「情報量は宇宙トンネルの最小断面積に等しい」、京都大学が量子的情報量の新公式を発見
「情報量は宇宙トンネルの最小断面積に等しい」、京都大学が量子的情報量の新公式を発見 大学ジャーナルオンライン編集部 京都大学の梅本滉嗣修士課程学生と高柳匡教授は、量子ビットの「純粋化量子もつれ」と呼ばれる情報量を計算する新しい幾何学的公式を発見した。超弦理論の理解に役立つと期待される。 この考え方にいたる契機となったのが、2006年に発見された笠ー高柳公式。これは「物体Aと物体Bの二つの間に共有される量子ビットの情報量（AとBの間にある相関）は、物体に対応する宇宙（注）の最小断面積に等しい」というもの。しかし、この公式で正しく情報量が計算できるのは、AとB以外には物体が存在しない場合（純粋状態）に限られるという制限があった。 AとBの領域にはこれらをつなぐトンネルを作ることができ、AとBの情報はこのトンネルの内部空間（Entanglement Wedgeと呼ばれる）に反映されることが知られ
中国でケシの殻使った料理店が野放し、客は陽性反応＆常連化
中国では麻薬成分であるケシの殻を調味料として使った料理を提供するレストランがほとんど野放しになっていることが明らかになった。主に「激辛」をウリにする四川料理や「火鍋」などの鍋料理、ラーメンやスープの類だ。客は知らないうちに、軽度の麻薬中毒となっており、禁断症状が出てくる頃になると、同じレストランに通うなどの常連客になっていることが多いという。米CNNなどが報じた。 客が麻薬成分が混入している料理を食べたことが分かったきっかけは、交通取り締まりに当たっていた警察官による職務質問や、尿検査だった。 江蘇省無錫市の高速道路上で、取り締まりに当たっていた警官が少し蛇行を繰り返して、走っている車を発見し、停車を命じて、職務質問。夫婦と子供2人の家族連れで、犯罪には関係なさそうだが、念のために、運転していた夫の尿検査を行った。 その結果、夫から麻薬成分が検出されたことから、妻や子供2人も尿検査をしたと
｢人手不足な職業･人余りな職業｣ランキング
しかし、大手をはじめ人気企業は競争率が高く、業界や職業によって、「人手不足」の職業もあれば、逆に「人余り」となっている職業もある。では具体的に、どういった職業が人手不足、人余りなのか？ 就職活動を進めるうえでも、その傾向を知っておくのは意味のあることだろう。 それを知る手掛かりになる統計が、厚生労働省が毎月発表している「一般職業紹介状況」だ。これは、全国のハローワークに寄せられる企業からの求人数と、仕事を探している労働者の求職者数を集計したもので、有効求人数を有効求職者数で割って算出する「有効求人倍率」は、景気や労働市場の状況を知る指標として知られている。 有効求人倍率で人手不足・人余り度を見る 有効求人倍率は、求人数と求職者数が同じなら1倍となるが、求人数が求職数より多ければ1倍以上となり、逆に少なければ1倍を割り込む。つまり、数字が1倍より大きければ大きいほど、企業は人手の確保に困って
「求む！コンビニオーナー」なり手不足で学生に説明会 | NHKニュース
人手不足の影響でコンビニの店舗を運営する人材が足りなくなってきていることから、「ローソン」はオーナーを目指す学生を対象にした採用説明会を開きました。 このためコンビニ大手のローソンは、店舗のオーナーになることを前提に新卒の学生を契約社員として採用する制度を来年春から導入することになり、１４日、都内で説明会を開きました。 ５人の学生が参加し、契約社員として給料をもらいながら経営のノウハウを学んだあと、１年以内にオーナーとして独立するという新たな制度を真剣に聞いていました。 参加した学生は「会社を運営する力を若いうちから学べるのは魅力があると感じました。就職活動するうえで選択肢の一つだと思う」と話していました。 会社は、オーナーとして独立する際、店舗の開店資金を支援することにしていて、採用の担当者は「若いかたは５０年は店舗を運営でき、多くの店舗を経営してもらうチャンスが多いと思うので期待してい
「今後１週間程度は震度５弱程度の地震に注意」気象庁会見 | NHKニュース
北海道中標津町で、震度５弱の揺れを観測した地震について、気象庁の松森敏幸地震津波監視課長は、午前６時から記者会見を開き、「揺れの強かった地域では、落石や崖崩れなどの危険性が高まっているので、今後の地震活動に十分注意してほしい。この地域では過去に大地震が起きてから１週間程度の間に同じ程度の規模の地震が続発した事例がある。揺れの強かった地域では今後１週間程度は、最大震度５弱程度の地震に注意してほしい。また、さらに強い揺れをもたらす地震が発生する可能性もあるので注意してほしい」と呼びかけました。
「ミニチュアバット」を全教員に支給、銃への対抗策 米
（ＣＮＮ） 米ペンシルベニア州エリー市郊外の教育行政区当局は１４日まで、米国の学校で多発する銃乱射事件を受け、管内の全教師５００人へのミニチュアの「野球バット」配給などを盛り込んだ新たな安全対策をまとめた。 ミルクリーク・タウンシップ教育行政区当局の責任者は、バットは銃撃犯に立ち向かう道具と指摘。普段は教室内の施錠された場所に保管され、学校封鎖など不測の事態が発生した際のみに使用出来るようにすると述べた。 このバットの長さは１６インチ（約４１センチ）で、野球場の売店で入手出来るような商品。バット支給にかかる経費は約１８００ドル（約１９万２６００円）としている。 ただ、この対策案はソーシャルメディア上で嘲笑されており、同行政区のフェイスブックには「全米の物笑いの種」「ミニチュアバットで銃弾を犯人に打ち返すのか？」などの書き込みがあった。 同行政区当局は今月２日、新たな学校の安全対策を発表し、
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