PTAの理不尽度チェックをして問題点を確認 一般の団体では「アウト」なことをPTAでは「当たり前」にやりがちです。入学式の後など、PTAへの入会を求められるときにチェックしておきたいのが、そのPTAが個人情報保護法などに触れる方法を取っていないかということ。以下の10項目で1つでも当てはまったら、要注意です。 「あなたのPTAは大丈夫? PTA理不尽度チェック」 1 入会届がない 2 入学説明会や入学式のとき「加入は任意」と説明がない 3 入退会について会則に書かれていない 4 個人情報の扱いに問題がある 5 会費が無断で口座から引き落とされている 6 強制的な役員決めが行われている 7 「できない理由」を言わされる 8 「ポイント制」がある 9 非会員家庭の子どもに記念品が配布されない 10 母親の比率が8割を超える ※各項目についての詳細は書籍 『さよなら、理不尽PTA!』を参照くださ
NHKホールでリハーサルをチェックするジャニー喜多川氏 元ジャニーズJr.の前田航気が海外向けメディア「ARAMA! JAPAN」に登場し、ジャニー喜多川氏のセクシャリティーやハラスメント行為について発言したことが話題を集めている。 前田は2018年9月頃までジャニーズJr.として活動。 人気ジャニーズJr.ユニットの7 MEN 侍に所属し、舞台を中心に活動していた。「ARAMA! JAPAN」のインタビューに応じた前田は、「ジャニーズのタレントや社内のほかの誰かからアイドルの虐待について聞いたり、見たりしたことがありますか?」という質問に対し、ジャニー氏が「同性愛者」だと明かした上で、Jr.の何人かは、デビューをめがけて、ジャニー氏と「性交」を望んでいた……などと証言している。さらに「これが虐待と見なされるかどうかはわかりませんが、ジャニーズJr.と喜多川氏の間に性交があったことは確かで
Steamストアくんに「お前が好きそうなゲームあるけどどう?」と言われ、ちょっと触ってみるか~とプレイすると休日が丸2日消失する大事件が起きた。あまりに面白く、寝食を忘れて遊んだのは久々だった。「エルデンリング」ぶり。それは個人的には2022年ベストゲーム、いや生涯ベストゲームになり得るほどの体験だった。 今日はそんなゲーム「TUNIC」(Steam / Xbox One)を全力で推したいと思う。ネタバレ厳禁の特性を持つため、少しでも面白そうだなと思ったら読むのをやめて触ってみてほしい。Steamだけでなく、2022年4月現在、Xbox Game Passでも遊ぶことができる。 ライター:のす エルデの王。好きなゲームは「OneShot」と「魔女と百騎兵」。写真は自宅の動くモップ。 Twitter:@nosunosu 見た目はモフモフ、中身はガチガチ! 「TUNIC」は3月にリリースされた
猫アレルギーの人でも大丈夫。アレルギーフリー・ネコの可能性2022.04.05 08:0019,765 Ed Cara - Gizmodo US [原文] ( 岩田リョウコ ) 猫が好きだけど、猫アレルギーだった人へ朗報? ゲノム(遺伝子)編集技術CRISPRを使って、猫アレルギーを引き起こす原因を遮断する効果的な方法を研究者チームが発見したということです。低アレルギー化された猫は普通の猫と健康上全く変わりがないこともわかっているそうです。 アレルギーの原因は唾液の成分猫アレルギーは猫の毛と剥がれ落ちた猫の皮膚によって引き起こされるとされていますが、実は完全にそれが正しいわけではないんです。 猫の唾液や目の粘膜に含まれる猫が作り出す「Fel d 1」と呼ばれるタンパク質が原因。猫は毛づくろいをするので、そのタンパク質を含んだ唾液が毛にも付きます。そしてタンパク質付きの毛が空気中に舞い、人が
日本が国連などと共催する第8回アフリカ開発会議(TICAD8)が8月27~28日、チュニジアで開催される。TICADはアフリカの経済発展を後押しするため、日本の主導で1993年に始まった取り組みで、四半世紀を超える歴史を誇る。ただ、ロシアのウクライナ侵攻を受け日本経済は資源高騰とインフレ圧力に直面。新型コロナウイルス禍が社会に与えた打撃も尾を引いている。こうした中でなぜ遠いアフリカへの関与を続ける必要があるのか。改めて整理してみる。(時事通信解説委員 水島信) ロシア、「軍事」通じ浸透 アフリカ開発会議(TICAD)閣僚会合で発言する林芳正外相=3月26日、外務省(撮影・梅垣宜央)【時事通信社】 TICAD8の準備会合の位置付けで約50カ国が参加した閣僚会合が3月26~27日、オンライン形式で開催され、議長を務めた林芳正外相はロシアのウクライナ侵攻について、「力による一方的な現状変更で、国
デンマークの首都コペンハーゲンにあるロシア大使館前で、抗議する人が掲げた「きょうはウクライナ。ではあしたは?」と書かれたプラカードとウクライナ国旗(2022年2月27日撮影)。(c)Thomas Sjoerup / Ritzau Scanpix / AFP 【4月6日 AFP】ロシアのウクライナ侵攻をめぐる国際社会の反発が強まる中、欧州連合(EU)諸国は4日から5日にかけ、計200人近くのロシア外交官の追放を発表した。 4日にはドイツ、フランス、スウェーデン、デンマークが追放措置を発表。翌5日には、イタリア、スペイン、スロベニアがこれに続いたほか、EUも関連機関で働く複数のロシア外交官を「ペルソナ・ノン・グラータ(好ましからざる人物)」に指定した。 追放の理由はスパイ行為や「国家安全保障」上のものとされたが、ウクライナではこれに先立ち、首都キーウ近郊のブチャ(Bucha)でロシア軍撤退後に
ここ最近、「サイバー攻撃被害が増加」といった報道や緊迫する国際情勢の動静を意識した情報発信が散見されます。JPCERT/CCにも各方面から「国内へのサイバー攻撃は増えていますか?」といった問い合わせをいただくことが増えてきました。 先日来、注意喚起等を行っているEmotetの感染被害急増など、特定の種類の攻撃被害は確かに増加していますが、これらの攻撃被害の増加の原因/背景について技術的に不正確な解説も見受けられ、正しく対策が行われない、または対策に必要な情報が適切に伝わらないことが危惧されます。今回は攻撃の「動向」というものをどのようにとらえ、社会全体で危機感を共有していくのか、JPCERT/CCの今の考え方を解説します。 攻撃の「増減」は立場によって見え方が異なる ①観測者による見え方の違い 一口に「サイバー攻撃」といっても、無差別にバラまかれるフィッシングメールやマルウェアに感染させる
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