フランスで暴徒化するデモ隊の姿は「情報戦争での敗北」だとの指摘
フランスで燃料税の引き上げに抗議するデモ隊が暴徒化して警官と衝突し、パリ中心部が一時、危険な状態に陥りました。燃料税引き上げがひとまず延期されたことで鎮静化に向かうとみられるデモ活動ですが、デモ隊による過激な行動はSNSを駆使した「情報戦争」によって引き起こされたものだとの指摘があります。 France might be losing its first big information war https://blog.0day.rocks/france-might-be-losing-its-first-big-information-war-2f3ab8b82fbb 燃料税引き上げをめぐるフランスのデモ活動は「Gilets Jaunes」という黄色のジャケットを着て政策への反対の意思を示すという平穏な活動として発生しました。しかし、平和的なデモは、次第に過激化していき、ついには暴力を伴
今後のメディアを考えるうえで知っておきたいデータ10選 - メディアの輪郭
日々、いろんな海外メディアの情報を追っているのですが、改めて日本におけるメディア関連データで気になるものを足下から整理しようと思い、調べてみました。 1. スマートフォンの所有率 （出典：ビデオリサーチインタラクティブ | プレスリリース） 昨年の時点でガラケーの所有率をスマホが上回っていたようですが、今年はさらに差が広がっていますね。特に女子学生（85.2%）、男子学生（78.3%）のスマートフォン所有率が高いとのことです。タブレットもじわじわ増えています。 2. スマートフォン加入者数 総務省によれば、日本にはインターネット利用者数が9652万人いるようです。また、IDC Japanの2013年～2017年の国内スマートフォン加入者数予測によれば、2014年には6277万人に、2015年には約7000万人がスマホを持つことになりそうです。 3. スマートフォンの利用場所とシーン ヤフー
THE HUFFINGTON POST 日本語版
King Gnuの常田大希さんが、5大ドームツアーの東京公演を前に自身の想いをインスタグラムで綴っていました。
商業出版社による個人ブログからの「パクリ疑惑」について: たけくまメモ
昨日、古い友人である「まさむね」さんからメールが来ました。内容は「自分のブログの記述が、商業出版に盗用されてしまったようだが、どうすればよいのか」というものでした。 まさむねさんと俺は、ここ１０年ほど疎遠になっていたのですが、久しぶりに連絡があったと思ったら、いきなりこの相談です。昔から趣味の多い人でしたが、最近は家紋の研究に凝っているようで、「一本気新聞」という彼のブログに、家紋について詳しく調べた結果を載せているのです。ところが、つい最近コアマガジンから出された「家紋の不思議」というムックの中で、まさむねさんが書いたブログエントリの記述に酷似した記述を発見し、子細につき比べて見た結果、「これは自分の記述を無断で借用したものではないか」との疑いを強めたそうです。 http://www.ippongi.com/2009/11/28/ ↑一本気新聞「家紋文化が認知されるのは嬉しいが、これはち
ネット“メディア”は本当に大丈夫？ - 相谷さんの一言
ここ数日間自分のニュースサイト*1の更新に精を出している*2のだが、最近『ちょっと引っかかる』記事が続けて出てきたので、今回はここのサイトでエントリー。 ネットメディアは「悪意」の生産場所なのか？ ◎「悪意」を優先して記事にするとこうなる （FANTA-G） ◎livedoor blogがアゲハント最高！！の存続を許しているのは何故？ （闇子３歳） 前者はガジェット通信 GetNewsが出したドラマ*3の記事についての意見。後者は2chの(ニュース速報系の)まとめサイト管理人の『引用しているスレとレス』に対する意見。 両者共に「疑問」として指摘している内容は、「どうも記事を書いている記者やまとめサイトの管理人は、それぞれ『悪意』を持って記事を書いたり、または2chのスレに書いてある「名無しさん」のスレを引用してるんじゃないか？」という事である。 もうちょっと詳しく書くと、前者は「2chやネ
記者クラブを楯にして新聞を有料化しようと企てる人たち:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
元木昌彦氏の「週刊誌は死なず」 元週刊現代編集長で、ついでに言えば元オーマイニュース編集長でもある元木昌彦氏の週刊誌は死なず (朝日新書)という新刊を読んだ。この中に、「ネットの影響を受けているのは新聞も同じである」として次のようなくだりがある。すこし長いが引用しよう。 しばらく前に、朝比奈豊毎日新聞社長と若宮啓文朝日新聞元論説主幹と話す機会があった。私は、こうした人たちと会う時、必ず聞いてみることがある。それは「どの新聞社もネットを充実させればさせるほど紙の部数が落ち込んでいることで悩んでいる。ここら辺で、新聞社が”談合”して、情報(ニュース)はタダという風潮を断ち切り、有料化に踏み切ってはどうか」ということである。 談合という言葉は刺激的すぎるが、要は、日本語という狭いマーケットの中で、バラバラに情報を垂れ流し合っていても、広告収入で採算をとるのは不可能に近い。「Yahoo!」など巨大
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