明治期以降の日本人著者について、著作目録の作り方を紹介します。なお、作品の初出情報についてはリサーチ・ナビ「文学作品の初出を調べる」も参照してください。 書誌事項末尾の【 】内は当館請求記号です。 1. 概説著作目録は、著作リスト・著者書誌とも呼ばれ、ある人物の著作情報を収録した目録です。(本人の著作だけでなく、他者による著作の批評や研究文献など本人に関する著作もあわせてまとめたものは個人書誌と呼ばれます。) 「著作」としては図書・雑誌記事が代表的ですが、その他にも単行書所収の論文や分担執筆、新聞への寄稿、図書の解説・解題などもあり、加えて近年ではウェブサイト上の文章も存在します。さらに、座談会記事やインタビューについて対象に含めるかどうかなど、調査・収録する対象を明らかにしておくことが必要です。図書・雑誌記事以外の著作については2. データベースを利用するより3. 著作目録を掲載した資料
国の国語調査機関から発表された各種漢字表のうち、字種・字体を対象としたものを紹介します。 「現行の漢字が以前はどのような形で書かれていたか」、「旧字体から現在の平易な字体に変わったのはいつごろか」などが調べられます。 書誌事項末尾【 】内は当館請求記号です。 各漢字表の[資料]の項目に挙げた番号は、当該漢字表を収録している3.資料の番号に該当します。 1. 戦前明治以降、日本語の表記をどうするかという問題が検討され、教育や業務などで日常使用する漢字を、一定の基本的な字種・字体・音訓だけに限定しようとする「漢字の制限」が検討され、各種の漢字表が発表されてきました。 戦前の漢字表は、臨時国語調査会や国語審議会によって検討・発表されましたが、社会的拘束力はなく、関東大震災の影響で制限案が見送られたり、日中戦争が拡大する中で中国の固有名詞表記の問題が出てきたりと、漢字の制限を実施するにはいたりませ
「アジア情報機関ダイレクトリー」について「アジア情報機関ダイレクトリー」は、日本国内のアジア関係資料所蔵機関のダイレクトリーです。機関名(日・英)、所在地、URL、アジア関係の所蔵資料を紹介しています。所蔵資料の概要やその利用方法については、各機関のウェブサイトで最新情報をご確認いただくか、各機関に直接お問い合わせください。 アジア関係資料を所蔵・利用提供されている機関におきまして、本ダイレクトリーへの新規掲載、内容修正、削除等のご希望がありましたら、下記までご連絡ください。 お問い合わせ先 国立国会図書館関西館アジア情報課 住所 〒619-0287 京都府相楽郡精華町精華台8-1-3 電話 0774-98-1371(直通) e-mail ml-d-asia@ndl.go.jp ※@は半角記号に置き換えてください。
図書館や美術館・博物館、文書館などの所蔵資料や所蔵品のデジタルデータをデータベース化したものを一般的に「デジタルアーカイブ」と呼んでいます。例えば、国立国会図書館が提供している「国立国会図書館デジタルコレクション」がこれにあたります。 著作権保護期間を満了した資料の画像について、出版・放映・インターネット上での公開等の目的で複製使用する場合の申請を不要としているデジタルアーカイブが増えています。 ここでは、国内外の美術館が提供しているデジタルアーカイブのうち、一部あるいは全部の画像の転載について、一定の条件を満たせば申請が不要のものを紹介します(網羅的なリストではありません)。なお、申請が必要な画像を含むものもあります。また、トリミングなどの改変を行った場合は、その旨の記載が必要な場合もあります。転載の条件は、各アーカイブで異なりますので、詳細はそれぞれのサイトをご覧ください。 コレクショ
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