アニプレなどがアニメ制作ソフト開発 ソニーGクリエイター重視を強調
2024年5月23日、ソニーグループは都内で「ソニーグループ 経営方針説明会」を開催した。代表執行役会長CEOの吉田憲一郎氏、代表執行役社長COO兼CFOの十時裕樹氏が登壇し、現在、そして今後のソニーグループの経営方針、理念、施策などを語った。 今回のプレゼンテーションでは、引き続きエンタテインメント重視の姿勢が際立った。「クリエテイティブシフト」を経営方針のひとつとし、「音楽」「映画」「ゲーム」「アニメ」などのコンテンツ創出はもちろんだが、プロダクツやサービスでもエンタテインメントを支えるテクノロジーとすることで既存の家電・精密事業会社との差別化、深化を図る。 吉田会長はこれまでのソニーは「感動を届けるものを作ること」が中心だったが、現在は「感動を作ること」を目指すと説明する。それがコンテンツであり、それらを支えるのがソニーのテクノロジーというわけだ。 クリエイティブ創出では、アニメに言
東映アニメ、バンダイナムコ、ソニー・ピクチャーズが株式一部売却で上場維持
東映アニメーションは発行済株式の約9.2％に相当する389万3300株を2024年3月に売り出す。放出するのは、バンダイナムコホールディングスが保有する311万3300株とソニー・ピクチャーズ エンタテインメントが保有する78万株。 2024 年2月27日から2024年3月4日までに売り出し価格を決定、国内はSMBC日興証券、海外はSMBC Nikko Capital Marketsが引受人となる。2024年2月15日の終値を基準にすれば、総額で660億円規模になる。 売り出しで流通株式は一挙に1.5倍以上に増える見込みだ。株式市場を通じた売却でなく、売り出しを選択したのは、流通株式が短期間に急激に増えることによる株価への影響を考慮したと見られる。 売り出しは、2022年4月に東京証券取引所が打ち出した上場株式の流動性確保のための新基準導入がきっかけになっている。東京証券取引所は市場区分を
東京現像所が事業終了、未返却フィルム原版はTOHOアーカイブが管理
東宝グループでフィルム現像や編集などを行ってきた株式会社東京現像所が、2023年11月30日に全事業の終了を報告した。1955年に設立の老舗企業が68年の長い歴史を閉じた。 事業終了の理由は、映像技術の大きな変化だ。東京現像所が長年、主要事業としてきたフィルム現像は、映像のデジタル化と共にほぼ姿を消している。劇場上映用デジタルデータ（DCP）制作や編集、ポストプロダクション、デジタル映像による色彩調整(DI)などに事業の軸を移したが、東宝グループの中では他企業と重複する部分もある。そこで現在の事業の多くを終了し、または関連企業に移管することで再編することになった。 DCP制作は、2023年3月31日にすでに終了している。そして映像DI事業、映像編集事業は11月30日で終了、12月1日よりTOHOスタジオに移管される。 そのなかで大きな関心が集めていたのが、東京現像所が顧客から預かっていたフ
ハピネットがブロッコリーの完全子会社化目指す 92億円で公開買付け
エンタメ商材流通の大手ハピネットが、キャラクターグッズやアニメ・ゲーム関連のブロッコリーの完全子会社化を目指すことになった。2023年4月14日、ハピネットはブロッコリーの公開買付けを発表した。 ブロッコリーは1994年に木谷高明氏が、アニメやゲームなどのコアファン向けのキャラクター・商品会社として設立。2001年にはJASDAQに上場した。その後、経営主体はたびたび入れ替わる。現在はハピネットが筆頭株主として発行済株式の29.72％を所有し、持分法適用の子会社としている。 今回の公開買付けでは、ハピネットが他の株主が保有する残りの全株式を取得し、完全子会社化を目指す。公開買付けにあたっては、買取り価額を4月14日の終値1026円より30％以上高いプレミアをつけた1500円にした。既存の株主には十分魅力的な水準だ。買付けは17日に開始、6月20日に決済する。 現在7.77％を保有する大株主
札幌に新しいCGアニメのスタジオ、サンジゲン/サブリメイション/Tooが協力
CG技術分野で活躍する3つの会社が協力して、北海道・札幌市に新しいCGアニメスタジオが誕生した。サンジゲンとサブリメイション、そして株式会社Tooが2020年12月に合弁で設立した株式会社ウタリカだ。 サンジゲンとサブリメイションは共に都内に本社を持つCGアニメーション制作会社で、特にアニメファンに人気の高いセルルックスタイルのCGアニメを得意とする。ウタリカもアニメ制作での活躍が期待されそうだ。 またTooはCGソフトウェアの代理店業務やカラーマーカーCopicの製造・開発でお馴染みだ。クリエイティブ分野の総合商社を掲げる。CG分野の新しいチャレンジにも積極的だ。 今回の取り組みについて3社は、これまでになかった表現での生産力とクォリティのニーズへの対応を挙げている。近年はCG制作の需要が高まっているだけでなく、より高度な表現も求められている。これに対応するものだ。 代表取締役にはサブリ
フィールズ、通期業績予想を下方修正 最終赤字に変更 遊技機販売市場縮小で
エンタテイメント企業のフィールズは、2017年3月期の通期連結業績予想を大幅に下方修正した。これまで1150億円としていた売上高を730億円に変更、前年の944億7600万円を下回る。 また20億円としていた営業利益、経常利益は、それぞれ65億円のマイナス、75億円のマイナスに引き下げられる。当期純利益は10億円から85億円のマイナスに変わり、最終赤字を見通す。 売上げ減少の主な要因は、パチンコ・パチスロの遊技機販売市場の縮小としている。2015年からパチスロ機型式試験方法が変更され、また新たな規制や新基準の導入が、市場全体に影響を与えている。 フィールズは期初当初より遊技機販売市場を前年度より低めに想定したが、現状で想定よりも厳しい状況が続いているとしている。また一部遊技機の販売時期を次期に変更したことも響いた。 遊技機販売の環境が厳しくなるなかで、近年フィールズはゲーム・マンガ・アニメ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
