JTの小泉光臣社長は飲料事業について、2014年12月の東洋経済のインタビューで、「たばこで培ってきたノウハウや技術を香りの面で活かし、差別性のある商品を出せている。ただ、マーケティング能力が弱い。ここを磨き上げれば、まだチャンスがある。ルーツ、桃天に加えた、第3の柱を立てるしかない。事業譲渡? 縁起でもない」と、飲料事業を存続させる意向を示していたのだ。そこから一転して、事業撤退を発表したことになる。 この先、注目が集まるのが、自販機事業の進退だろう。今回、自販機事業の撤退は見送ったが、「現状通りの営業を続けるか、提携や売却を検討すべきか、さまざまな可能性を検討したい」と大久保副社長は明かす。全国に26.4万台の自販機を持つJTの自販機事業は、飲料メーカーにとって魅力的な買収先。手に入れることで、自社商品の自販機販路を一挙に拡大することができるからだ。 JTの場合、自販機事業の中核子会社