「贈り物は木内」 秋田には「不思議」と呼ばれる百貨店がある。 店名は木内百貨店。JR秋田駅から徒歩10分。大通り沿いに構える同店は、かつて「秋田の三越」と呼ばれ、最盛期には130億円もの年間売上を誇った老舗百貨店だ。 前編記事『「従業員には朝礼で破産を告知」「日本の縮図」...地方で相次ぐ閉店で「百貨店業界」が直面している「悲惨な現実」』につづき、謎が謎を呼ぶ秋田の老舗デパートを紹介する。 地元住民が語る。 「昔は『贈り物は木内の包装紙でくるんでいないといけない』と言われるほど、市民の憧れの的だった。当時は屋上に観覧車が置かれた遊園地もあり、子供の頃は家族で木内に遊びに行くのが一番の楽しみだった」 なぜここまで秋田県民を惹きつけたのか。その理由にあるのが独特な経営スタイルだ。 「お釣りはすべてピン札。加えて商品は1万円の1万円、5000円なら5000円で販売する『消費税を取らないお店』とし

秋田の山中に出没した「人喰いグマ」の「ヤバすぎる正体」…！報じられない地元の証言「どう見てもツキノワグマじゃねえ」「デカすぎる」 赤毛で大型の個体の目撃例が増えてきた 秋田県鹿角市大湯の山中でこの5月、クマに襲われた警察官2名を含む計3人の男性が死傷した。そのうちの一人、命を落とした佐藤宏さん（64歳）の遺体は損傷が激しく、妻も見ることができなかったという。 このクマは今に至るも駆除されていないが、年間を通じて山菜を採りに山に入るというある男性は、首を傾げながらこう語る。 「ここ5年ほどだと思うのですが、秋田側の熊取平や田代平、岩手側の四角岳、青森側の迷ケ平など、三県の境界周辺で、大型の個体の目撃例が増えてきたのです。 しかも、そのほとんどが赤毛の個体でした。 ツキノワグマは高齢になると稀に褐色の毛色になる個体もありますが、偶然にそのような個体が増えているのか、別の理由があるのかは定かでは

知る人ぞ知る男が著書に込めた投資術 株式市場が活況を呈している。先週は東京株式市場で続伸が続き、約34年ぶりの高値、3万6897円で取引を終えた。2月13日も流れを継続して1066円高の3万7963円で取引を終えた。好調な相場環境に変わりはなさそうだ。 そのタイミングを待っていたかのような「投資の本」が、3月1日、講談社から上梓される。タイトルは『わが投資術 市場は誰に微笑むか』で、著者は清原達郎氏である。 マスメディアに登場することはほとんどなく、SNS等で情報発信することもなく、一般には知られていない。しかし金融界、わけてもプロの投資の世界で清原氏を知らない人はいない。 野村證券、ゴールドマンサックスといった金融界の“王道”を経て入社したヘッジファンドのタワー投資顧問で、98年にタワーK1ファンドを立ち上げ、ファンドを閉じる昨年夏までの25年間で、93倍というパフォーマンス（1億円を預

前編『【元空自幹部も称賛】米軍による中国偵察気球撃墜は「新幹線で自転車を追うような超難度ミッション」だった』より続く。 先月28日に米国、カナダの上空に飛来した中国のものと見られる偵察気球は、2月4日、大西洋上に出たところで米軍戦闘機により撃墜された。 この米軍による要撃作戦は、実は信じがたいほどに難易度の高いミッションであり、バイデン大統領の「撃墜を成功させた飛行士らを称賛したい」という言葉は、決して大げさなものではなかったのである。 しかしこの華々しいミッションの成功の陰に隠れてはいるが、今回の米国および米軍の動き、作戦の詳細や過去の中国の動向を通して見えてくる真実がある。本項ではそれを指摘したい。 威信をかけたミッションは情報戦 まず、この作戦には、主役となった戦闘機F-22 のほかにも、米空軍のF-15戦闘機や、米海軍からは、タイコンテロガ級ミサイル巡洋艦「フィリピン・シー：CG-

「なぜ10億円の出資を受けたのか？」 東京地検特捜部は1月17日、太陽光発電などを手がける投資会社「トライベイキャピタル」（東京都千代田区）などを突然家宅捜索した。同社は衆議院第一議員会館の目の前のビルに本社を置く。同じフロアに「山猫総合研究所」という会社が入居しているが、この会社で代表を務めるのは政治学者・三浦瑠麗氏だ。 三浦瑠麗氏の夫・三浦清志氏が社長を務めるトライベイキャピタルは、なぜ特捜部にガサ入れされたのか。同社が太陽光発電投資でトラブルになり、民事訴訟が起こったことをきっかけに、この捜査は始まった。いったい三浦夫妻に何が起こっているのか？ 前篇「【独自】「三浦瑠麗の夫」10億円詐欺訴訟で明らかになった驚きのスキーム《訴訟資料入手》」に引き続き、三浦清志氏が関わった事件について、詳報する。 ＊ 訴訟資料によれば、2019年2月、三浦清志氏は京都市のA社に対して、住民からの同意取得

中国の脅威が増大し、半導体確保のリスクが高まってきたことから、政府は国策半導体企業ラピダスの設立に乗り出した。だが日本は最先端半導体の製造技術において、他国より10年以上遅れており、一足飛びに世界トップを目指す方針には疑問の声も出ている。日本は90年代以降、半導体分野で完膚なきまでに敗北したが、すべての原因は「戦略の不在」である。 じつは「海外頼み」 ラピダスは、トヨタ自動車やNTTなど国内企業8社が出資し、次世代半導体の国産化を目指す国策企業である。同社が目指しているのは2ナノメートル（もしくはそれ以下）という最先端の製造プロセスだが、この技術を確立できる見通しが立っているのは、現時点では米インテル、台湾TSMC、韓国サムスンの3社だけである。 日本は現時点において、最先端の製造プロセス技術を持っておらず、2ナノの製造プロセスを実用化するためには、長い時間をかけて研究開発を行うか、他国か

作家のヘレン・プラックローズと数学者のジェームズ・リンゼイの共著である『「社会正義」はいつも正しい』が早川書房から刊行された。批評家のベンジャミン・クリッツァー氏が、同書の読みどころを解説する。 「特権」をめぐる議論 近頃では、日本でも「特権」に関する議論が盛んになされるようになった。もともとはアメリカにおける「白人特権」の理論に由来しているが、日本では「男性特権」について論じられることが多い。女性差別に関する従来の議論では、性犯罪や賃金格差など、女性の側が被る具体的な被害が問題視されていた。 それに対して、男性特権の理論では「性犯罪に遭う心配をせずに夜道を歩けること」や「自分には正当な賃金が支払われるのが当たり前だと思えること」など、男性側の経験や意識が問題視される。つまり、女性差別が存在している社会では、女性たちが被っている差別を受けずに済むという点で男性たちには「特権」がある、とされ

父親は統一教会トップ、義祖父は文鮮明 統一教会（現・世界平和統一家庭連合）との関係で、自民党は窮地に立たされている。山際大志郎経済再生担当相は、旧統一教会との深すぎる関係への疑惑と、それに対するブレブレの説明が原因で、10月24日、ついに辞任した。 「表向きは辞任だが、実質的には解任だよ。山際は数年前のことを『資料がない、わからない。覚えていない』と繰り返したが、そんな記憶力では大臣は務まらない」（自民党閣僚経験者） だが、自民党と統一教会の「ズブズブ」の関係は、そんなレベルでは済まされない。「現代ビジネス」は、今回の問題の発端となった故・安倍晋三首相と統一教会の密接な関係を示す、決定的な証拠を入手した。 2014年3月3日、非公開のFacebook上で【がんばれ安倍さん！ at 自民党会館 第二次安倍政権発足1年前】という文言とともに、下の写真を投稿したのは、大塚洪孝なる人物。この大塚氏

財布を出すたびに愕然としてしまう。モノもサービスもどんどん値上がりし、懐は寒くなってゆく一方だ。やるべきことは明らかなのに、何を迷っているのか。総理、あなた自身のためにも決断を。 セブン-イレブン創業者も憂慮する 「残念ながら、もう手遅れかもしれませんね。本来は政権が、これほど物価が上がってしまう前に、この状況を読んで政策を用意するべきだったのです。アメリカの金融引き締めなんて、コロナ禍で世界的金融緩和が始まった当初から見通せたはずでしたが、日本の政府にはそれさえできなかった。 国家の運営も企業の経営と同じで、常に変化を予測して行動しなければならない。しかしもう、今の政権に手が打てるとは思えません。せめて少しでも傷を小さくできればいいのですが……」 都内の自宅でこう語ったのは、89歳にして矍鑠たる鈴木敏文氏。ご存じ、セブン-イレブン・ジャパン創業者で現セブン&アイHD名誉顧問だ。日本の小売

国葬が終わっても、支持率の急落した岸田政権が窮地にあることに変わりはない。自民党内からは「もはや政権末期のような状態だ」との声も噴出しているが、当の岸田総理のみならず、その側近たちも「腑抜け状態」で、なんらの策も打ち出せずにいるという。【岸田総理が「機能停止」…!? 支持率戻らず「腑抜け状態」で側近たちもサジを投げた】につづいて、その驚愕の内幕をお伝えしよう。 官邸官僚は機能停止 岸田官邸のガタガタぶりが露呈する事件が、立て続けに起きた。ひとつは、他ならぬ安倍の国葬の準備である。当初、元警察庁長官の官房副長官・栗生俊一が国葬儀事務局を仕切る予定だったが、栗生は逃げ回った。 「栗生さんは『安倍さんが亡くなったのは警察の失態なのに、（警察出身の）自分が前に出るわけにはいかない』と、森（昌文）総理補佐官に丸投げしていなくなってしまったんです。 結局、森さんが仕切ることになったわけですが、彼は事務

もしかしてオレ、最強では――ほんの数ヵ月前まで、岸田は根拠なき高支持率に酔っていた。だが砂上の楼閣は崩れるのも一瞬だ。あの日、二発の銃弾が起こした風は、政権をも吹き飛ばす暴風と化した。 もう何も考えられない 鉄板の上でジリジリと音を立てる肉を眺めながら、自民党政調会長の萩生田光一は苛立っていた。9月14日、六本木「ステーキハウス　ハマ」。 この夜、萩生田が総理大臣・岸田文雄を呼んだのは、10月3日の臨時国会召集まで3週間を切ったというのに、岸田が何の指示も出さないためだ。 「総理、もう党内の議論の取りまとめに入らないと間に合わなくなります。前年の実績を踏まえて、補正予算は30兆円規模で行かせていただきます」 迫る萩生田に、岸田は視線を泳がせながら、力無く答えるだけだった。 「うん。うん。任せる」 当日の岸田の様子は、党内でも噂になった。

歯切れの悪い議員が脱会を躊躇する信者の姿と重なる 自民党をはじめとする政治家と旧統一教会のつながりが次々に明らかになってきています。旧統一教会の関連団体のイベントに参加して、信者らの前で教団の活動を褒めたたえるような話をする。 さらには選挙協力も受けて、教団の組織票の配分まで受けている議員もいるとの話も出てきています。 霊感商法の手立てで物を売り、多額の献金を集めて、家庭崩壊までさせてしまう旧統一教会との関係があることを認めながらも、今後も支援を受けていくかについては「慎重に検討する」「軽々に答えることはできない」との政治家らの発言も出てきています。 ようやくここにきて、世論の批判に押されるように「これまでの関係について、しっかり見直す」との一歩踏み込んだ言葉も聞かれ始めましたが、いまだ、決別するとの言葉は出てきていません。なぜ、きっぱりと「教団との関係を絶ちます」「二度と関わりません。手

安倍派議員の「疑心暗鬼」 「岸信介さんの流れを汲む清和研に、統一教会と関係がある議員が多いのは確か。でも、宏池会にも（教会の）イベントに顔を出していた議員はいる。ウチばかり糾弾されているのは、なんだか不公平な気がする」 こう漏らすのは、自民党安倍派＝清和政策研究会所属の中堅議員である。 自民党と統一教会の関係が注目される中、とりわけ槍玉に挙がっているのが、安倍派と同教会の関わりだ。安倍氏の弟・岸信夫防衛相をはじめ、細田博之衆院議長、下村博文・安倍派会長代理、萩生田光一経産相に稲田朋美元政調会長と、派閥中軸が集中砲火を受けた。

安倍晋三元首相が凶弾に倒れ、保守政治家と旧統一教会（旧名称は世界基督教統一神霊協会、現・世界平和統一家庭連合。以後、統一教会と呼ぶ）の関係が再び注目を集めている。支援を受けた国会議員の名前が次々に明らかとなっているが、地方政治でも統一教会は幅広く浸食を試みているという。2009年に足利市長に当選した大豆生田実（おおまみうだ・みのる）氏は、保守政治家の一人だが統一教会の問題を長らく調査してきた人物だ。大豆生田氏に地方政治と統一教会の現実と選挙妨害の実態について寄稿してもらった。 敵に回すと恐ろしい存在 衝撃的な事件から早、3週間余りが経過しようとしています。 凶弾に倒れた安倍晋三元首相に対して哀悼の誠を捧げつつ、私は栃木県足利市の元市長として、この問題について語らないわけにはいかない。そういう思いで今回、筆をとりました。 今、国会議員と統一教会の関係がにわかに注目を集めています。 とりわけ反

安倍元首相の突然の死 安倍晋三元首相が「非業の死」を遂げた。これを喜んでいるのは、中国と思いがちだが、実は、そうでもない。むしろ、彼らは面食らっているようだ。「弔い合戦」効果もあって、与党が直後の参院選で大勝利を収めたからだ。彼らの対日警戒感は高まっている。 まず、安倍元首相のご冥福を心から、お祈りしたい。 ご存じの読者も多いと思うが、私は2006年に第1次安倍政権が誕生したころから、安倍氏と親しくさせていただいてきた。その経緯は「官僚との死闘七〇〇日」（講談社、2008年）に詳しく書いたので、ここでは省く。 この本は、いまや永田町、霞が関で知らぬ人はいない高橋洋一さん（当時、首相官邸詰めの内閣参事官）を主人公にして、第1次安倍政権の内側で繰り広げられた官僚と政治家たちの闘いを描いたドキュメントである。その中心にいたのが、安倍氏だ。 安倍氏との思い出は、末尾に紹介する7月13日公開のYou

安倍氏と統一教会の接点 安倍晋三元首相（享年67）を街頭演説中に銃撃し、殺害した山上徹也容疑者（41歳）の供述が、少しずつ明らかになってきている。大手メディアが報じない供述の内容を、以下、明かそう。 山上容疑者は「宗教団体のメンバーを狙おうとしたが、難しいと思い、安倍元総理を狙った」と報じられてきたが、この宗教団体は、旧・統一教会（世界平和統一家庭連合）である。かねてより霊感商法や集団結婚で話題になってきた新興宗教だ。 山上容疑者は「自分の母親が統一教会の信者で、安倍晋三が統一教会と親しいと知って狙った」と供述している。 なぜ山上容疑者は、統一教会と安倍氏と接点があると考えたのか？ 統一教会系の政治団体「国際勝共連合」は、1968年に創設された保守系グループであり、自民党の保守系議員とも密接な関係があると言われる。ネット上では、かねてより安倍氏と勝共連合の関係が取り沙汰されてきた。 統一教

元テレビ朝日ニュースデスクが解説 安倍晋三元首相が殺害されるという衝撃的な事件が起きた昨日、テレビは当然のことながらその事件報道一色に染まった。「襲撃されて心肺停止状態」という第一報から、テレビ東京系列を除きほぼ全ての通常編成の番組は予定を変更して特番となり、深夜まで繰り返し安倍元首相殺害関連の事件に関するニュースのみが放送された。 元首相殺害は断じて許されない。非難すべき犯罪だ。しかし、今日という日は選挙の前日でもあり、私たちはこの事件を冷静に捉える必要もある。そういう意味でも、テレビ報道に関しておかしなことはなかったのか、分析しておく必要があると考えた。 長年テレビ報道に関わってきた筆者が、テレビ報道に感じた「違和感」をみなさまに伝えることにわずかなりとも意義があると思い、この文章を書くことにした。感じた「違和感」はいくつかある。 （１） なぜ「宗教団体」の名前を明かさないのか 安倍元

習近平政権が抹消した「幻の講演」 ロシアがウクライナに侵攻して、まもなく3ヵ月を迎えるが、中国にもウクライナ兵士並みの勇気を持ち合わせた外交官がいるものだ。 高玉生（こう・ぎょくせい）元駐ウクライナ中国大使、74歳である。 まずは簡単に略歴を紹介する。高氏は、国共内戦中の1947年に、首都・北京を取り巻く河北省で生まれた。青年時代の文化大革命の混乱を経て、1975年から1979年まで、天津市で中学教師をやっていた。 1979年、31歳にして、北京大学経済学部の大学院に入る。1982年に中国国際問題研究所に入所。1984年にロシアンスクールの外交官となり、4年間、3等秘書官及び2等秘書官としてモスクワの中国大使館勤務。1992年から再び4年間、1等書記官及び参事官として、モスクワの中国大使館に勤務した。その後、2000年から3年間、駐トルクメニスタンの中国大使を務めた。 続いて、2005年1

ウクライナ情勢をめぐって、日本でも様々な議論が巻き起こっているが、だいぶ構図がはっきりしてきたように思う。 国際的な法規範を重視し、日本の国益もその維持にある、と考える人々がいる。しかし世界の諸問題はアメリカの帝国主義によって引き起こされており、日本はそこから距離を置くべきだ、と考える人々もいる。両者の溝は、根深い。他の様々な場面でも、溝は現れてきた。それがウクライナ情勢をめぐっても、やはり噴出してきているのだ。 幸い、日本政府は、国際社会の維持に日本の国益も重ね合わせる見方をとり、同盟国・友好国と協調する政策をとってきている。ロシアに制裁を科し、ウクライナに支援を提供している。私としては、妥当な方向性だ、と考える。今後もこの方向性で努力をしていくべきだ。 ただし、欧米諸国や日本を中心とする国際的な反ロシア・ウクライナ支援の流れに抗する人々も存在する。伝統的な左翼の中核的な勢力の外周に属す

小学館の「コロコロコミック」が2022年1月15日頃に発売を開始した2月号にて、2014年の『妖怪ウォッチ』、2018年の『スプラトゥーン２』などのブーム以来、久々となる100万部突破を果たした。 前回と異なるのは、今回は通常の「紙の雑誌＋付録」という形態に加えて「デジタル版の閲覧権の入ったシリアルコード＋付録」という形態も合わせての数字となることだ。 大台到達の背景と、『ブラックチャンネル』をはじめとするYouTubeアニメやボードゲーム「ロジカル真王（シンキング）」などコロコロ発の新たなコンテンツ展開のねらいや成果について、秋本武英編集長と石井宏一副編集長に訊いた。 ポケモンカードブームを今の子どもたちに届けるために ――コロコロは『ポケモン』や『妖怪ウォッチ』など、何かのブームが起こると部数が跳ね上がる雑誌ですが、今回は何が盛り上がってのことなのでしょうか。 秋本　背景にはここ数年来