｢軍事とは経済である｣武田信玄がどんなに"優れた戦国大名"でも､信長には絶対に勝てなかったシンプルな理由【2022上半期BEST5】 戦いは数であり､数を支えるのは経済力だ (4ページ目)
地政学的に恵まれた条件を使いこなした信長 最新鋭の武器である鉄砲は、もちろん火薬がないと使うことができません。この火薬の原材料はというと木炭、硫黄、硝石ですが、木炭や硫黄は日本では豊富に手に入れることができます。しかし、硝石は日本国内では産出されないのです。のちに硝石を作る技術が確立されて、国内でも生産が可能になりますが、戦国時代においては交易を通じて外国から輸入しないと手に入らない貴重品でした。 つまり、鉄砲を使うにはどうしても交易をするための港がいるのです。ですから、早くに堺を押さえて鉄砲と火薬を入手することに成功した信長はやはり一枚上手です。生まれてきた場所がたまたま豊かな土地だったということも大きいのですが、その地政学的に恵まれた条件を最大限に使いこなすことができたところが、信長の秀でた才覚と言えるでしょう。 このように見てくると、軍事とは経済だとも言うことができるという意味がおわ
佐藤優｢アメリカのウクライナへの支援が"ロシアを叩きのめさない程度"に抑えられているワケ｣ これは｢アメリカに管理された戦争｣である
なぜ日本は勝てない戦争に突入したのか 日本は、勝算の乏しい太平洋戦争になぜ突入したのか。これは、京都大学法学部教授を長く務めた国際政治学者の故・高坂正堯さんが唱えた「国際政治は3つの体系から成り立っている」という説を基に考えると、わかりやすいでしょう。ロングセラーになっている著書『国際政治 恐怖と希望』（中公新書）にくわしく書かれています。 3つの体系とは、価値の体系、利益の体系、力の体系。国際関係は、この3つの体系が複雑に絡み合っているのです。高坂さんは、〈国家間の平和の問題を困難なものとしているのは、それがこの三つのレベルの複合物だということなのである。しかし、昔から平和について論ずるとき、人びとはその一つのレベルだけに目をそそいできた〉と書いています。 古今の戦争も、この3つの体系のバランスから読み解くことができます。 太平洋戦争は、力の体系から見れば、完全に無謀でした。利益の体系か
チープな「手作りのドローン」がなぜ各国の軍隊の脅威となっているのか？
テクノロジーの進歩によってドローンが一般化し、身近で手に入るものを使って低コストで作れるようになってきています。しかし、これまでアメリカ軍などはサイズの小さなドローンから一気に攻撃されることを想定しておらず、既存のシステムでは防衛しきれない可能性が出てきています。 Home-made drones now threaten conventional armed forces - Drones and guerrilla warfare https://www.economist.com/news/science-and-technology/21736498-their-small-size-and-large-numbers-can-overwhelm-defences-home-made-drones-now 2018年1月5日、シリアにあるロシア軍基地が武装した複数のドローンによって
東シナ海で一触即発の危機、ついに中国が軍事行動 中国機のミサイル攻撃を避けようと、自衛隊機が自己防御装置作動 | JBpress (ジェイビープレス)
6月9日、中国海軍ジャンカイ級フリゲート艦1隻が尖閣諸島周辺の接続水域に侵入した。これまで公船（海警）が接続水域や領海に侵入してくることは、しばしばあったが、中国海軍が尖閣諸島周辺の接続水域に入ったのは初めてである。 その6日後の15日、今度は中国海軍ドンディアオ級情報収集艦が口永良部周辺の領海を侵犯した。2004年、中国海軍漢級原子力潜水艦が先島諸島周辺の領海を侵犯して以来、2回目の事案である。 中国国防省は「トカラ海峡は『国際航行に使われている海峡』で、自由に航行できる」と正当性を主張している。だが日本政府「屋久島や奄美群島付近のトカラ海峡は国際的な船舶航行がほとんどなく、国連海洋法条約で定める『国際海峡』には該当しない」と反論し懸念を示した。 国際法上、領海内の無害通航は認められている。ただ中国は自国の領海においては、「無害通航」についても事前承認を求めている。今回はダブルスタンダー
イスラエルの恐るべき軍事兵器｢カミカゼドローン｣
あらゆる技術は軍事にも結びつく…というわけで、当然というべきかドローンも軍事利用が進んでいるわけです。上の写真は、イスラエルの｢Hero-30｣。重量7ポンド（約3,2kg）未満の本体で1ポンド（約0.5kg）の弾頭を敵にお見舞いする、次世代の軍事用ドローンです。 Hero-30は圧縮空気によって空中に打ち出されます。その後翼を展開し、本体後ろの電動プロペラによって最大115マイル/h（185km/h）まで加速します。もちろんドローンだから、ゆっくり移動することも可能です。 むしろ、このスピードを出さなくてもいいことがドローン兵器のメリットでしょう。ゆっくり目標の頭上に近づき、数マイル先から正確な攻撃が可能になるのですから。 本体先端にはカメラと熱感知素子がセットされ、後方の操作手にビデオ映像を届けることができます。また30分の飛行が可能なので、その間に個別の標的を見分けられるのです。これ
自衛隊は強いのか弱いのか、の疑問にお答えしよう 毎年平均して25人の死者を出す過酷な訓練は何のためか | JBpress (ジェイビープレス)
静岡県御殿場市にある東富士演習場で実施された、陸上自衛隊の「富士総合火力演習」の予行で、砲撃する戦車（2014年8月19日）〔AFPBB News〕 そんな質問を受けることがよくある。かつて自衛隊で精強部隊育成に努めてきた身からすれば、「もちろん強いのです」と言いたいところだが、その答えはそれほど簡単ではない。 なぜなら、「強さ」を決定する基準は多岐にわたっているからである。帝國陸海軍と比較しての話か、米軍と比較してか、あるいは近隣諸国軍との比較か、隊員個々の強さか、大部隊としての強さなのか、比較対象、戦闘環境によって「強さ」の基準は違ってくる。 また、戦闘機、護衛艦、戦車など装備の物理的能力なのか、武器弾薬の補給や予備兵力など人事・後方の持続力を含めているのか、あるいは精神的な側面も含めた訓練練度のことなのか、はたまた有事法制や国民による支援も含めた総力戦能力のことなのか、「強さ」につい
安倍首相はポツダム宣言を読んでいた!? 理解不能だったのは党首討論での集団的自衛権めぐる共産党の主張だ（髙橋 洋一） @gendai_biz
安倍首相はポツダム宣言を読んでいた!? 理解不能だったのは党首討論での集団的自衛権めぐる共産党の主張だ 久々に国会で党首討論があった。ガチンコの国会討論なので、筆者は楽しみなのだが、最近、党首討論が少なく、寂しい。20日に行われた党首討論は昨年6月以来だった。 その中で、志位和夫共産党委員長との討論はちょっと見応えがあった。といっても、他のものがさえなかったので、相対的に面白かったという意味だ。 安倍首相は「ポツダム宣言」を読んでいた!? 志位委員長は、「戦後の日本は1945年8月にポツダム宣言を受諾して始まった。ポツダム宣言は日本の戦争について間違った戦争だという認識を示している。この認識を認めないのか」と質した。 これに対して、安倍首相は「ポツダム宣言を受諾し、敗戦となった。その部分をつまびらかに読んでいないので直ちに論評することは差し控えたい。いずれにせよ、まさに先の大戦の痛切な反省
F15戦闘機が地上すれすれを飛ぶと…「こんなにすごい写真が撮れるのか！」 : らばQ
F15戦闘機が地上すれすれを飛ぶと…「こんなにすごい写真が撮れるのか！」 もっとも知名度の高い戦闘機のひとつであるF15。 ある特殊な地域では、間近で飛んでいるところを見ることができるそうです。 迫力満点の写真をご覧ください。 近っ！ 人間と一緒に写っていると、よりいっそうの迫力を感じます。 場所はウェールズ地方の渓谷にある低空訓練空域で、イギリス空軍の機体だそうです。 海外掲示板のコメントをご紹介します。 ●そいつはきっとうるさい。 ↑だてにMach loopと呼ばれていない。 The Awesome "CAD WEST" Low Flying Jet Site In Wales "Mach Loop". - YouTube ※Mach Loop（マック・ループ）とは、英国ウェールズ地方のアイリッシュ海に面する渓谷地帯にあるイギリス空軍の低空訓練空域「LFA7(Low Fly Area
韓国の“コウモリ外交”限界 「ミサイル防衛」で中国と米国から圧迫（1/4ページ） - 産経ニュース
韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領が、中国から完全屈服を迫られている。昨年７月に行われた中韓首脳会談で、習近平国家主席が朴氏に対し、在韓米軍による韓国国内での「高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）」配備を拒否するよう求めていたことが判明したのだ。韓国がこの要求を飲めば、同盟国である米国が激怒するのは必至だ。かといって、中国をむげにすることもできない。朴氏の“コウモリ外交”は限界に近づいている。（夕刊フジ） 「駐韓米軍を保護するという理由で米国が韓国にＴＨＡＡＤを配備する場合、韓国は主権国家として当然の権利を行使し、反対の意思を表明してほしい」 韓国紙『中央日報』（日本語電子版）は６日、昨年７月、ソウルで行われた中韓首脳会談で、習氏がこう“通告”していた事実をスクープした。 これは何を意味するのか。米韓の同盟関係に第三国である中国が口を出し、さらに、「米国の要求を拒否しなければ、韓国は『主権国家』
日本が世界最速ピッチでドローン配備
戦後の平和憲法で戦争放棄した日本が先月、集団的自衛権行使容認を柱とする閣議決定を行って、まずやったのが…ドローン調達です。 1機や2機じゃありませんよ。半端ない数のドローンを買うんです。 なんだかんだ言って日本は軍事力ありますけど、同盟国の援護ができるようになった途端、無人機をしこたま買い込むなんて興味深いですね。 軍事情報大手IHSジェーンズが明らかにしたところによると、日本は向こう10年間でドローン（UAV）航空隊プログラムへの投資を300%増やし、30億円投じる予定とのことです。それが本当なら、日本は今や世界最速成長中のUAVプログラム保有国ということになります。 IHSジェーンズの軍事アナリストは匿名でQuartzにこう語っています。 ｢われわれの予想では、北朝鮮の核攻撃および中国の軍事力増強の脅威に備え、彼ら（日本）は2014-2023年の間に、ミサイル探知用UAV複数と無人偵察
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