ファッション雑誌『ヴォーグ』の今年9月号には、マリッサ・メイヤーが青いドレスを着て、白い寝椅子に逆さまに寝そべっている写真が掲載されている。濃いチェリー色の口紅を付け、金髪はまっすぐに流れ、ブルーの目がこちらを向いている。メイヤーはファッション好きで有名だが、この写真はまるでファッション・モデル。彼女自身にこんな面があったかと、シリコンバレー人たちを驚かせた。 マリッサ・メイヤーが実際にはどんな人物なのかについては、なかなかその実像が伝わってこなかった。もちろん、シリコンバレーの超有名人として、彼女はいたる所に登場する。だが、表向きの顔はあるが、パーソナルな側面がわからないのだ。表向きには、早口で、話さなければならないことを話すだけ。ファッショナブルな装いで、魅力的な顔を持つのに、その様はまるでロボットのようなのである。 しかし、ヤフーのCEOに就任して1年が過ぎ、その業績と共に彼女の経営

デジカメの一般化や携帯電話のカメラ機能の普及で、我々の日常に深く入り込むことになった「写真」。「現像」や「フィルム」というコストがかかった銀塩カメラの時代と異なり、現在はそうしたコストや手間を気にせず人々が気軽に写真を撮れるようになった。ブログやSNS、Flickrのような写真共有サービスなど、撮影した写真を「発表する場」が生まれたこともこうした状況に拍車をかけているのだろう。 そんな中、本書の表題にも使われている「スナップ写真」の持つ意味合いや、置かれている状況も年々変わってきている。かつて「スナップ写真」といえば、職業写真家や市井の「写真愛好家」が、明確な撮影意図を持って街や人の自然な風景を切り取った、記録的な要素の強いものが多かった（海外では、撮影者の意図を持って撮影された芸術性の高い写真は「ストリートフォトグラフィ」と呼ばれることが多いようである）。 しかし、現在は人々が写真を撮影

今回は、「男性問題」を取り上げようと思う。 男性問題といっても、何も私の男関係のいざこざではありませぬ。男性問題は、「男性差別」と呼ばれることもある男性への“イメージ”から生じる問題である。 日本経済新聞8月8日付け朝刊の1面に、「うわぁ！　ついにそういう時代になったか！」と、思わず叫んでしまった記事が掲載された。次は記事の書き出しである。 「皆様、離陸いたします」。全日本空輸の客室乗務員、二川恒平（27）が着席すると近くの男性乗客が舌打ちした。「女性の客室乗務員と話すのを楽しみにしてたのに」。つぶやきが聞こえたように思えた。 そう。この記事では、“男性客室乗務員（CA）”が、写真入りで取り上げられていたのである。 5000人以上の女性CAの中にたった7人の男性CA 今から20年以上前の私がまだ、全日空（ANA）にいる頃。男性のCAを入れるかどうかについて議論が持ち上がったことがあった。

青写真を確認した堀越二郎が自分の机に戻り、着席後身をかがめて床のカバンから計算尺を取り出し、椅子を前に引いて作業を始める一連の動作の1カット。 飛行シーンよりもモブシーンよりも、その作画と動画に戦慄した。 スタジオジブリ最新作、宮崎駿監督の「風立ちぬ」は、ずばぬけた航空技術者であった堀越二郎を、ずばぬけたアニメ職人が描写するという職人映画だ。 もはや宮崎アニメと村上春樹作品は、新作がリリースされれば、人は皆なにがしかの感想なり批評なりを述べなければいけないような雰囲気になっている。誰からいわれたわけでもないのに、おのれの見解と立場を表明しなければいけないような圧力が、少なくとも私のTLには充ち満ちる。かくして多くの人は、他人の顔色をうかがいながら恐る恐るつぶやく。 求められてもいないのに。 いや、批評家や評論家の人はいいのですよ。それが仕事だから。 こう見えても私は本業でマンガ家をやってい

国内スマートフォン市場が早くも踊り場にさしかかっているらしい（こちら）。 なるほど。 需要が一巡すれば売り上げは頭打ちになる。当然の展開だ。 食料品や消耗品を除けば、商品の市場にはおのずから来る限界がある。 その意味からすると、「踊り場」という言い方は、まだ甘いのかもしれない。 というのも、「踊り場」という用語には、「この停滞期の後に、また上昇局面がやってくる」というニュアンスが含まれているからだ。 この先、スマホの市場が、もう一度上向きのカーブに転じるものだろうか。私にはそうは思えない。スマホは、たぶん、崖っぷちに立っている。でなくても、長い下り坂を見下ろす局面に来ている。 10年後の日本人は 「2010年代って、スマホが流行ってたよな」 「ああ、あのヌメっとしたオモチャな」 とか言って、笑い合っていることだろう。 ちょうど、いまの人たちが15年前のテレビドラマを見て笑っているのと同じ感

プロ野球の統一球の反発係数が操作されていた件は、既に周知の事実なのだと思っていた。 私自身は、もはや熱心なプロ野球観戦者ではないが、同世代の知り合いには、仕事に向けるよりも大きな情熱をこめてプロ野球を見ている男が何人かいる。 その彼らの口ぶりでは、今シーズンからボールが飛ぶようになっていることは、熱心なファンの間では、常識というのか、観戦の前提ですらあったようなのだ。 たしか、5月半ばごろだったと思うが、ボールについて以下のような会話をした記憶がある。 「オータニもフジナミも去年のボールだったら、もっと思い切ったピッチングができてるはずなんだけどなあ」 「……去年とボールが違うのか？」 「おまえ、気づいてないのか？」 「何が？」 「だからボールだよ。明らかに違うじゃないか」 「そうか？」 「どうせ上の連中がシーズン前に通達を出したか何かで、規格が変わってるんだと思うぞ」 「まさか」 「まさ

厚生労働省の「平成22年国民健康・栄養調査結果の概要」によると、世帯所得200万円以下の人々のうち定期的に運動習慣がある人は29.4％であるのに対し、世帯所得600万円以上の人々のそれは37.5％で、統計的に有意な差が見られた。 実感としても、所得の高い人ほど運動をする人が多いように思う（一部の、所得が高いとはいえ1日18時間労働しているような人々を除き）。この統計は所得600万円で数字を切っているが、これを1000万円や2000万円で切ると、より如実な差が出るのではないだろうか。特に欧米ではこの傾向がさらに強いように感じる。 厚生労働省の調査結果に対する説明として、お金があり余暇のある人ほど運動する環境が整っているからという主張、収入が異なる人の間では健康に対するインセンティブ構造が違うためであるという主張などがある。これらの主張に共通しているのは、収入が運動をはじめとする生活習慣に影響

去る3月20日、赤坂のTBS本社を中心とした再開発地区「akasaka Sacas」がオープンした。ほぼ一年前にオープンした六本木の東京ミッドタウンに続き、これで東京都心の再開発は一段落ついたという印象がある。 それにしても、東京における再開発とはいったいなんだったのだろうか？　本書ではまさにそんな疑問に答えるべく、建築家の隈研吾とジャーナリストの清野由美が、汐留、丸の内、六本木ヒルズ、代官山、町田といった東京の街を実際に歩いてまわりながら、都市計画について考察する。 本書の各章は、隈による基調レポートと現地での清野との対話によって構成されている。両者の対話は、しばしば独善的に持論を展開する隈に対して、清野がうまいぐあいに反論や疑問をぶつけたりしており、なかなかスリリングである。 たとえば隈は、六本木ヒルズを、真の意味での「都市計画」が実現した稀有な例だと評価する。 六本木ヒルズの開発では

「デジタル技術の進化が速すぎたことで雇用を失った」ということでしたが、一方で、対応次第ではチャンスにもなると主張されています。 ブリニョルフソン：もちろんそれは簡単ではありません。工学や科学、技術の世界にいる人たちは、非常に優秀なロボットを作ることに成功しました。一方、経済学者や社会科学の専門家、あるいは企業のマネジメント層は、テクノロジーとの協業に対応できていないのです。 そうしたミスマッチに直面しているのに、なお以前の制度のままでいる。テクノロジーが変化したのに合わせて制度も変えねばならないのです。それは大きな挑戦です。 企業を含め、既存の組織形態ではもはや対応できなくなりつつあるわけですね。 ブリニョルフソン：そういうことです。伝統的な組織は20世紀に対してデザインされたものに過ぎません。つまり、オールドテクノロジーに合わせて作られたものなのです。デジタルテクノロジーに合わせられては

国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所の三島和夫部長は、秋田県で育ち、秋田大学医学部に進んだ。 秋田県は冬にどんよりした天気が続く地方で、日本で一番日照時間が短いそうだ。伝統的に過眠や睡眠リズムの異常を生じることの多い冬季うつ病が多く、秋田の大学病院時代にも多くの患者を診察していた。また直属の指導医が、有名な睡眠医学の教授だったということもあり、最初から「睡眠」をテーマにする路線に乗っていたともいえる。 そんな三島さんが、ある時、アメリカのカリフォルニア、スタンフォード大学に籍を移した時期があり、その時にカルチャーショックを受けたという。どんよりした秋田と比べると、カリフォルニアは空が青い！ 「飛行機から降りたとたんに、空が青いこと！いまだかつてあんなに青い空は見たことなくてですね、冬にみんなホットパンツでジョギングとかしてますからね。本当にカルチャーショック。１年の5カ月くらいは暗

睡眠というのは、とても日常的な「行動」だ。誰だって特別な事情がない限り、毎日眠る。 あまりに普通のことすぎて、特に気にしていない人は気にしていない。夜、適度な時間に眠たくなってすんなり眠り、朝すっきりと目覚められるなら、まったく気にする必要はないのだ。 ただ、そんな当たり前ともいえる睡眠に、なぜか困難を抱えている人は多いようだ。 慢性的な寝不足とか、充分眠ったのに眠った気がしないとか、寝床に就いてもなかなか眠れないとか、二日酔いとか、様々な睡眠障害とか……睡眠にまつわる悩みは、軽重の差こそあれ、身近なものだ。あなたがかりにいつでも快眠できる幸せな人でも、身の回りは必ず悩みを持っている人がいる。 というのも、厚労省保健福祉動向調査などによると、日本人の5人に1人が睡眠に問題を抱えているという。とするなら、身近な縁者という意味で配偶者・親・子・祖父母くらいの中に必ず1人や2人、そういう人がいる

2012年12月、中央自動車道・笹子トンネルで発生した天井板落下事故を機に、注目を集める日本のインフラ老朽化問題。「日経ビジネス」2月11日号でもこのテーマを特集し、国内の橋梁やトンネルの約半数が2030年には建設から50年が経過することなどを指摘し反響を呼んだ。だが、「橋やトンネルのみならず、可及的速やかに改善すべき社会インフラがもう1つ、この国にはある」と警鐘を鳴らす専門家がいる。河村浩・学校のトイレ研究会事務局長にその主張を聞いた。 （聞き手は鈴木信行） ――まずはどのような団体なのか教えてほしい。 河村：その名の通り、学校のトイレを研究する団体だ。私が在籍するTOTOなどトイレ関連メーカー7社が1996年に共同で設立した。トイレに関する生徒や教師など現場の声を収集したり、その衛生度を科学的に分析したりするのが主な活動で、文部科学省とも随時意見交換会を実施してきている。 日経ビジネス

ライフネット生命保険が営業を開始して約1年が過ぎた2009年夏のことです。20代の社員に突然こう言われました。「出口さん、この日、1時間ほど時間を空けておいてください」。いったい何の用だろう。と思いつつ、私は、「いいですよ」と答えました。 前日、私は彼に聞きました。 「明日、時間は取ってあるけど、何をするんだっけ」 その若い社員はこう言いました。 「インターネットでのPR企画のため、二子玉川へ行って、多摩川の河川敷に降りてください」 「でえ、何をするんだい？」 「まずですね。今回の企画を考えてくれたウェブマガジン、デイリーポータルZのウェブマスター林雄司さんが、死亡保険に加入しよう、と河川敷に待ち受けています」 デイリーポータルZ？　何だ、それ？　ヒーローロボット？ 「それで、ですね。この林さんが、3枚の紙皿にそれぞれ、1,000万円、2,000万円、3,000万円と、死亡時の受取金額を書

川端 裕人 文筆家 1964年、兵庫県明石市生まれの千葉育ち。日本テレビの記者を経て作家に。『夏のロケット』が第15回サントリーミステリー大賞優秀作品賞、「SFマガジン」で「青い海の宇宙港」を連載中。 この著者の記事を見る

グーグル、フェイスブック、ツイッターなど、人々の生活や働き方を変える技術と衝撃をもたらすインターネット企業を数多生み出してきた米シリコンバレー。この地にまた1つ、世界を変えようとするネット企業が脚光を浴びている。 その名は、エバーノート。パソコンやスマートフォンなど、様々な情報端末で作成した「メモ」をインターネット上に一元管理できる「Evernote」を提供する。極めてシンプルなコンセプトと使い勝手の良いサービスは瞬く間に心を捉え、利用者は急増。2008年のサービス開始から4年で、世界の利用者数は約4000万に到達し、日本、中国、ヨーロッパなど、世界的なサービスとなった。 当然、投資家もエバーノートを放っておかない。セコイアキャピタルやメリテックキャピタルパートナーズなど、シリコンバレーの著名なベンチャーキャピタルが同社に出資している。会社評価額は既に10億ドル（約800億円）規模となり、

山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る

「あなた、60歳になっても働き続けるんでしょう？」 「えっ？　オレは60歳でサラリーマン人生を終わりにして憧れのセカンドライフを送ろうと思っていたんだけど……」 「でも、年金がもらえる65歳までどうやって暮らしていくつもり? 無収入になるのよ。あなた、まだまだ働けるわよ。家族のためにあともう少し頑張って！」 こんな会話を妻とした60代間近のお父さん、お疲れさまです。 昭和36年4月2日生まれ以降のお父さんたちは、定年退職後の60～64歳までの間に公的年金が出ない、いわゆる「空白の5年間」を体験する初の世代です。年金の支給開始年齢が引き上げられ、老後の収入源をどうするのかといった切実な悩みが出てきました。 次のグラフは、「日経マネー」が行った、老後の収入・生活に関しての読者アンケートです。 「老後の収入源としてあてにしているものは？」との問いに、20％以上の人が「働けなくなるまで働いて収入を