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日本の中学生のPC保有率が世界で図抜けて低いことはどういう結果になるか｜More Access! More Fun
昨日、別なことを書こうとして内閣府の調査データを見ていたら、本題に触れる前にお腹いっぱいになり、感想を書いたのがバズってしまったのであるが、本題はここではなかった。 実はそもそもこの内閣府の調査データを見たのは、こちらのブログを拝見したからです。教育学の専門家である舞田敏彦氏が書かれています。 パソコンを持たない若者 この中で触れられている資料が上記の内閣府のデータであり、それを見ているうちに本題に行き着くことができなくなったのが昨日。なので本日は核心です。まず上記調査資料には以下のデジタル端末に関する調査もありました。数値だとわかりにくいので棒グラフにしてみます。対象は各国1000サンプル以上、各国満13歳から満29歳までの男女でWEBによる調査です。つまりWEBに接続できない環境の場合は回答もできないので、偏差がかかっています。WEBとの親和性が通常より高めに出るわけです。 最初に書い
日本の若者は人生に絶望していて自信もやる気もなく将来も真っ暗。政治家、路上チューしてる場合じゃない
たまたま総理府の調査を見つけまして、愕然としました。 こんな恐ろしい統計データがあるのに、誰も国会で論議しない。路上チューとか、国会でヤジリ合ってる場合じゃない。そんなことしていると日本は滅びる!! 平成25年度 我が国と諸外国の若者の意識に関する調査 平成26年6月 内閣府 この調査は日本，韓国，アメリカ，英国，ドイツ，フランス，スウェーデン（計７か国）で各国満13歳から満29歳までの男女にたいして平成25年11月から12月までの間に実施。 各国とも最低1000サンプルを回収している。この内容を見ると、日本人なら相当に絶望します。自分も泣きたくなりました。 かなりの量があるので別の機会にも取り上げたいと思うのですが、とりあえずざっと。 日本の若者は自分に全く自信がない これ、グラフで見ると絶望したくなるレベル。 自分に満足していない比率。高すぎる。謙遜してるのかと思ったらそうではなく 自
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企業の約４０％ 「正社員不足感じる」 NHKニュース
雇用情勢の改善傾向が続くなか、企業の４０％近くが正社員の不足を感じているという調査結果がまとまり、調査した会社では、特に専門的な知識や技能を必要とする業種で人手不足感が強まっていると指摘しています。 それによりますと、正社員の人手が不足しているかどうかを尋ねたところ、▽「適正だ」という回答が４９％だった一方で、▽「不足だ」と答えた企業は３７％と、▽「過剰だ」とした企業の１２％を大きく上回りました。業種別で、人手が不足しているとした割合が高いのは、▽「情報サービス業」が５９％で最も高く、次いで▽「建設業」で５４％、▽「医薬品・日用雑貨品小売業」で５３％などとなっています。 調査した会社は、ＩＴ関連など専門的な知識や技能を必要とする業種で人手不足感が強いとしたうえで、「情報サービスや建設などでは仕事の依頼があっても人手不足で断っているという企業も出てきている。こうした状況が広がれば景気の回復が
ピケティの言う格差上位１％、日本では金融資産だけで少なくとも１億円以上、年所得のみなら約５千万円以上(井上伸) - 個人 - Yahoo!ニュース
昨日、Yahoo!ニュースでも配信された「ピケティの言う格差上位1％、日本では年収いくらの人か？」という「THE PAGE」記事（※以下「THE PAGE」の記事）ですが、基本的に「めちゃくちゃな記事」であることは、上西充子法政大学キャリアデザイン学部教授らがすでにオーサーコメントで指摘されている通りだと思います。ここでは少しデータも紹介しながら、そのデタラメさを再確認しておきたいと思います。 この記事のポイントは、ピケティブームによって格差拡大で上位１％の所得シェアが増えてるって言うけど、日本ではアメリカのように大富豪が増えてるわけじゃなく、日本のトップ１％は年収1,500万円前後に過ぎず、トップ５％も年収1,000万円くらいで、「トップ５％に入る富裕層が、身近にいる公務員だというのは、社会が平等である証拠と見ることもでき」、「最近、日本は米国並みに格差が拡大しているといわれていますが、
四半世紀に渡る経済政策の誤ちがわかる1枚の図 - シェイブテイル日記2
最近ピケティ本ブームで、高所得者と低所得者の所得格差が話題を集めています。 ただ、そこにもうひとつデータを追加してみると、日本では政府が大きな政策の誤りを犯していることが見えてきます。 早速ですが図１をご覧ください。 この図で折線グラフは平均年収が高位10％グループの平均年収と残りの低位90％グループの平均年収推移を2010年水準を基準に実質化して示したものです。 それに加えて、棒グラフで日本全体の実質GDPの推移を示しています。 図1 日本での高位10％・低位90％平均年収とGDP推移 出所：年収=The World Top Incomes Database、GDP=IMF 年収・GDPともに2010年を基準に実質化している。 高位10％の人たちの年収は同じグラフに収めるために、 1/4にスケールダウンして描いた。 殆どの期間で実質GDPは伸び続けているにもかかわらず、 所得高位10％グ
グラフでウソをつく方法――統計リテラシーのための基礎文献（松谷創一郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ウソグラフの世界 ここ数年、統計学がブームとなっています。オープンデータやビッグデータなど、IT化の進展とともにそれまで以上にさまざまな数字が扱われるようになっています。 そんな統計において、欠かせないものがグラフです。数値を図形化して視覚的な理解をうながすグラフには、棒グラフ、折れ線グラフ、円グラフなどなど、さまざまな種類があります。 ただ、意図的かどうかはさておき、作為が加えられたグラフを見かけることも珍しくありません。数値に手を加えることはもってのほかですが、それよりも目立つのは見せ方を工夫（作為）して実際の数値以上の効果や影響を錯覚させようとするものです。そうしたものは、「ウソグラフ」あるいは「クソグラフ」などと呼ばれたりします。 それでは、こうしたウソグラフにはどういうものがあるのでしょうか？ 電子コミック市場は急成長？ 先日『News Picks』という新興のネットメディアに、
ピケティにからんで日本の格差について - 山形浩生 の「経済のトリセツ」
21世紀の資本 作者: トマ・ピケティ,山形浩生,守岡桜,森本正史出版社/メーカー: みすず書房発売日: 2014/12/09メディア: 単行本この商品を含むブログ (107件) を見る ピケティがらみの話で、そろそろデータを見た人が反論を始めている。そして、日本の状況はちがう、日本はまれに見る平等社会、日本は格差が開いていないどころかかえって狭まっている、よってピケティなんかダメ、という議論をしている。 さて、ピケティを盲信して格差、格差、この世の終わりだ資本主義の宿痾だ革命だマルクス様の復活だついでにアベノミクス許さんとさわぐのはたいへん愚かで恥ずかしいことなので、やめていただきたいところ。金持ち儲かるんだろ、知ってたぜ、常識だフン、どうせオレたち貧乏人はいくら頑張ってもダメなのよ、ついでにアベノミクス許さん、とかいった間抜けな発言は、ツイッターくらいにとどめておいてほしい。 その意味
安倍内閣 支持する５４％ 支持しない２９％ NHKニュース
ＮＨＫの世論調査によりますと、安倍内閣を「支持する」と答えた人は先月より４ポイント上がって５４％、「支持しない」と答えた人は３ポイント下がって２９％でした。 ＮＨＫは今月６日から３日間、全国の２０歳以上の男女を対象に、コンピューターで無作為に発生させた番号に電話をかける「ＲＤＤ」という方法で世論調査を行いました。 調査の対象となったのは１４９６人で、６５％に当たる９７８人から回答を得ました。 それによりますと、安倍内閣を「支持する」と答えた人は、先月より４ポイント上がって５４％でした。 一方、「支持しない」と答えた人は、３ポイント下がって２９％でした。 支持する理由では、「他の内閣より良さそうだから」が４２％、「実行力があるから」と「支持する政党の内閣だから」が、ともに１５％だったのに対し、支持しない理由では、「政策に期待が持てないから」が３９％、「人柄が信頼できないから」が２０％、「支持
『犯罪社会学研究』第３８号 - 紙屋研究所
保育園がいっしょだった親御さんと話していて、また地域で不審者情報が出たというので不安がっていた。その前日、ぼくはある学習会の講師で「犯罪は激減しています」としゃべっていたのであるが、その親御さんの意見をふんふんとうなずいて聞いていた。 そういう話をしていたら福岡県で女子小学生が殺害され、この文書を書いている最中に和歌山県で男子小学生が殺された。「数十秒目を離したスキに…」「自宅のすぐそばで…」と報じられるので、うちのつれあいとかはもう四六時中娘に張り付いてないといけないかのような思いにとらわれている。 日本中、そして先進国で犯罪は減っている 福岡市では犯罪が減っている。２００２年をピークにして半分くらいに減っている。 日本全国で同じような傾向をたどっている。 さらにいうと先進国全体で犯罪は減っている。 最初にそのことを知ったのは２０１３年７月３日の英誌「エコノミスト」の記事だった。それで関
47NEWS（よんななニュース）
世界最高峰のサッカーリーグはどのようにして生まれたのか 相次ぐ事故や火災で死傷者、暴動と悲劇を経て動き出した改革【プレミアリーグ 巨大ビジネスの誕生①】
Yahoo!ニュース - 世界19位に低下＝日本の1人当たりGDP―13年 （時事通信）
内閣府は25日、ドル換算した2013年の国民1人当たりの名目GDP（国内総生産）について、日本は経済協力開発機構（OECD）加盟34カ国中、19位だったと発表した。円安進行に伴い、ドルベースでの金額が縮小し、12年の13位から大きく順位を落とした。 日本は前年比17．2％減の3万8644ドルだった。13年の平均為替レートは1ドル＝97円63銭（12年79円81銭）と、円安が急激に進んだことが影響した。1〜3位はルクセンブルク、ノルウェー、スイスの順で、主要国では米国が7位、ドイツが15位だった。 名目GDP総額では、日本は17．3％減の4兆9207億ドル。米国（16兆7681億ドル）、中国（9兆1811億ドル、OECD非加盟）に次ぐ3位で、前年と同じだった。ただ、世界のGDP総額に占める割合は6．5％と、前年比1．5ポイント低下した。
[書評]若者は本当にお金がないのか？統計データが語る意外な真実（久我尚子）: 極東ブログ
表題通りの疑問を持っていたので、『若者は本当にお金がないのか？統計データが語る意外な真実』（久我尚子）（参照）を読んでみた。結論は、明快だった。 統計データを見ると、今の若者は一概にお金がないとは言えない。一人暮らしの若者の所得はバブル期より増えている。若者を哀れんでいる現在の中高年の所得よりも多い。 ほほぉ、という感じである。 これを統計で裏付けられて言われちゃうと、くさす人も人もいるだろうなと、今思って、アマゾンを覗いて見たら、案の定、酷評が目立った。 こういう場合、実際にアマゾンで買った人の評に絞って見るほうがよいので、それに絞ると星５と星２のみ。その星２の評を読むと「国の報告書の分析を無批判に受け入れる姿勢も気になる」とあるのが微笑ましい。星５の評はしかし特に言及はない。それでも、総じて見れば、問題提起のあるよい本と言えるのではないかと思う。というか、私も読後、これは良書だなという
![[書評]若者は本当にお金がないのか？統計データが語る意外な真実（久我尚子）: 極東ブログ](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/0ec4b5d6a995b140c1132febbeb962dbb593019f/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fimages.amazon.com%2Fimages%2FP%2F4334038026.01._PC_SCMZZZZZZZ_.jpg)
自民３００議席うかがう勢い 衆院選・序盤情勢調査 - 選挙：朝日新聞デジタル
１４日投開票の衆院選について、朝日新聞社は２、３の両日、約６万人の有権者を対象に電話調査を実施し、全国の取材網の情報も加えて選挙戦序盤の情勢を探った。現時点では①自民は単独で３００議席を超える勢いで、公明とあわせて定数の３分の２（３１７議席）を上回る可能性がある②民主は公示前の６２議席から上積みするものの、伸び悩み、１００議席には届かない公算が大きい③維新は公示前の４２議席から後退、次世代も公示前の１９議席から１ケタになりそう④共産は公示前の８議席から倍近く増える見通し――であることが分かった。 調査は、全２９５小選挙区の中から全国の「縮図」になるように選んだ１５０小選挙区の有権者を対象にし、調査結果を約２倍にするなどして全国の情勢を読み取った。調査時点で投票態度を明らかにしていない人が小選挙区で４割以上、比例区でも３割以上おり、今後、情勢が変わる可能性もある。 自民は過半数（２３８議席）
『正社員は２２万人の減少』!?
朝日新聞「働く」取材班 @asahi_hataraku 高橋）安倍首相は「雇用を１００万人以上増やした」と胸をはります。でもその中身は、非正規社員１２３万人の増加、正社員は２２万人の減少。しかもその７割は６５歳以上でした。（政権２年を問う）雇用 「雇用１００万人増」増えたのは非正社員 t.asahi.com/gk9v
富の独占率：日本低水準、中国は10年間で大幅に上昇｜ニュース｜ChinaPress
2014年10月17日、クレディ・スイスが富豪による富の独占状況についての研究報告を発表した。 報告では世界主要国（地域）における、所得上位10%人口の資産が、該当国の総資産に占める割合が示されている。 報告によると、2014年現在、富豪による富の独占が最も進行している国家はロシアである。所得上位10％人口の資産が、ロシア総資産に占める割合は84.8%に達している。 第2位はトルコの77.7%。第3位は香港の77.5%。第4位はインドネシアの77.2%。第5位はフィリピンの76%。 一方、富の分配が最も進んでいる国家はベルギーであった。所得上位10％人口の資産が、ベルギー総資産に占める割合は47.2%にとどまる。 第2位は日本の48.5%。富の独占率が50%を下回ったのは調査国中、ベルギーと日本の2カ国のみであった。 また中国所得上位10％人口の資産が、中国総資産に占める割合は、2010年
若者が草食化した本当の理由 - Willyの脳内日記
近年、日本では草食化男子なんてキーワードが一般的になった。最初の頃こそ「モテない肉食系女子の言い訳」などと揶揄されていたが、下のグラフを見て欲しい。ほんとうに最近の大学生は草食化しているようだ。 （出所：中日新聞） かつて理系大学生のマジョリティーであった「肉食系コミュ障非モテ」に属していた僕としては（彼女がいないという結果は同じなわけだが）驚きを禁じ得ない。なぜ若者はこんな風になってしまったのだろう。中日新聞はこれについて「相手に束縛されるのを嫌がったり、勉強を優先したいからとの理由」などと何だかほんわりと耳あたりの良い理由でまとめている。 しかし、本当の理由はそんな生易しいものではない。断言しよう。「大学生は恋愛できないほど経済的に貧しくなってしまった」のだと。次のグラフはその状況を如実に表している。 （出所：不動産ジャパン） 大学生が受け取る仕送り額から家賃を引いた、いわば「可処分所
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セックス離れ:若い男性、性の「絶食化」 ３０００人調査 - 毎日新聞
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