９１０カラット巨大ダイヤ発見…４４億円価値か : 国際 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
【ヨハネスブルク＝木村達矢】アフリカ南部のレソトで、９１０カラットの巨大なダイヤモンドが発見された。 採掘を手がけたジェム・ダイヤモンズ社が１５日発表した。史上５番目の大きさとみられ、ＡＦＰ通信によると価値は約４０００万ドル（約４４億円）にのぼるという。 発表によると、ダイヤは同社が保有するレソト北部の採掘場で見つかった。大きいだけでなく品質も非常に高いという。 この採掘場では過去にも６０３カラットのダイヤが見つかっているが、同社は「今回のダイヤは最大かつ最高品質で、歴史的な発見だ」と喜んでいる。 昨年３月には西アフリカのシエラレオネで７０９カラットのダイヤが発見された。米ニューヨークで競売にかけられ、落札価格は６５０万ドル（約７億２０００万円）だった。
アサヒ本社のオブジェ、鮮やかな金色よみがえる : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
塗り替え工事がほぼ終了したアサヒグループホールディングス本社ビルのオブジェ（１１日午前、東京都墨田区で、読売ヘリから）＝大石健登撮影 東京・下町のランドマークとして親しまれているアサヒグループホールディングス本社（墨田区）の「金の炎のオブジェ」の塗り替え工事がほぼ終わり、鮮やかな黄金色がよみがえった。 同社によると、オブジェは、３６０トンの鋼材を使用して１９８９年に完成。長さ４４メートルのたなびく「金の炎」は、浅草などを訪れる観光客らに人気だが、経年劣化で色がくすみ、１０月から「化粧直し」をしていた。 工事中はオブジェ全体がシートで覆われたため、一時的に地上から見られなくなり、同社には「工事はいつ終わるのか」といった問い合わせが約２０件寄せられた。同社の担当者は「東京五輪・パラリンピックに向けて、輝きを増した姿を見てほしい」と話している。
レーザーでミサイル迎撃、発射直後に照射し破壊 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
北朝鮮による核・ミサイル開発の進展を受け、政府が弾道ミサイル迎撃のための新システムの開発を検討していることがわかった。 高出力レーザーを発射直後の弾道ミサイルに照射し、無力化・破壊する。北朝鮮が現在の装備では迎撃が難しい「ロフテッド軌道」での発射を繰り返しているため、新技術で対応する方針だ。 開発を目指すのは、弾道ミサイルが発射された直後の「ブースト段階」と呼ばれる時点で、航空機や艦船などから高出力レーザーを照射し、熱によってミサイルを変形させる技術。迎撃ミサイルに比べて安価で、実現すればロフテッド軌道だけでなく、多数の弾道ミサイル発射にも対処が可能になる。 防衛省は２０１８年度概算要求に、迫撃砲弾や小型無人機などを迎撃対象とする、高出力レーザーシステムの研究費として、８７億円を計上した。
ホンダジェット、販売世界一に…米セスナ抜く : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
ホンダの小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」の売れ行きが好調だ。 ２０１７年上半期（１～６月）に２４機を納入し、小型ジェット機クラスでは、米セスナを抜いて世界一となった。燃費の良さなどが評価され、北米や欧州などの経営者や企業の航空部門の需要をつかんでいる。 ホンダジェットは最大７人乗りで、価格は４９０万ドル（約５億４０００万円）。エンジンを主翼の上に配置したデザインが特徴だ。一度の給油で東京―北京間に相当する約２０００キロ・メートルを飛ぶことができる。 現在は米国で月４機のペースで製造している。好調な受注を受け、今後は月６、７機に引き上げる予定だ。
非正規教員、給料に上限…３８都県で内規設け : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
公立小中学校に非正規として勤務し、担任や部活動の指導など、正規教員とほぼ同じ仕事をする臨時的教員について、３８都県が、地方公務員法に基づく給料表の通りに年齢などに応じて金額が上がることがないよう、別のルールを設けて給料を低く抑えていることがわかった。 総務省は、給料制度の運用に問題がある可能性を指摘している。 読売新聞が今年７月、４７都道府県の教育委員会に給料などについて聞いた。 大阪府、岡山県など９道府県は、年齢や経験に応じて給料表通りに上がるが、熊本県、茨城県など３８都県は、給料表とは別に、条例や内規などで上限を設けていた。鹿児島県の給料表の最高は月４０万５６００円だが、規定により２０歳代後半の給料と同程度の月２２万１２００円を上限としていた。
電磁波を９９％遮る塗料、電子機器の誤作動防ぐ : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
ＣＮＴを用いた塗料を塗ったシート。電磁波を遮蔽する能力が高く、熱にも強い（１２日、産業技術総合研究所で） 新素材として注目される「カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）」を用い、物に塗るだけで電磁波を９９・９％以上遮蔽できる塗料を開発したと、産業技術総合研究所（茨城県つくば市）の研究チームが発表した。 乗り物やロボットの部品に用いれば、誤作動防止などに使えるという。 ＣＮＴは炭素原子が網目のように結びついて、直径数ナノ・メートル～数十ナノ・メートル（ナノは１０億分の１）の筒状になったもの。細くても強度が高いなど優れた性質があり、産業に応用する研究が盛んになっている。 チームはＣＮＴが金属などと同様、電気を通す性質に着目し、不要な電磁波の遮蔽材としての技術開発に取り組み、水の中に大量のＣＮＴが分散した水性塗料の開発に成功した。 この塗料を樹脂製のシートに塗ったところ、１００分の１ミリ・メートル程度の
スパコン基板丸ごと水没、安価な冷却技術実証へ : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
コンピューターの頭脳である中央演算処理装置（ＣＰＵ）などの基板を丸ごと水に２年間沈め、正常に作動するかを確かめる実験を、国立情報学研究所（東京）が始めた。 ＣＰＵと水を樹脂で遮断し、大量に発熱するスーパーコンピューター（スパコン）を安上がりに冷やす、革新的な技術の実証が目的という。 数万個のＣＰＵをつなぐスパコンは、計算の際に大量に発熱し、故障の原因になる。現在はファンや空調を使って空気で冷やす「空冷式」が主流だが、冷やすための電力が、計算に使う電力の３～４割に上るのが難点。このためフッ素化合物を含む液体や油などにＣＰＵを漬けて熱を除く「液冷式」の研究も進んでいる。 国立情報学研究所の 鯉渕道紘 （ こいぶちみちひろ ） 准教授らは、ＣＰＵなどを載せた基板や配線を樹脂でコーティングした上で水に浸す技術を開発した。過去の実験では水道水で約３か月間、さびたり、ショートしたりすることなく機能した
ビットコインの価格急落、１５分で２割も : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
【ニューヨーク＝有光裕】インターネット上の仮想通貨ビットコインの価格が１０日、約１５分で約２割急落した。 米証券取引委員会（ＳＥＣ）が、ビットコインの価格に連動する上場投資信託（ＥＴＦ）の認可申請を却下したためで、市場拡大を期待して買い進めていた投資家の売り注文が殺到した。 欧州の取引所「ビットスタンプ」によると、１０日の市場で、１ビットコインの価格は１２８０ドル台から１０２０ドル台まで急落した。 ＳＥＣは却下の理由を、「不正や相場操縦、投資家保護の仕組みが不十分だ」としている。一方、「ビットコインはまだ、発展の初期段階にある。時間の経過とともに、しっかりと規制された重要な市場になる可能性がある」とも指摘した。
小２死亡にメーカー「聞いたことのない事故」 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
８日夜、埼玉県川口市の民家敷地内に駐車していた軽ワゴン車内で男児（８）が死亡する事故があり、この軽ワゴン車のメーカーは「同種の事故は聞いたことがない」と困惑している。 武南署の発表によると、死亡したのは、この家に住む小学２年生の男児。車後部の収納スペース「サブトランク」（横約６０センチ、縦約３５センチ、深さ約３０センチ）に頭を突っ込んで逆立ちした状態で見つかった。心肺停止状態で病院に搬送されたが、約４時間後に死亡が確認された。外傷はなく、首に体重がかかったことによる窒息死の可能性が高いという。 サブトランクは通常、スペアタイヤなどの収納に使われるが、バスケットボールなどの遊具が入っており、男児が発見された時は、ボールがサブトランクの外に出ていた。同署は、男児がボールを取り出そうと後部座席からサブトランクに身を乗り出し、体勢を崩して頭から落ち、身動きできなくなったとみている。 男児の兄が、横
死迫る患者に好きなたばこを…全面禁煙除外要望 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
政府が今国会に提出を予定している健康増進法改正案で、医療機関の敷地内が全面禁煙となる方針であるのに対して、がん患者が最期の時を過ごす緩和ケア病棟での喫煙を例外的に容認するよう、緩和ケア医らが求めている。同法改正案は、非喫煙者がたばこの煙を吸い込む受動喫煙を防ぐのが目的。厚生労働省は「患者が集まる医療機関は配慮が特に必要」と説明する。 これに対して、緩和ケア病棟を持つ病院などで作る日本ホスピス緩和ケア協会は、敷地内禁煙によって喫煙者が同病棟への入院を断られたり、退院を迫られたりする事態を懸念。全面禁煙の対象から除外するよう求めている。 同協会の約２００施設が答えた調査では１６％の施設が病棟に喫煙所を設けていた。他に、玄関横やベランダでの喫煙を認める施設もある。志真泰夫・同協会理事長は、「残り時間の少ない人を追い詰めるのはいかがなものか」と訴える。
年賀状、減少止まらず…「嵐」２年連続で起用も : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
日本郵便が今年の元日に配達した年賀状は前年比約６％減の１６億４０００万枚となり、８年連続で前年を下回った。 年賀状は例年、７割程度が元日に届く。元日の配達枚数は、ピークの１９９３年から４割も減った。電子メールやソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）の普及が背景にある。 日本郵便は若者層を取り込むため、コマーシャルに人気アイドルグループ「嵐」を２年連続で起用した。しかし、年賀状の利用減に歯止めをかけることはできていない。 年賀はがきの発行枚数は、２０１７年用は約３０億枚となる見込みだ。０４年用に過去最高の４４億６０００万枚を発行して以降、減少傾向だ。 日本郵便の親会社、日本郵政の長門正貢社長は「相手を思い、書状にして年初めに送る文化を守りたい」と話す。年賀状ははがきの年間取扱枚数の約３割を占め、利用が減り続ければ、郵便事業全体への影響は避けられない。
誘致してないのに…五輪費一部負担に札幌市反発 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
２０２０年の東京五輪・パラリンピックの開催経費を巡り、東京都外の競技会場を抱える地方自治体が一部負担する可能性が浮上し、札幌ドームがサッカーの会場になっている札幌市や道が、大会組織委員会や都に反発している。 誘致したわけでないのに会場となった経緯もあり、札幌市と道は２６日、８県・政令市と共同で、費用負担回避を大会組織委や都に要請する。 主な焦点は、各会場を東京五輪仕様にするための「仮設施設」整備費用の分担。当初は大会組織委と国が負担するはずだったが、開催費用が膨らむ中、突如、方針転換が図られつつある。２２日に関係自治体向けの説明があったが、詳細は示されなかった。 札幌市は、これまで大会組織委に再三、費用負担などについて情報提供を求めたが、大会組織委から十分な説明を受けられなかったという。
側面に曲線赤ライン…新政府専用機、初お目見え : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
【サンバーナディーノ（米カリフォルニア州）＝田原徳容】政府が２０１９年度に導入する新しい政府専用機が１１日、米カリフォルニア州サンバーナディーノの空港で、塗装を終えた姿を現した。 新デザインの機体がお目見えしたのは初めて。 新デザインは、側面の赤色のラインを直線から緩やかな曲線に変えたのが特徴だ。「ダイナミックさと躍動感を出した」（政府関係者）という。 米ボーイング社の大型機「７７７―３００ＥＲ」を採用。現行機のボーイング「７４７―４００」より約３メートル長く、エンジンは４基から２基となる。燃費が良くなり、航続距離も約１０００キロ・メートル延びて約１万４０００キロ・メートルになるという。全日本空輸が整備を担当している。新専用機はこの日、格納施設の前で入念なチェックを受けた後、関係者が見守る中、飛び立った。欧州で引き続き整備を行うという。
シャープ社長、無給に…「赤字で報酬もらえぬ」 : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
経営再建中のシャープが、戴正呉（たい・せいご）社長に支払う役員報酬をゼロに決めたことが２３日わかった。 ボーナスにあたる役員賞与は２０１２年度以降支給しておらず、戴社長は「無給」のトップとなる。不祥事を除けば、国内の上場企業が社長に報酬を支払わないのは異例だ。 今月１２日に開いた報酬委員会で正式に決めた。２人の社外取締役を除く、他の取締役６人についても役員報酬は支払わないが、担当業務に関連する手当などは支給する方針だ。 戴社長は「赤字なのに報酬を受け取るのはおかしい」などと持論を語っており、早期の黒字化に向けた決意を示すとみられる。戴社長は、シャープを傘下に収めた台湾・ 鴻海 （ ホンハイ ） グループナンバー２の副総裁も兼務しており、鴻海からは報酬を得ている。
小中でプログラミング必修に…政府の新成長戦略 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
日本社会のＩＴ（情報技術）高度化を支える人材育成が柱で、次期学習指導要領が始まる２０２０年度からコンピューターのプログラミング教育を小中学校で必修にするほか、外国人の専門家が日本に永住しやすくする。日本が官民一体で取り組む１０分野を具体的に掲げ、政府が目標とする２０年頃の名目国内総生産（ＧＤＰ）６００兆円の実現を図る。 新成長戦略は、１９日に開く政府の産業競争力会議（議長・安倍首相）で公表する。少子化でも経済成長を続けるため、ビッグデータや人工知能（ＡＩ）などを駆使する人材を育てて、生産性を高めることを目指す。 プログラミング教育としては、小学生には興味を持ってもらうための体験学習を、中学生にはホームページの作成などを想定している。産業界には、教材の開発や講師の派遣などで協力を求める考えだ。
農作物荒らすサル撃退実習、主婦らエアガン連射 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
野生のニホンザルによる農作物被害などに悩む神奈川県伊勢原市は１日、同市日向の集会所で、「女性による女性のための鳥獣対策勉強会」を初開催した。 男性が仕事などでいない時間帯を見計らって出没するなどサルの動きが巧妙になっている実情を踏まえ、女性にも自衛・撃退に立ち上がってもらおうと企画。〈１〉近寄らない〈２〉目を合わせない〈３〉背中を見せない〈４〉叫ばない――の「セザル４か条」などを伝授した。 市によると、市内では約２００頭のサルが生息しており、農作物被害は毎年６００万～１０００万円ほどで推移。追い払い対策を続けているが、歯止めが掛からず、住宅内の食料品、仏壇のお供え物まで奪われるケースも出ているという。 この日の勉強会には、日向地区周辺の主婦ら１６人が参加。講師も千葉科学大学動物危機管理学科の加瀬ちひろ助教ら全員女性が務め、鳥獣の生態などを学んだうえで、エアガンやロケット花火などを使ったサル
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「ピース」綾部祐二さん、芸能活動休業し渡米へ : カルチャー : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）