物質・材料研究機構（NIMS）と米国Seagate Technology、東北大学の研究グループは、磁気記録媒体を3次元化すれば、ハードディスクドライブ（HDD）で多値記録ができることを実証した。10Tビット/in2を超える高密度磁気記録が可能となる。 レーザー出力を調整して、上下のFePt層へ書き込み 物質・材料研究機構（NIMS）と米国Seagate Technology、東北大学の研究グループは2024年3月、磁気記録媒体を3次元化すれば、ハードディスクドライブ（HDD）で多値記録ができることを実証した。10Tビット/in2を超える高密度磁気記録が可能となる。 HDDでは現在、垂直磁気記録方式が用いられている。こうした中でSeagate Technologyは、従来の1.5Tビット/in2という記録密度を飛躍的に高めるため、磁気異方性の高い鉄白金（FePt）を用いた熱アシスト磁気記録

専門家によると、中国が開発した独自のOS「China Operating System（COS）」は、中国市場においてグーグルとマイクロソフトに多大な影響を及ぼす可能性があるという。一方で、アップルにはそれほど影響しないとみている。 中国科学院ソフトウェア研究所と上海のLiantong Network Communications Technologyは2014年1月、共同で国産OS「COS（China Operating System）」を開発したことを発表した。スマートフォンやタブレット端末、テレビ向けセットトップボックス、PCなどに向けるという。このCOSは、世界に大きな影響を与える可能性がある。 どの機器メーカーや通信事業者がこのCOSをサポートする予定なのかについては、さまざまな臆測が飛び交っている。一部のアナリストからは、有力な候補として、HuaweiやHTC、MediaTek

パナソニック ホールディングスは、有線や無線、海中などの環境で通信可能な技術「Nessum（ネッサム）」が、国際標準規格「IEEE 1901c」として承認されたと発表した。同規格に準拠した半導体IP（Intellectual Property）コアの開発も行っており、半導体企業へのライセンス供与を始める。 有線通信で利用可能な周波数をMHz帯からkHz帯まで拡張 パナソニック ホールディングスは2024年3月6日、有線や無線、海中などの環境で通信可能な技術「Nessum（ネッサム）」が、国際標準規格「IEEE 1901c」として承認されたと発表した。同規格に準拠した半導体IP（Intellectual Property）コアの開発も行っており、半導体企業へのライセンス供与を始める。 パナソニックが開発したNessumは、Wavelet OFDM方式をベースとしており、複数媒体での通信が可能

英国のEU離脱や、ソフトバンクによるArmの買収などを経験したEUは、「EU独自のプロセッサがなくなる」という危機感を高めている。そのEUが救いを求めているのが「RISC-V」だ。 欧州連合（EU）は、RISC-Vアーキテクチャを使用して半導体チップの独立性を実現するためのイニシアチブに巨額の投資を行っている。こうした取り組みは、RISC-V技術開発のパイオニアであるバルセロナスーパーコンピューティングセンター（BSC：Barcelona Supercomputing Center）が主導している。 EU首脳は最近、RISC-Vベースのチップ開発を推進するためのイニシアチブをいくつか開設した。これは、加盟国が半導体の開発／製造を外国企業に依存していることを懸念する声に対応するためのものだ。近年では世界的な半導体不足によって、サプライチェーンに混乱が生じ、半導体主権の重要性が浮き彫りになって

45mK以下の超低温環境かつ、超高真空環境で実験 千葉大学大学院工学研究院の山田豊和准教授らによる研究グループと、独カールスルーエ工科大学のウルフヘケル教授らによる研究グループで構成された国際共同研究チームは2023年9月、これまで「第一種超伝導体」と呼ばれてきた鉛（Pb）が、超低温環境では「第一種超伝導体」ではないことを発見したと発表した。 超伝導物質は、極低温で抵抗が「ゼロ」となる。このため省エネ材料としてリニアモーターカーなどに採用され、実用化に向けた研究が進む。超伝導物質に磁場をかけ、その磁力が臨界磁場に達すると、瞬時に超伝導から普通の金属に変わるという。こうした物質は「第一種超伝導体」と呼ばれている。Pbも100年前から第一種超伝導体と考えられてきた。 これに対し、同じ超伝導物質でありながら、ニオブ（Nb）のように臨界磁場を超えてもすぐには金属に変化しない物質もある。磁場がNb内

Swissbitは2023年4月5日、データセンター向けSSD「U.3 SSD N4200」を発表した。N4200は、書き込み寿命が従来品の約2倍で、製品寿命までのライフサイクル全体を通しての速度低下も最小限に抑えている。 Swissbit（スイスビット）は、「第26回 組込み/エッジ コンピューティング展」（2023年4月5日～7日／東京ビッグサイト）に出展し、2023年4月5日に発表したデータセンター向けSSD「U.3 SSD N4200」を展示した。 N4200は、標準的なデータセンター向けSSDと比べて、製品寿命までのライフサイクル全体を通して処理速度低下を最小限に抑え、約2倍の書き込み寿命を実現した。ストレージ容量は8Tバイトと16Tバイトがあり、既に量産／販売を開始している。 データセンターで使用される汎用型SSDは、処理性能のピークパフォーマンスが良いものが選ばれる傾向がある

日本電信電話（NTT）は、光ファイバーを用いて、液体の特性や液中の粒子を極めて高い感度で検出できるセンシング技術を開発した。レオロジーやバイオロジーなどの研究に適用できるという。 レオロジーやバイオロジーなどの研究にも適用へ 日本電信電話（NTT）は2022年11月、光ファイバーを用いて、液体の特性や液中の粒子を極めて高い感度で検出できるセンシング技術を開発したと発表した。レオロジーやバイオロジーなどの研究に適用できるという。 液体の粘性や液中物質を高い感度で検出し、評価するためのセンサーとしてこれまでは、水晶振動子センサーなどが用いられてきた。ただ、より高い空間分解能と検出精度を実現していくには限界があったという。 開発したセンシング技術は、光ファイバーを用いて機械振動子の微小振動を検出するオプトメカニカル手法に基づいている。従来センサーより断面サイズが100分の1という、小さなガラス細

フエニックス・コンタクトは、近接距離において非接触でイーサネット通信と給電が可能な「NearFiカプラ」を2022年7月28日から日本国内で販売を開始した。 フエニックス・コンタクトは、近接距離において非接触でイーサネット通信と給電が可能な「NearFiカプラ」を2022年7月28日から日本国内で販売を開始した。 同製品は、ベースカプラとリモートカプラのペアで動作し、約1cm離した距離でも、50Wの給電とイーサネット通信を同時に行える。なお、NearFiカプラは、用途に応じて「イーサネット通信＋給電」「イーサネット通信のみ」「給電のみ」の3種類から選択できる。ロボットアームや、回転機構を備えた設備、通信が必要な移動体、粉じんを許容できないクリーンルームなどでの使用に適しているとする。 NearFiカプラのサイズは、ベースカプラ／リモートカプラともに80×39×86mm。動作温度範囲は－20

ライセンスアップグレードでテスト要件の変更にも柔軟に対応 キーサイト・テクノロジーは2022年4月、1.6Tビット/秒の高速伝送用デバイスなどを検証できる120Gボー対応ビット誤り率テスター（BERT）「M8050A」を発表した。 M8050Aは、独自設計のASICを採用することで、120Gボーのパターンジェネレーターと優れたシグナルインテグリティを実現し、より多くのテストマージンを提供する。ハードウェアはライセンスアップグレードが可能で、テスト要件が変更になっても柔軟に対応することができるという。 また、「Infiniium 80GHz UXRオシロスコープ」は、M8050Aと組み合わせた波形収集ベースのエラーアナライザーとして、NRZやPAM 4はもとより、PAM 6／8もサポートする。 関連記事 高速デジタル800Gテストソリューションを拡充 キーサイト・テクノロジーは、データセンタ

NVIDIAのハッキング被害は、「国家規模の災害」：中国のAI／GPU競合の利益となる可能性（1/2 ページ） NVIDIAは、ハッカー集団にデータを盗まれ、データ身代金を要求される被害にあったことを明らかにした。米国ワシントンD.C.の研究グループによると、その脅威アクターはまだ特定されていないが、中国国内のNVIDIAの競合メーカーを支援している可能性があるという。 NVIDIAは、ハッカー集団にデータを盗まれ、データ身代金を要求される被害にあったことを明らかにした。米国ワシントンD.C.の研究グループによると、その脅威アクターはまだ特定されていないが、中国国内のNVIDIAの競合メーカーを支援している可能性があるという。 パスワードや回路図、ドライバ、ファームウェアなど漏えい NVIDIAは2022年3月、ハッカー集団に機密情報を盗まれたとしている。報道によると、サイバー犯罪組織「L

高額なM＆A取引／提案が相次ぎ、大規模／小規模メーカーによるRISCアーキテクチャの活用が進むなど、半導体業界はかつてないほど活気に満ちた状況にある。この業界において現在、存在感と影響力を高めながら成長の可能性を後押ししているのが、RISCだ。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックは、発生から約2年が経過した現在も、多くの業界に影響を及ぼしている。初期の頃の“ステイホーム”によって影響を受けた業界としては、航空旅行業やホテル、エンターテインメント、小売業などの他、製造業をはじめとするさまざまな労働集約型の分野が挙げられる。中でも特に深刻な打撃を受けた半導体製造については、広く報道されているように、現在も自動車業界を中心とした半導体不足に見舞われている。2021年に行われた調査によると、半導体不足の影響による自動車業界の売上高損失は、2100億米ドルに達するという。 米

インフィニオン テクノロジーズは、量子コンピュータによる暗号技術への脅威を回避するためのセキュリティソリューション「OPTIGA TPM（Trusted Platform Module）SLB 9672」を開発し、出荷を始めた。 悪意のある攻撃から、ファームウェア破壊のリスクを回避 インフィニオン テクノロジーズは2022年2月21日、量子コンピュータによる暗号技術への脅威を回避するためのセキュリティソリューション「OPTIGA TPM（Trusted Platform Module）SLB 9672」を開発し、出荷を始めたと発表した。ファームウェアアップデートを安全に行う新たな仕組みを備えており、長期的に強力なセキュリティを実現することが可能となる。 情報の機密性や完全性、可用性を確保するため、さまざまな情報セキュリティ対策が求められている。現在は「AES-128」などの対称暗号方式や、

セイコーエプソンは、電力消費が少ない16ビットマイコンとして「S1C17M02」と「S1C17M03」の2製品を開発、サンプル出荷を始めた。精度の高いA-Dコンバーターなどを内蔵しており、デジタルマルチメーターなど表示付き計測機器の用途に向ける。 デジタルマルチメーターなど計測用途に特化した回路を搭載 セイコーエプソンは2022年2月、電力消費が少ない16ビットマイコンとして「S1C17M02」と「S1C17M03」の2製品を開発、サンプル出荷を始めた。精度の高いA-Dコンバーターなどを内蔵しており、デジタルマルチメーターなど表示付き計測機器の用途に向ける。 新製品は、独自の16ビットRISC CPUコア「S1C17」をベースに、16ビットΔΣ型A-Dコンバーターや測定モード（電圧／電流／抵抗／容量／導通／ダイオード／周波数）を切り替えるための専用回路、液晶ドライバー、フラッシュメモリ、E

エッジ側でディープラーニング推論や物体認識を可能に congatec（コンガテック）は2021年9月、NXP製のアプリケーションプロセッサ「i.MX 8M Plus」を搭載したQsevenコンピュータモジュール「conga-QMX8-Plus」を発表した。 conga-QMX8-Plusは、14nmプロセスで製造されたi.MX 8M Plusを搭載している。i.MX 8M Plusは、動作周波数が1.8GHzのARM Cortex-A53クアッドコアをベースに、最大2.3TOPSの演算性能を備えたニューラルプロセッシングユニット（NPU）を追加している。 また、サイバーセキュリティのためのAES暗号化、高解像度の画像を並列処理するためのイメージシグナルプロセッサ（ISP）、音声認識用のDSPなども集積した。さらに、統合されたCortex-M7コアは、TSN対応のイーサネットポートやリアルタ

わずか8年前に設立された新興企業が、5G（第5世代移動通信）スマートフォンユーザー向けのカバレッジを米国内で利用できるようになる“DIY型のCBRS（市民ブロードバンド無線サービス）ネットワーク”を配備するために、1000米ドル（もしくはそれ以上）を支払うよう、ユーザーを説得することはできるのだろうか。 わずか8年前に設立された新興企業であるHeliumが、5G（第5世代移動通信）スマートフォンユーザー向けのカバレッジを米国内で利用できるようになる“DIY型のCBRS（市民ブロードバンド無線サービス）ネットワーク”を設置するために、1000米ドル（もしくはそれ以上）を支払うよう、ユーザーを説得することはできるのだろうか。 暗号通貨のマイニングで無線LANを提供 Heliumは、ブロックチェーン技術を活用したIoTネットワークを提供する企業で、現CEOのAmir Haleem氏が設立した。2

東京大学と早稲田大学、富士通および、日立製作所の4機関は、開発した「有無線ネットワーク仮想化の自動制御技術」に関する実証実験を行い、無線周波数の利用効率を大幅に向上できることを確認した。今後、プライベートLTEやローカル5Gなど、IoTに関わる広範な分野への適用を目指す。 プライベートLTEやローカル5Gの利用を促進 東京大学と早稲田大学、富士通および、日立製作所の4機関は2021年3月、開発した「有無線ネットワーク仮想化の自動制御技術」に関する実証実験を行い、無線周波数の利用効率を大幅に向上できることを確認したと発表した。今後、プライベートLTEやローカル5G（第5世代移動通信）など、IoT（モノのインターネット）に関わる広範な分野への適用を目指す。 今回の研究テーマ「有無線ネットワーク仮想化の自動制御技術」は、総務省の委託研究「IoT機器増大に対応した有無線最適制御型電波有効利用基盤技

ビットコインの運命 ～異常な価値上昇を求められる“半減期”：踊るバズワード ～Behind the Buzzword（8）ブロックチェーン（2）（1/10 ページ） 「ブロックチェーン」を理解するために「ビットコイン」の解説を続けます。今回の前半はビットコインの“信用”について取り上げます。後半は、ビットコインに組み込まれている「半減期」という仕組みを解説します。これは、“旗取りゲーム”による賞金が、約4年単位で半分になること。ここに人間の力が介在する余地はなく、言ってみればビットコインの“逃れられない運命”なのです。 「業界のトレンド」といわれる技術の名称は、“バズワード”になることが少なくありません。“M2M”“ユビキタス”“Web2.0”、そして“AI”。理解不能な技術が登場すると、それに“もっともらしい名前”を付けて分かったフリをするのです。このように作られた名前に世界は踊り、私た

30Gbpsの通信速度、「Wi-Fi 7」の実用化は2024年か：「802.11be」として策定が進む IEEE 802標準化委員会は、無線LANの次の段階に向けた規格の最終調整に入るなど、順調な進捗を遂げている。ワーキンググループは最近、「IEEE 802.11be（以下、802.11be）」と呼ばれる技術基準について詳細を発表したところだが、これが予定通り2024年後半に実用化されることになれば、「Wi-Fi 7」に指定される見込みだ。 欧州の規制当局は、Wi-Fiおよび次世代「Wi-Fi 6E」（6GHz帯に対応するWi-Fi）向けに必要とされている6GHz帯を、欧州で利用できるようにするための取り組みが遅々として進まないことに対し、ますます圧力を受けているようだ。 一方でIEEE 802標準化委員会は、無線LANの次世代規格の最終調整に入るなど、順調な進捗を遂げている。ワーキンググ

ついに解禁された「60GHzレーダー」の可能性を聞く：車載、家電、産機、スマホにも（1/3 ページ） 2020年1月、日本でもついに「60GHzレーダー」が解禁となった。今回、同技術の開発を進めるインフィニオン テクノロジーの担当者がその技術の概要、展望と自社の取り組みを語った。 2020年1月、日本でもついに「60GHzレーダー」が解禁となった。2.14cm（理論値）という高い距離分解能および透過性、環境性といった特性、さらに用途制限も設けられていないこのレーダー技術は、自動車向けや民生機器、産業機器など幅広い用途で活用が期待されている。今回、同技術の開発を進めるインフィニオン テクノロジーズ（以下、インフィニオン）の担当者がその技術の概要、展望と自社の取り組みを語った。 高分解能とレーダーの特性で広がる可能性 60GHzレーダーの具体的な性質だが、まず、レーダーの特性として、「透過性、

自家消費型太陽光発電システムの国内市場は、2030年に6277億円となる。太陽電池の世界市場は2030年に4兆4580億円を見込む。富士経済が予測した。 中長期的には自家消費型が標準に 富士経済は2020年9月、太陽光発電システム（PVシステム）の国内市場と太陽電池の世界市場を調査し、その結果を発表した。これによると、自家消費型PVシステムの国内市場は2030年に6277億円と予測した。太陽電池の世界市場は2030年に4兆4580億円を見込む。調査は2020年4～7月に実施した。 PVシステム市場は、2012年7月からのFIT（固定価格買い取り制度）などもあり、非住宅向けを中心に拡大したが、2015年度には市場がピークを迎えた。それ以降はユーザーが経済的メリットを感じにくくなったこともあり、市場の規模は縮小傾向にある。 こうした中で、住宅向けPVシステムの導入は、蓄電システムとのセット導入