぶ訴訟の中で、「歴史上初めて、米議会は単一の言論プラットフォームを恒久的かつ全国的に禁止する法律を制定し、すべての米国人に対し、世界の10億人以上からなるユニークなオンラインコミュニティーに参加できないようにしている。（中略）TikTokを禁止することは、明らかに違憲だ」と述べた。 米司法省の担当者はコメントを控えた。 Donald Trump前大統領とJoe Biden現大統領の下、米国政
いなば食品､大炎上でも｢不買運動｣が起きぬ理由
缶詰などで知られる食品メーカー「いなば食品」が炎上している。新卒社員をめぐる文春報道を皮切りに、SNSではインフルエンサーのもとにタレコミも相次ぎ、さらなる炎上に発展しつつある。 こうした不祥事が起きると、しばしば「不買運動」が始まる。購入をボイコットすることで、企業への経済的ダメージをもくろむもので、企業経営のあり方が問われる際に行われがちだが、今回はあまり見られない。 ここ最近の不買運動は、SNSを中心として発生することが多い。ネットメディア編集者として、10年以上にわたってそうした事例を見てきた筆者の経験を交えつつ、いなば食品のケースが現状では不買運動につながっていない理由を考察してみた。 【画像】ボロ家と報じられたいなば食品の「一般職」向け新人社員寮、書き換えられたリリース…などの様子を見る（6枚） 新卒辞退者が9割に達していると報じられ… まずは、いなば食品の騒動をおさらいしよう
「Instagram」、DMのヌード写真をぼかす機能をテスト--若者への性的脅迫に対処
Metaは、「Instagram」で10代の若者を狙った性的脅迫に対処するため、さらなる措置を講じる。同社は米国時間4月11日、ダイレクトメッセージ（DM）のヌード写真をぼかすほか、潜在的な犯罪者が10代の若者と連絡を取れないようにする機能をテストすると発表した。 ヌード対策機能は、世界中の18歳未満のユーザーに対してデフォルトで有効になる。ヌード写真を送信しようとする人には再考を求め、気が変わったら写真を送信しないこともできるというメッセージが表示される。Instagramはまた、この機能を有効にするよう促す通知を成人ユーザー向けに表示する。 Metaはこの機能により、10代の若者や成人がメッセージの中で望まないヌードを目にすることを防ぐとともに、ヌード写真を送らせるために自分のヌード写真を送る人物から若者を保護する狙いだ。 ヌード写真が付いたDMを受け取った場合、写真は警告メッセージの
14歳未満はSNSアカウント保有禁止、フロリダ州知事が法案に署名
フロリダ州のRon DeSantis知事は米国時間3月25日、米国で特に厳しいソーシャルメディア関連法案の1つに署名した。14歳未満の子供がアカウントを保有することを禁止するとともに、14～16歳の子供がアカウントを保有するのに保護者の同意を求める法案だ。 この法案「HB 3」はさらに、アダルトサイトを訪問するすべてのユーザーに対する年齢確認を義務付ける。 「ソーシャルメディアはさまざまな形で子供に害を与える」と、DeSantis知事は25日の声明で述べ、「HB 3は、自分の子供を守るためのさらなる力を保護者に与えるものだ」とした。 この新しい法律は、2025年1月1日に発効する予定だが、NBC Newsによると、米国憲法修正第1条に関連する法的な異議申し立てに直面することが予想されるという。 Meta、Google、X、TikTokなどが加盟する技術業界団体NetChoiceは、この法案
『漫画家・芦原妃名子さんが死亡 「セクシー田中さん」など連載｜日テレNEWS NNN』へのコメント
自傷、自殺に関する情報が掲載されています。お悩みや困りごとがある場合には、公的な支援窓口への相談をおすすめします。情報を見る
インスタ、10代のユーザーに就寝促す通知表示へ | スラド IT
米Metaは18日、10代のユーザーが深夜にInstagramのリールやDMを10分以上使うと、利用を止めるよう促すメッセージを表示すると発表した。この通知機能は「nighttime nudge」と呼ばれ、午後10時以降に送られる。10代のユーザーはこれをオフにすることができないとされている。ただ、通知を無視して利用すること事態はできるという。Meta側は「特に若い人たちにとって、睡眠は大切」と説明しているという（Meta、Forbes JAPAN）。 Metaは9日に、青少年保護の一環として、フィードやストーリーに不適切である可能性のあるコンテンツを表示しないようにすることを発表している。またMetaに対しては2023年10月、40以上の米国の州が、同社のサービスが青少年のメンタル問題の一因になっているとして提訴されており、こうしたことも影響しているようだ（ITmedia）。
鉄道会社運営シム『A列車で行こう』開発元、なにげなく「A列車っぽい写真選手権」を開催すると大盛りあがりし担当者驚く。日常に“A列車要素”がたくさん潜む - AUTOMATON
アートディンクは12月26日、「A列車っぽい写真選手権」をX（Twitter）上で開催した。「A列車のゲーム画面じゃないけど、どこかA列車らしさを感じる写真」を投稿するコンテストである。特に賞品などは用意されていないが、かなり多くの投稿が寄せられており、担当者も驚いているようだ。 『A列車で行こう』は、アートディンクが手がける都市開発鉄道会社経営シミュレーション。直接区画やエリアを設置し発展させていく他の都市開発シミュレーションゲームとは異なり、鉄道会社の運営を通じて間接的に都市を発展させていく。それゆえに、鉄道会社経営だけでなく、地域発展や開発などとも関わりが深いゲームである。『A列車で行こう はじまる観光計画』など含め近年の作品は3Dの主観視点で、自分の鉄道運営によって変わりっていく街で電車をじっくり観察することが可能。それゆえに、“風景”もまた本作を彩る要素となっている。 突如開催さ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ちゅ〜る✕わんだふるぷりきゅあ 画像投稿キャンペーン | いなばペットフード株式会社
[みんなのケータイ]ビールSNS「Untappd」を使い始めて2年半、飲んだビールは370種類を超えた![[みんなのケータイ]ビールSNS「Untappd」を使い始めて2年半、飲んだビールは370種類を超えた](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ed599da33c5a84b48f0fa13b8381f80e23518eb2/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fk-tai.watch.impress.co.jp%2Fimg%2Fktw%2Flist%2F1569%2F200%2F001.jpg)
Bluesky、ロゴを“変容の象徴”である蝶にし、ログインせずにWebで閲覧可能に
