ホーム ニュース 前作を4300時間プレイした「どうぶつの森おばあちゃん」、ついに『あつまれ どうぶつの森』を始める。そっけなさげにツンデレコメント連発 アメリカ西部に住まう「どうぶつの森おばあちゃん」。TwitterユーザーPaul Hubans氏が「自分のおばあちゃんが『とびだせ どうぶつの森』をめちゃくちゃ遊び込んでいる」と報告したことから、瞬く間に有名になり名を馳せたおばあちゃんだ。おばあちゃんことAudrey氏は毎日1時間以上必ずゲームを起動し、どうぶつたちへの挨拶まわりや村の清掃に勤しんでいた。87歳にして当時3800時間以上プレイするというヘビープレイヤーっぷりが注目を集めた。当時は「新作が出たって今ので十分だよ」と語っていたおばあちゃんであるが、ついに新作を遊ぶことになったようだ。その様子を孫であるHubans氏が動画を撮影している。 新作を遊ぶきっかけとなったのは、おばあ

「国民を守れる国」は何が違うのか 事態の悪化に先んじる迅速な決定、次々と打ち出される合理的できめ細やかな措置。厳格な防疫態勢、マスクの配給システムや国民への積極的な情報公開、さらに中小企業やアーティストへの支援策まで、台湾の新型コロナウイルス禍への対応は今や世界的に評価されている。 それは単に台湾の人口が少なかったり、国土が小さかったり、たまたますごい人物が政権の中枢にいたからではない。「強い政府、機能する行政、国民を守れる国」の秘密は、台湾という国家の仕組みそれ自体にあった。日本とはどこが違うのか。今回の記事では、その本質に迫りたい。 「たまたま優れた人材がいたから」ではない 今回の対コロナ対応で、台湾が迅速に決定を下し、行政が有効に行動できたのは、もちろん蔡英文さい えいぶん総統、陳建仁ちん けんじん副総統、蘇貞昌そ ていしょう行政院長（首相）、陳時中ちん じちゅう衛生福利部長（厚労大

フジテレビが3日、クイズ番組「超逆境クイズバトル！！99人の壁」（土曜後7・00）で、参加者計100人を1対99に分けて対決させる際に人数が足りず、解答権のないエキストラを出演させ、本来の参加者に見せかけていたと発表した。「番組コンセプトを逸脱した不適切な手法。視聴者の信頼を損なった」として謝罪した。 【写真】この番組で人生で初めて解答者としてクイズ番組に挑んだ“トークの達人” 同番組には毎回、オーディションを経た一般視聴者や著名人ら100人が参加。「チャレンジャー」として選ばれた1人が、早押しクイズなどで99人と争う形式だった。これまでにない形式のクイズ番組として視聴者からの評価も高かった。 3回の特番を経て2018年10月20日からレギュラー放送がスタート。特番時代の18年8月15日の放送と、レギュラー化されてから19年10月26日放送分までの26回で、解答権のないエキストラが使用され

新型コロナウイルスによる死者が世界で最も多いイタリアでは、ここ数日、感染者が増えるスピードが鈍っています。政府の専門機関は、「危機的な状況は脱した」と述べ、３週間以上続く外出制限の効果が出ているという見方を示しました。 前の日と比べた感染者の増加率は、５日連続で４％前後となっていて、10％を超えていた２週間ほど前より感染者が増えるスピードは鈍っています。 感染予防にあたる国立衛生研究所のブルザフェッロ所長は、記者会見し、「危機的な状況は脱した。感染者は減っていく」と述べ、先月10日から３週間以上続く外出制限の効果が出ているという見方を示しました。 そのうえで、「もし対策を変えれば成果が失われる」とも指摘し、今後も外出制限を続けることが重要だと強調しました。

HOME繁盛会News笠岡コラムヤラれました。雇用調整助成金。支払いまで２ヶ月以上の見込み、助成率が90%適用でも助成してくれる額は額面の50％くらい。ジャロに訴えたい… ＊本記事は、すでに情報が古くなっています。よく読んでいただければ理解いただけると思いますが、本記事の伝えたいメッセージは、お金がもらえるのは時間がかかること、額面の９０％だと思っていたら、資金計画を間違えるので注意してほしいこと。そして、国もちゃんと普通の国民が誤解しないようわかりやすく伝えるべきであることに気がついてほしいことの３つです。 多くの方にアクセスしていただいたお陰で、今は、国の伝え方も、経営者の認識も、大筋正しい方向に向かったと思われるため、この記事の役割は終わったと思っています。今は、正しい情報がわかりやすくでています。今後の正確な情報は、厚生労働省のホームページをご覧ください。（2020/4/23） 笠

新型コロナウイルス感染症COVID-19についての情報をお求めの方は、厚生労働省の情報ページか専門家の情報をフォローしてください。私は専門家を紹介する立場にはありませんが、例えば以下の方などが穏当かと思います。 ・新型コロナクラスター対策専門家（@ClusterJapan） ・押谷　仁（東北大学） ・高山義浩（huffpost記事一覧） ・今村顕史（@imamura_kansen） ・岸田直樹（@kiccy7777） ・坂本史衣（@SakamotoFumie） 筆者は医療や行政法の専門家ではありません。単なる素人の感想なので医療情報としての信頼は置かないでください。基本的に自分が納得するためだけに書いたものであり、他者を納得させるために書いたものではありません。 日本においても、3月中旬以降の感染者の急増を受け、クラスター対策の中心人物の一人西浦博氏が強力な行動制限を提案するに至った。ただ

政府が、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急経済対策で、フリーランスを含む個人事業主に最大100万円、中小企業に最大200万円の現金給付を検討していることが3日、分かった。

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政府は3日、新型コロナウイルスの感染拡大により収入が減った世帯などへの現金給付の枠組みを決めた。給付額は1世帯あたり30万円とする。減収後の月収が一定の基準を下回る世帯に対象を絞り、高額所得者への給付は見送る。希望する人が市町村に自己申告して受け取る。安倍晋三首相は同日、首相官邸で自民党の岸田文雄政調会長と会談し、1世帯あたり30万円とする意向を伝えた。岸田氏は会談後、記者団に「1世帯30万円

LINEは4月3日、メッセージアプリ「LINE」の国内ユーザー約8300万人を対象にした新型コロナウイルス対策の第1回アンケート調査で、2453万9124人の回答を得たと発表した。同社の舛田淳CSMO（最高戦略マーケティング責任者）は「オンライン調査の歴史に残る、桁違いの回答数」と自身のTwitterでコメントした。