「プロジェクト成功確率向上の近道とは？」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ - ITmedia Keywords
ITシステム開発の問題点の一つであるコミュニケーションの失敗。本連載では、これを防ぐ方法としてお勧めしたい3つのドキュメントを紹介していく。 プロジェクト成功確率向上の近道とは？（3）： 残業も減らせる!? 上級エンジニアになるためのDesign Doc超入門 ITシステム開発の問題点の一つであるコミュニケーションの失敗。本連載では、これを防ぐ方法としてお勧めしたい3つのドキュメントを紹介していく。今回は、「技術視点」のドキュメントとして、2000年代以降注目されている「Design Doc」について解説します。（2016/6/21） プロジェクト成功確率向上の近道とは？（2）： サンプル例に見る機能仕様書の基本的な書き方＆読みやすくする7つのテクニック ITシステム開発の問題点の一つであるコミュニケーションの失敗。本連載では、これを防ぐ方法としてお勧めしたい3つのドキュメントを紹介してい
SIerのこと知ったかしている子たちへのツッコミ - プロマネブログ
前回、システム開発でベンダ任せをやめようとした日本、ベンダに任せた米国 - プロマネブログの記事でコメントを頂いたのを思い出したので。 id:sayurin7 paiza開発日誌 2015-01-26 【エンジニア対談】SIer・大手からスタートアップへの転職前に知っておきたい事 でSIerのこと知ったかしている子たちにも何かひとこと、ぜひ あ～、あまりにも酷かったのでブコメでツッコむ気も失せていた記事ですね。。。 まあ、せっかくコメントを頂いたことですし、確かに間違いを指摘するのも大切なことなので、カンタンに。 自分の知らないこと≠存在しないこと ITを後付けするんじゃなくて、ITをベースにして今までに無い事業やビジネスモデルを考えるべきだと思ってました。そういう事やるのって受託ビジネスでは無理だから、やっぱり自分はSIerじゃなくて自社サービスを開発する仕事がしたいと。 ATMも、電子
巨大銀行の巨大システム開発で大変素晴らしい経験を得たという話
最近まで、ネット上のIT系ニュースで度々システム障害で我々にネタを提供してくれる某巨大都市銀行の次期システム開発に下請けとして新卒から参画していた。 「某巨大都市銀行の次期システム」という時点でどこの銀行かピンとくると思う。 次期システムとは大雑把にいうと80年代に構築され今なお稼働しているシステムのうち、外為、内為、預金などの業務にて稼働するサービス(実際のプログラムになる)を疎結合化してそれぞれのサービスを部品として再利用性やメンテナンス性の向上を図る、いわゆるSOA(サービス指向アーキテクチャ)で作り直そうというものだ。 この辺も心当たりのある銀行と次期システムとかでググれば出てくると思う。 銀行システムをSOAで構築するのは日本では初めて！！すごい！！先進的！！！という触れ込みだったらしいが、立ち上げからいるわけでもなくSOAの利点も結局実感できぬままこの業界から去ってしまったので
巨大銀行の巨大システム開発で大変素晴らしい経験を得たという話
最近まで、ネット上のIT系ニュースで度々システム障害で我々にネタを提供してくれる某巨大都市銀行の次期システム開発に下請けとして新卒から参画していた。「某巨大都市銀行の次期システム」という時点でどこの銀行かピンとくると思う。次期システムとは大雑把にいうと80年代に構築され今なお稼働しているシステムのうち、外為、内為、預金などの業務にて稼働するサービス(実際のプログラムになる)を疎結合化してそれぞれのサービスを部品として再利用性やメンテナンス性の向上を図る、いわゆるSOA(サービス指向アーキテクチャ)で作り直そうというものだ。この辺も心当たりのある銀行と次期システムとかでググれば出てくると思う。銀行システムをSOAで構築するのは日本では初めて！！すごい！！先進的！！！という触れ込みだったらしいが、立ち上げからいるわけでもなくSOAの利点も結局実感できぬままこの業界から去ってしまったので本当に謎
[IPA] デスマらないために「超上流から攻める IT 化の原理原則17ヶ条」が思った以上に使える件 [要件定義] | oshiire*BLOG
「超上流」という言葉自体はとても気に入らないけれども、IPA 独立行政法人 情報処理推進機構 が作って公開している「超上流から攻める IT 化の原理原則17ヶ条」が、当たり前のことを当たり前に並べてあってとても役に立つ。 原理原則 17箇条 ユーザとベンダの想いは相反する 取り決めは合意と承認によって成り立つ プロジェクトの成否を左右する要件確定の先送りは厳禁である ステークホルダ間の合意を得ないまま、次工程に入らない 多段階の見積りは双方のリスクを低減する システム化実現の費用はソフトウェア開発だけではない ライフサイクルコストを重視する システム化方針・狙いの周知徹底が成功の鍵となる 要件定義は発注者の責任である 要件定義書はバイブルであり、事あらばここへ立ち返るもの 優れた要件定義書とはシステム開発を精緻にあらわしたもの 表現されない要件はシステムとして実現されない 数値化されない要
![[IPA] デスマらないために「超上流から攻める IT 化の原理原則17ヶ条」が思った以上に使える件 [要件定義] | oshiire*BLOG](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/bfb41ba2bfefb166491d5d3e83380136f2017ab2/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Foshiire.to%2Fwp-content%2Fuploads%2F2015%2F01%2F17principles-300x212.png)
このコンピューター書がすごい2015年。ベスト10発表！ 1位は3年連続の「あの本」
横田です。今年も『このコンピュータ書がすごい！ 2015年』に参加してきました。去年の「このコンピューター書がすごい2014年。」でも会場は一杯でしたが、今年も会場は満員でした。 この「このコンピューター書がすごい」は、その年に売れた「コンピュータ書」を紹介していくもの。今回も高橋メソッドでお馴染みの高橋さんが、その月に売れたコンピュータ書と（ランク外ではありますが）それに関連するコンピュータ書を紹介するイベントになっていました。 会場では、月ごとに「売れたコンピュータ書」を紹介したのですが、今回のエントリは会場内で発表された「年間の総合ランキング」を中心に解説していきたいと思います。
「システム障害はなぜ二度起きたか みずほ、12年の教訓」を読んでみた - だいくしー(@daiksy)のはてなブログ
少し古い本だが、「そういえばみずほ銀行の開発プロジェクトってどうなってるんだろう」と思いながら2chの某スレを読んでいて、この本の話題が出てきたのでKindle版を読んでみた。 システム障害はなぜ二度起きたか みずほ、12年の教訓 作者: 日経コンピュータ出版社/メーカー: 日経BP社発売日: 2011/07/28メディア: 単行本購入: 2人 クリック: 466回この商品を含むブログ (15件) を見る 本書の構成は大きく、 2011年3月の東日本大震災の義援金処理で発生したシステム障害の解説。 2002年の合併直後の新システム稼働時の大規模障害の解説。 東証や東京消防庁などの他の大規模システム障害事例の概観 システム障害を発生させないための提言 の4つにわけられる。 本書の主張は一貫して、ITはいまや企業の根幹を担う中枢であるので、IT部門に丸投げするのではなく経営陣が積極的にITにか
時刻同期サービス「ntpd」に重大脆弱性、細工パケット一撃でサーバー乗っ取りも
情報処理推進機構（IPA）とJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）が共同で運営する脆弱性関連情報ポータルサイト「JVN（Japan Valnerability Notes）」は2014年12月22日、IT機器の時刻合わせに広く使われているサーバーソフト（デーモン）の「Network Time Protocol daemon（ntpd）」に複数の脆弱性が見つかったことを伝えた。発見された脆弱性の中には、不正に細工されたNTPパケットを一つ受け取るだけで、サーバーがいきなり乗っ取られる危険性があるものも含まれている。 見つかった脆弱性は四つ。（1）設定ファイルntp.conf中でauth keyを設定していない場合に、暗号強度が低いデフォルト鍵が生成される問題、（2）古いバージョンのntp-keygenが、弱いシード値を使って乱数を発生し、これを基に暗号強度の低い対称鍵を
銀行業界におけるSIerの勢力図を知っていますか？：情報インフラ24時 眠らないシステム：オルタナティブ・ブログ
金融業とITが一体化してからすでに久しく、いまや、あらゆる金融決済業務はITシステム無しでは語れません。私たちの生活に最も身近な銀行業界も例にもれず、東日本大震災の義援金口座トラブルの際には、お金のやりとりが滞って多大な影響を受けた方も多かったと思います。 これほど重要な業務を支えるITシステムとなると、その開発や維持には多大なコストが発生するもので、日経コンピュータ（2010年4月14日号）によれば、100億～200億（オープン系～メインフレーム）の初期開発費用が発生すると述べられています。 10年以上前までは、こういった銀行の根幹を支える勘定系システム（預金・貸出・為替業務を支えるシステム）を独自開発する銀行は多く、これの開発を得意とする国内SIerの一部は「メインフレーマー」と呼ばれ、カスタムメイドを重ねに重ねたシステム維持運用を当たり前のように提供していたのです。 しかし、業務の集
もしもシステムの欠陥により多額の損害賠償を求められたら
もしもシステムの欠陥により多額の損害賠償を求められたら：「訴えてやる！」の前に読む IT訴訟 徹底解説（8）（1/2 ページ） システムの欠陥によって損害が発生したとして、作業費用6億5000万円の支払い拒否に加え、23億円の損害賠償まで請求された下請けベンダー。裁判所の判断はいかに？ 連載目次 私が調停を行っている東京地方裁判所民事第22部では、民事調停に加えて建築関係の訴訟も行われている。「建物の構造に問題があり、十分な強度を備えていない」「建物が傾いて使用できない」といった欠陥について多くの訴訟が提起され、損害賠償や補修費用などが争われている様子は、建築もITも変わらない。 ただし建築とITでは、成果物の完成と欠陥の関係についての考え方が異なる。建築では、建てた家やビルに多少なりとも欠陥が見つかった場合、施主は仕事の完成を認めずに、検収や費用の支払いを拒んだり、補修が完全に終了するま
IT業界の『多重下請け構造』は社会悪になりつつある - paiza times
Photo by Jonathan Kos-Read 今回のpaiza開発日誌は片山がお送りします。 SIerについて語られる際にIT業界の「多重下請け構造」についての問題点が良く取り上げられますが、「多重下請け構造」がITエンジニアにとってどのような問題点があるのでしょうか？ その点について今回は少し整理してみようと思います。 ■「多重下請け構造」とは何か 説明するまでもないかもしれませんが、「多重下請け構造」とは、受託システム開発において、発注者から直接仕事を請け負った元請（たいていの場合が大手SIer）が、請けた仕事を切り出して2次請け、3次請け、4次請けと仕事を下ろしていくピラミッド構造の事を言います。 良くある例で言うと、元請は要件定義や概要設計等の上流工程を請負い、開発・実装などの下流工程は2次請けに委託する、というような構造です。2次請けは自社リソースで開発を賄えない場合に3
永和さんの「価値創造契約」が大苦戦を強いられている件 - GoTheDistance
この資料、非常に衝撃的だった。中の人がここまで公開していいものなのか、という意味でも。 俺の価値創造契約 from Fumihiko Kinoshita 永和さんの価値創造契約とは 新しい契約形態での受託開発サービス「価値創造契約」 ｜ 永和システムマネジメントに詳しくありますが、簡単にいえば「初期費用無料で、常に改善・運用をしながら月額定額制でシステム利用料を頂く」というビジネスモデルです。価値あるシステムは必ず長く使われ変更を伴うのだから、その変更を受け入られるモデルを提供すれば双方にメリットがある。これが立脚点のようです。 2013年営業実績、0件 資料によればテレアポを800社行い、様々な展示会にも出展されたそうです。12社にコンタクトできたけれど受注は0件だと書いてあります。マーケティングに失敗してしまったと言って良いでしょう。 受託開発の弊害と指摘される「価値あるシステムを作り
67才プログラミングほぼ未経験にしてiPhoneアプリをリリースした方に色々聞いてみた - 卵は世界である
記事内に広告を含む場合があります。記事内で紹介する商品を購入することで、当サイトに売り上げの一部が還元されることがあります。 @akio0911です。今日は、僕が講師をしているiPhoneアプリ開発講座「アプリクリエイター道場 開発塾」を受講して、ついにアプリをリリースされた蒲池さんにお話を伺ってみました。蒲池さんは現在67才。プログラミングはほぼ未経験の状態から勉強を開始してアプリリリースに辿り着きました。今は2作目のアプリを作り終え、既存アプリのiOS 8対応と、新機能のアップデート作業に取り掛かっています。 （【追記】このインタビューの続編を公開しました！ ⇒ シニアアプリ開発者蒲池さん（68歳）のその後。Apple Watch発売と同時にアプリをリリースし、今はRealmにチャレンジ中！） シニアアプリ開発者蒲池さん（68歳）のその後。Apple Watch発売と同時にアプリをリリ
日立ソリューションズ4000人が日立製作所に転籍
日立製作所は9月2日、情報・通信システム事業で手掛けているシステムソリューションの体制再編を発表した。子会社である日立ソリューションズ（東京・品川）から社会・金融・公共分野のシステムソリューション事業を吸収分割して、2015年4月1日付で日立の社内カンパニーである「情報・通信システム社」に移管する。これにより日立ソリューションズの約4000人の従業員が日立本体に転籍する。その後、日立ソリューションズは、製造・流通分野のシステムソリューション事業に専念する。 これに先立ち日立は、社内カンパニーであるインフラシステム社の情報システム事業の一部を情報・通信システム社に今年10月1日付で移管することも発表した。社内の約500人が異動すると見られる。 一連の機構改革で、日立は社会・金融・公共分野のシステム関連事業のリソースを集約し、一体運営体制を確立。社会イノベーション事業におけるソリューション提案
IT業界の人月商売、多重下請けがもたらす45の害毒
私は自分のコラム「極言暴論」で、ユーザー企業のIT部門とITベンダーの問題点や課題を極言し、暴論してきた。だが、特にITベンダーあるいはIT業界の話を書くと、空しくなることがある。私が指摘する問題点は、ITベンダーの経営幹部なら随分前から自覚している。それでもITベンダーや業界は何も変わらない。 「極言暴論」の読者にも「以前に何度も聞いた話」とシニカルに受け止められてしまったりする。「このままでは日本のIT業界に未来は無い」と叫んだところで、「またですか」とオオカミ少年扱い。やはり“ゆでガエル”状態になっている人には、湯の温度が多少上がったぐらいでは危機感を持って受け止めてはもらえない。 それでもクラウドの世となり、ITベンダーを丸ごとゆでる湯の温度は急激に上昇している。今起こっているパラダイムシフト、パワーシフトは以前のダウンサイジングやインターネットの爆発的普及のときの比ではない。シス
ソフトウエア興業が破産へ
帝国データバンクによると、ソフトウェア受託開発のソフトウエア興業（東京都千代田区）が債権者から破産を申し立てられ、6月11日付けで東京地裁から破産手続き開始決定を受けた。負債総額は2013年3月期末時点で約191億円。 1974年に創業。通信関連や金融、官公庁などのシステム開発も手がけ、2008年3月期には約310億円の売上高があった。だが競争の激化による収益悪化や、研究開発、不動産購入などで売上高に匹敵する借入金が重荷に。リーマンショック後の10年3月期には売上高が約191億円に落ち込んでいた。 11年6月には創業者と社員らが法人税法違反で逮捕される事件が起き、信用失墜もあり12年3月期は約113億円まで売上高が縮小。昨年1月には資金ショートを起こして実質的に事業を停止していた。不動産売却による負債圧縮を進めていたものの、物件売却が進まなかったため、債権者が今年4月に破産を申し立てていた
今までに経験した中で最悪の開発環境について書く
なんとなく吐きだしてみる。老害の昔語りなので興味ない人はスルー推奨。 時は2000年代初頭、俺は最初に就職した独立系SIerから4次請けの派遣として某銀行の営業店システム開発に参加していた。 新卒で入社して、二つ目のプロジェクトだった。当時は最先端であったJavaでのプロジェクトということで、ずいぶんと喜んだことは記憶している。 1フロアが丸ごとプロジェクトルームとなっており、プロジェクト統括の事業部長が常に怒号をあげながらフロアを徘徊するなかで、15インチCRTディスプレイ(当然液晶なんかじゃない)がようやく置ける狭い机とパイプ椅子で、右も左もわからないまま、Excelで書かれた仕様書と向き合い、秀丸エディタ(当時はEclipseがまだ生まれていなかった)でジャバを書いていた。 デスマであったかというと、今思うとそこまでデスってはいなかったように思う。頻繁にリスケが行われていたのでプロジ
Sqwiggle が良いという話、またはリモートでアジャイル開発をどう進めるか - naoyaのはてなダイアリー
KAIZEN platform Inc. は、新しい働き方をいろいろ試してみようという会社でそのひとつにリモートワークがある。リモートワークの良さあるいは良くないところについては、以前に Rebuild.fm の ep.32 でも話した。 ちかごろは、オンラインミーティングのための道具、情報共有のための道具もクラウドサービスがたくさんあるので、その辺を使って工夫すれば一昔前に比べてだいぶリモートワークも現実的になってきている。実際、KAIZEN には大阪からリモートワークしている人とか、最近リモートワークを前提に都内から鎌倉に引っ越したメンバーなんかもいる。 リモートワークとアジャイル開発 HipChat、Google Hangout や Qiita Team なんかを使うことで、日常の会話、ミーティングや情報共有についてはもともと特に困ったこともあまりなかった。特に Qiita Team
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IT企業に敬遠される霞が関、官尊民卑のツケ - 日本経済新聞
特許庁システム開発中断:東芝子会社など２社５６億円返還 - 毎日新聞