「悟りってどんな状態？」悟った50人に心理学的手法で詳しく聞いてみた結果とは（TransTech Conferenceから）
「悟りってどんな状態？」悟った50人に心理学的手法で詳しく聞いてみた結果とは（TransTech Conferenceから） エクサウィザーズ AI新聞から転載 ＜悟りをひらいたとされる人たちをインタビューした結果、「自我の感覚の変化」「雑念の減少」など、彼らの経験には一定の共通点があった。科学的手法で解析した「悟り」とは＞ 人類を進化させる技術TransTech Conference関連の記事4本目。前回の記事「マズローの欲求５段階説にはさらに上があった。人類が目指す自己超越とは（TransTech Conferenceから）」の記事では、ハングリー精神や欠乏感を持って自己実現を目指しても、結局幸福になれないという話をした。 自己実現した多くの人は、その先を目指し始めた。また社会的成功を目指す途中の人たちも、激化する競争に疲弊し始めている。欠乏感から解き放たれた幸福に向かって、人類は進み
フェイスブックがロシア関与の米世論分断広告を議会に提出
＜大統領選への介入を狙ったロシアの政治広告は、銃や移民などアメリカ社会の政治的分断を煽る内容だった＞ フェイスブックのマーク・ザッカ―バーグCEOは9月21日、昨年の米大統領選にロシアが介入した疑惑について調査中の議会に対し、ロシアが関与したと見られる約3000の政治広告に関する情報を提供すると発表した。 これまでにフェイスブックは、2015年6月から2017年5月までの2年間に前述の約3000件の政治広告に関して10万ドルの広告料が支払われていたことを議会に報告していた。これらのプロパガンダは、約500の虚偽アカウントやサイトから投稿されていた。 フェイスブックはこれまで議会への情報提供には応じていなかったが、先週ロシア疑惑を捜査中のロバート・モラー特別検察官からの捜索令状を受けて、関連情報を提供したことが報じられたため、議会への情報提供にも応じた形だ。 「広範囲に法的、政治的な検討を行
中国AI「お喋りロボット」の反乱――ネットユーザーが勝つのか？
中国のAI「お喋りロボット」が「党を愛さない」などと発言したため、当局はAI対話サービスを停止した。言論統制下の中国ネットでAIはどのようにして学習したのか？すでにAIの「洗脳」が始まっているが、ネットユーザーの勝利はあるのか？ AI「お喋りロボット」が国民の声を代表してしまった 中国のインターネット・サービスの大手「騰訊（テンセント）」とアメリカのソフトウェア会社「微軟（マイクロ・ソフト）」の協力により開発された人工知能（AI＝Artificial Intelligence）対話プログラムがインスタント・メッセンジャー「QQ」やWeChat（ウィーチャット）(中国版ラインアプリ微信＝ウェイシン)に登場した。 ネットユーザーと会話をする「お喋りロボット」の名は小冰（Xia-bing、シャオビン）とBaby Q（ベイビー・キュー）。小冰はもともと2014年5月30日にマイクロソフトから提供さ
スマホで裸を見せ合う子供たち
大流行 アメリカの10代の約4人に1人がセクスティングを経験 Bill Miles-Mint Images/GETTY IMAGES コロラド州のデンバーから南西へ１８０キロほど行ったキャノンシティーという町に、衝撃が走った。11月初め、地元の大勢の高校生がネット上で自らのヌード写真を交換していたことが明るみに出たのだ。 ニューヨーク・タイムズ紙によれば、キャノンシティー高校のフットボール部員を中心に１００人を超す生徒の裸の写真が出回っていたという。児童ポルノの所持と配布は重罪とされているが、今回の事件では関係者の大半が未成年。警察は対応に苦慮している。 どうして、こんなに大々的なセクスティング（自身の性的な写真などをネット上で交換すること）がこれまで露見しなかったのか。 集団セクスティング？ そのカギを握るのは、「ボールト（金庫室）アプリ」と呼ばれるタイプのスマートフォンアプリ。秘密にし
フェイスブックから主要サイトへのトラフィックが2015年に激減した理由
圧倒的支配者 フェイスブックにアクセス流入を依存してきたサイトは、フェイスブックの心変わり一つで敗者に転落する Stephen Lam- REUTERS フェイスブックに「集客」を頼っているウェブサイトに悪いニュース。フェイスブックは自分のことしか考えていない（とうにご存じだったかもしれないが）。 デジタルマーケティング情報サイトDigidayのレポートによると、フェイスブック上でフォロワーの多かったウェブメディアへのフェイスブックからのトラフィック（アクセス流入）は、2015年に入って急落している。Digidayのレポートは、同じ分析サービスであるSimpleReachとSimilarWebのデータを使って弾き出したものだ。 例えば、ハフィントンポストへのフェイスブックからのトラフィックは、今年第１四半期～第３四半期に60％も落ち込んだ。Foxニュース、バズフィードも同様で、いずれも同期
日本経済の競争力回復のために「労働時間規制」は強化するべき
第一次安倍内閣の際に廃案になった「ホワイトカラー・エグゼンプション」が、今度は「残業手当ゼロ化」とでも言うべき拡大案として、再び検討されているようです。今回は、管理職一歩手前の年収1000万円超クラスに加えて、労使協定を行えば全社員にも適用可（その場合は時間の上限規制はあり）というものです。 この法案に関しては、過労死推進であるとか、日本経済の総ブラック化といった言い方で批判がされているようですが、私はそのような批判では足りないと思います。現在の日本社会で労働時間規制を緩和するということは論外であり、反対に徹底的に強化するべきです。そうではないと、日本経済の衰退を加速する、そのぐらいの問題であると思います。 中には、当面は「高すぎる人件費の削減」の一環として「残業手当の廃止」を行うのは「企業の生産性向上と国際競争力回復」のためには仕方がない、それが日本経済を延命させる唯一の現実的判断だ、と
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