NTT、HTML5ブラウザ向けの高精度音声認識技術を開発……事前のソフト導入不要 | RBB TODAY
日本電信電話（NTT）は11日、事前のソフトウェアのインストール不要で、さまざまなHTML5ブラウザ上で高精度な音声認識を利用可能とする技術を開発したことを発表した。 W3Cで仕様策定が進められているJavaScript APIを組み合せることで、端末種別・OSの違いによらず、HTML5ブラウザから音声認識を使ったサービスの利用が可能とのこと。周囲騒音に頑健な音声区間検出機能も兼ね備えており、周囲環境によらず、高精度な音声認識ができるという。 従来のWebアプリケーションに音声入力インターフェイスを簡単に追加可能なため、今後、音声入力をトリガとしたさまざまなサービスの発展が期待されるとのこと。 あわせてNTTアイティが本技術をNTTより取得し、「HTML5ブラウザによる音声認識サービス“SpeechRec for Browser”」として、2014年10月より、国内にて販売を開始する予定。
シマンテックに聞く、相次ぐWebアプリの脆弱性対策 | RBB TODAY
アプリケーションの脆弱性が相次いで発見され、ネットや新聞などのメディアで大きく取り上げられている。 脆弱性対策に追われる現状から脱却するソリューションとして、注目を集めているのが導入や運用が容易な「クラウド型WAF」だ。今回は、ウェブセキュリティのスペシャリストとしてクラウド型WAFを提供しているシマンテック・ウェブサイトセキュリティのTrust Services プロダクトマーケティング部 上席部長の安達徹也氏に、クラウド型WAFについて2回にわたり話を聞いた。 ―― WAFが注目されている背景について教えてください。 標的型攻撃をはじめとする、企業を狙うサイバー攻撃が増加しています。また、その攻撃対象は従来の大企業から中堅・中小企業にシフトしています。中堅・中小企業は、大企業の関連会社であったり下請け会社であったりするケースが多いので、セキュリティ対策の不十分なところを攻撃して、本丸で
宿泊施設で提供されているWi-Fiのルータの脆弱性を悪用される実例 | RBB TODAY
宿泊施設で提供されているWi-Fiのルータの脆弱性を悪用される実例2014年5月26日(月) 14時14分ツイートメルマガ購読 【特集】Wi-Fi├Fonと韓国KT、Wi-Fiサービスで提携……相互利用が可能に├HP、直販価格100ドルの格安7型Androidタブレット「HP 7 Plus」発売└ドコモ、2台目以降で利用できる「docomo Wi-Fi月額300円プラン」提…宿泊施設で提供されているWi-Fiのルータの脆弱性を悪用される実例（トレンドマイクロ）Youtube に表示された偽の警告文Internet Explorer（IE）の更新を促す偽の警告文偽の IE の更新ページルータの DNS設定トレンドマイクロ株式会社は5月23日、多くのホテルや宿泊施設でWi-Fiを利用する際の危険性について、同社ブログで実例を紹介している。この実例は休暇中のもので、宿泊施設提供されたインターネ
サイバーエージェント、ブラウザ向け音声ライブラリ「boombox.js」をOSSとして公開 | RBB TODAY
サイバーエージェントは2月19日、ブラウザ向けのサウンドライブラリ「boombox.js」を、スマートフォンサービス開発のためのオープンソースとして、GitHubで公開した。 ブラウザでサウンドを鳴らすには、「HTMLAudio」「WebAudio」「HTMLVideo」が一般的に利用されることが多いが、APIの呼び出し方法やブラウザサポートなどが統一されていない。「boombox.js」は、「HTMLAudio」「WebAudio」「HTMLVideo」のオーディオ関連APIを包括して、一貫性のあるAPIとして提供するライブラリだ。「boombox.js」は、ブラウザ向けゲーム「なぞってピグキッチン」などのサービス開発でも採用されている。 オーディオ関連APIを統一したインターフェイスで提供し、ラジカセ（boombox）のようなシンプルな操作で利用することが可能となる。ブラウザが非アクテ
モバイル・コンテンツ・フォーラム、「個人情報保護ガイドライン」第2版公開 | RBB TODAY
プライバシーマーク指定審査機関であるモバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）は1月14日、「モバイルコンテンツ関連事業者のための個人情報保護ガイドライン 第2版」を公表した。 近年、スマートフォンにおけるプライバシー情報の適正な取扱いが課題となっている。今回MCFは、日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）およびプライバシーマーク指定審査機関と、プライバシーマーク制度におけるスマートフォン等の利用者情報の取り扱いを検討。利用者情報の取扱いや、アプリケーション・プライバシーポリシーなど、ガイドラインを改定した。規範等の追加修正と付則の追加が行われた。 ガイドラインは、適用範囲、本人の同意、利用目的の特定、提供に関する措置、正確性・安全性の確保などを定めたものとなっており、プライバシーマーク付与を受けようとする、スマートフォン等におけるアプリケーション配信事業を行う事業者は、このガイドライン
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