雲が直線的に現れ、上空が真っ二つに割れたような不思議な光景が1月26日午前、福井県内各地で見られた。 福井地方気象台によると、本州南海上にある停滞前線の移動に伴い、前線付近にできた高積雲が移動したことで起こった。高積雲は「ひつじ雲」などと呼ばれ、通常はまだら状や帯状だが、この日は前線の影響で、雲が地上に近いところで分厚くなりびっしりと空を覆った。同気象台は「きれいに一直線になって動くのは珍しい」という。 鯖江市の女性は自宅2階から撮影。驚きながら「青と白にパキッと割れていて、きれいだった」と話していた。

AIMの構造 IMはシステイン（アミノ酸の一種）を多く有するSRCRというドメインを3 つ持つ、約40kDaの血中タンパク質である。通常血中では、巨大なIgM（免疫グロブリンM）五量体に結合して存在しており、尿中には移行しない。 1986年に東京大学医学部を卒業した宮﨑先生は、東京都小平市の病院で働いていた研修医時代、ふと手にした専門誌で、当時日本で初めて遺伝子組み替えマウスを作った熊本大学の山村研一先生のことを知り、「とにかくこの先生のところに勉強しに行くしかない」と思い立ちます。その後免疫学の研究をさらに深めるためフランスとスイスに留学しました。スイスでは、名門バーゼル免疫学研究所で新しい遺伝子を発見。白血球の一種であるマクロファージを死ににくくする働きがあることを試験管で確認し、apoptosis inhibitor of macrophageの頭文字を取って自らAIMと名付けました

前編では京都アニメーション放火殺傷事件でのファクトを整理したが、今回は実名報道がなぜ必要とされたのか、そしてそれに対する批判について、記者経験者の話を交え取り上げる。話を伺ったのは、自身も記者出身ながら、日本の事件報道の匿名化を訴えている浅野健一元同志社大学教授だ。 共同通信記者であった浅野氏は、自身が取材した冤罪事件をきっかけにして事件報道に疑問を持ち、1984年に『犯罪報道の犯罪』を発表。被害者・犠牲者にとどまらず、被疑者についても匿名での報道を主張し、公人を除いて被害者、被疑者問わず匿名が原則となっている、スウェーデンに代表される北欧型の『匿名報道主義』の導入を訴えている。 なぜマスコミが実名にこだわるのか、その問題点は。事件報道の構造的な問題にまで踏み込んで話を伺った。 なぜ実名にこだわるのか？　前編で触れたように、日本のマスコミの大勢は、被害者も含めた実名報道を肯定している立場だ

中国で新型コロナウイルスの感染が拡大する中、湖北省武漢の病院で臨床実習をしていた20代の日本人の男性が26日夜、ＮＨＫの電話インタビューに応じました。男性は、医療従事者の感染がメディアなどで公になる前の今月３日ごろの段階で、すでに医療従事者にも感染の疑いがあると知らされていたことを明らかにしました。 男性は主に外科で実習していたため肺炎の患者と接する機会はなかったものの、この問題についての情報を時折病院内で聞いていたということです。 男性は「当初はヒトからヒトへの感染の心配はないという話を聞き、私たちも新型のコロナウイルスが危険なものとは思っておらず、ここまで問題が大きくなるとは誰も想定していなかった」と述べました。 今月に入ったころからヒトからヒトに感染する可能性があると知らされたということで「医療スタッフも『マスクは空気感染に対応するものを着用するように』という指示があった。その後、病

実名報道問題について考えるべきポイントは、2つある。第一には捜査当局とマスメディアの情報をめぐる「闘争」の歴史であり、第二には、情報というものの意味が21世紀のGAFAの世界では大きく変わってきているということだ。 ひとつずつ説明していこう。まず第一の「闘争」について。これを理解するためには、警察や検察などの捜査当局と新聞やテレビの記者との関係を説明しておかないといけない。 夜回り取材の「権力監視」という役割 新聞記者は殺人などの事件を取材し、記事を書く。しかし日中の捜査当局の記者会見だけでは、たいした情報は出てこない。当局は来たるべき刑事裁判のために秘中の秘の大事な情報はとっておきたいし、マスコミ経由で出る情報もできるだけコントロールしておきたいからだ。そこで記者は刑事の自宅を深夜こっそり訪問する「夜回り」と呼ばれる取材を行い、昼間のオフィシャルな場面では出てこない情報を探ろうとする。

2020年、日本では東京オリンピック・パラリンピックが開催され、5Gネットワークサービスが開始されるなど、発展や未来をキーワードとする事象が出現する。その一方で、労働力人口の減少は歯止めが効かず、団塊の世代がすべて70歳以上になって後期高齢者に向かい始める。まさに環境が大きく変わるターニングポイントだ。作家 橘玲氏に、2020年を迎えるにあたって、この先の日本がどのような変化に直面することになるのか改めて予測してもらった。

中国の湖北省武漢を中心に新型のコロナウイルスによる肺炎が相次いでいる問題で、武漢と友好都市提携を結んでいる大分市は27日、感染の防止に役立ててもらおうと３万枚のマスクを現地に送りました。 一方、新型のコロナウイルスによる肺炎の患者が増え続けたため、来月８日に大分市で予定されていた友好都市締結40周年を記念したイベントが延期されていました。 こうした中、大分市は感染の防止に役立ててもらおうと防災倉庫に備蓄していた３万枚のマスクを現地に送ることを決めました。 マスクが入った段ボールには中国語で「武漢、頑張れ」と書かれていて、27日午後４時すぎ、マスクを積んだ車が市役所を出発しました。 大分市文化国際課の衛藤祐一課長は「友好都市である武漢では、先週から患者が増えるなど大変な状況が続いている。武漢と連絡を密に取りながら少しでも役に立ちたい」と話していました。