機種別所有率は1位「au W33SA、またはW33SAⅡ」、以下「au W41H」「ドコモ P901iTV」「vodafone 905SH」の順
家庭内におけるインターネット利用状況を調査しているビデオリサーチインタラクティブは7月24日、インターネットによる検索行動の実態についての調査結果を発表した。 まず、主要検索サイトでの1カ月間での検索行動率(集計対象期間内に1度でもインターネットでウェブ視聴行動を行ったユーザーを100%とした場合の、検索結果ページの接触者率)についてみると、各月とも85%前後で安定しており、検索行動の一般化が見受けられた。また、検索行動者1人あたりの検索結果平均視聴ページ数は、各月85〜100ページ水準で推移しているという結果となった。 次に、男女別、年齢別の検索行動の差異をみると、4〜12才層を除き、男女とも若年層ほど検索行動率が高い傾向にあることが分かった。 検索行動者が1カ月間のうち何日間検索行動を行ったかをみると、検索行動者全体での平均日数は7.4日であり、ほぼ4日に1日の割合だった。分布でみると
コンピュータエンタテインメント協会(CESA)は、日本のゲーム市場を調査した「2006CESAゲーム白書」を発刊した。同協会の通信販売のほか、全国の政府刊行物サービス・センター、全国の有名書店にて販売され、価格は6,300円。 「2006CESAゲーム白書」では、国内の家庭用ゲーム市場を中心に、トレンド・業界動向の分析やゲーム業界初心者のための項目など、調査結果のレポートのみならず幅広い観点から情報が掲載されている。 携帯電話市場に関する項目では、有料携帯電話ゲームコンテンツの国内市場規模が明らかにされている。それによれば、2005年の市場規模は1,012億4,900万円。また、携帯向け有料ゲームコンテンツへの参加人口は544万人としている。 ■ URL ニュースリリース http://report.cesa.or.jp/press/p060724.html CESA http://www
総務省は、携帯電話向けコンテンツなどを対象とした市場規模調査を実施し、結果を発表した。調査は携帯電話向けの公式サイトを対象としており、広告・プロモーション市場は調査対象に含まれていない。 調査ではモバイルビジネスを、着信メロディ、着うた、待受画像、ゲームなどのモバイルコンテンツと、物販やチケット販売、オークションなどのモバイルコマースの大きく2つに分類している。 2つの分野を合わせた全体としてのモバイルビジネス市場は、2005年で7,224億円となり、前年と比べて39%(2,028億円)の増加となった。このうちモバイルコンテンツ市場は前年比21%増の3,150億円となる一方、モバイルコマース市場は前年比57%増の4,074億円と大幅な伸びを見せ、モバイルコンテンツ市場を上回る市場規模にまで成長した。 モバイルコンテンツ市場は、「着信メロディ系」「着うた系」「モバイルゲーム」「その他」の4つ
みずほフィナンシャルグループは2019年3月にデジタル通貨を発行することを決めた。買い物の決済などに利用でき、デジタル通貨をやり取りする送金手数料を無料とする。サービスを利用できる加盟店に対しては…続き[NEW] メルカリ・LINEが巻き起こす新風ブロックチェーン [有料会員限定] キャッシュレス先進国スウェーデンの光と影 [有料会員限定]
ナンバーポータビリティ導入後の乗換え予定は2割。 ~乗り換え先、auが一歩リード。 auユーザの乗り換え予定なしは9割 転送メールサービスCLUB BBQ(http://clubbbq.com)などを運営するアイシェア(品川区)は11月には始まると言われるナンバーポータビリティ導入前でのキャリア乗り換え計画について意識調査を行った。 <調査ポイント> ●キャリア乗り換え予定は全体の2割(19.8%) ●乗り換えでauを選ぶ予定、乗り換え予定者の7割強。 ●「安くなるならイラナイ機能」、ドコモではTV電話39.0%、Vodafoneも同等の機能であるTVコールが41.5%。auではゲーム(アプリ)が32.7% ●一番利用頻度が高い機能、メール61.5%、通話21.4%、ネット11.4%。 満足度の高い携帯キャリアは au。他キャリア乗換え予定1割 ■ポータビリティ導入でも乗り換え予定無し 8
携帯電話の利用に関する調査(IV) アンケート結果発表 ケータイは、いよいよ通話・メール以外のモバイル端末へ 〜ワンセグ視聴時に求める機能は年代、性別ごとに明確な差〜 (株)イプシ・マーケティング研究所 株式会社イプシ・マーケティング研究所(本社:東京都港区、代表取締役社長:野原佐和子)は、ネット・ユーザーを対象に、次の3点に関するウェブ・アンケート調査を実施し、2,114名から回答を得ました。 (1)携帯電話の利用動向 (2)モバイルSuicaの利用実態と利用意向 (3)ワンセグ放送の利用実態と視聴ニーズ それによると、1)携帯電話の各機能の利用割合感覚から「通話」や「メール」の利用以外に「Web閲覧」や「それ以外の機能」にかける時間が伸びていると推測されること、2)モバイルSuicaへのニーズは4割あるが、利用前の手続きの<面倒くささ>がネックとなりユーザー獲得が阻害さ
矢野経済研究所は、ポイントサービスサイト市場の調査を実施した。期間は2005年12月〜2006年5月で、同社専門研究員による直接面接取材を基本とし、電話によるヒアリング取材、webアンケート調査を併用している。対象は、広告系ポイントサービスサイト事業者(12社 15サービス)およびインターネットユーザー(10万19名)、ポイントサービスサイト利用者(599名)。 広告系ポイントサービスサイトは、メール受信でのポイント取得のほか、一つのサイト・サービスでゲーム、アンケート、ショッピング、会員登録、資料請求、Web内URLクリック、おみくじ、宝くじなど、多様なアクションでポイントを付与するケースが増えている。各サイトともポイント付与アクションに大きな違いが見られなくなりつつあり、明確にサービスを分類することが難しくなってきた。 今後は、Webに注力する事業者が増加し、多くの事業者は「情報系」へ
矢野経済研究所は、携帯電話における世界市場の動向、大手メーカーに関する調査を行ない、結果を発表した。 それによれば、2005年の世界市場の携帯電話出荷台数は7億9,375万台。2006年には8億9,250万台に、2008年には10億6,000万台になると推計しており、また出荷数の増加にともないコスト競争力、ブランド力に優れる上位メーカーの寡占化が進むと予測している。 調査結果では、アジア市場の拡大をポイントに挙げている。巨大市場である中国、インドに加え、アジア各国で急速に加入者が増加しており、アジア・パシフィック市場が世界市場を牽引する、より注目される市場になるとしている。 2005年のメーカー別出荷台数実績は、1位がノキアで2億6,916万台、2位がモトローラで1億4,256万台、3位がサムスンで1億122万台となった。以降は4位がLG電子(5,079万台)、5位がソニー・エリクソン(4
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