Smart Battery Case 12月8日頃に、何の前触れもなく販売が始まった純正のiPhone 6/6s対応バッテリー内蔵ケース「Smart Battery Case」。純正シリコーンケースと同じような手触りのケースに、バッテリーを無理やり付けたような外観が特徴です。このケースをiPhone 6やiPhone 6sに取り付けると、バッテリーが1.8倍程度長持ちするようになります。 バッテリー部分のみが明らかに出っぱったその形状があまりにも“実用性重視”だったためか、デザインのひどさを嘆く声や、存在意義を問う声など、否定的な意見が挙がっていますが、その利点はどんなところにあるのか、本当にアップルが出す必要がないものだったのか、改めて考えてみたいと思います。 メスのLightning端子を備え、付けっぱなしで使える iPhone用のバッテリー内蔵ケースといえば、mophieの「Juic
VAIOが12月9日に発表したノートパソコン、「VAIO S11」。11.6インチ型ディスプレーや、VGA出力、有線LAN、USB3.0×2、SDカードスロットなどインターフェースの充実、150kgf加圧振動や、90cm落下、本体ひねり、ペン挟みなどをクリアした高耐久性など、出張や出先で使うPCとして使うのに最適なモデルといえます。 しかし最大の特徴はLTE&3G対応のSIMフリーモデルが用意されている点。つまり格安SIMが使える点のはず。 まず、格安SIMについておさらいしておきましょう。格安SIMを提供している会社はMVNOといい、ドコモやKDDIといった携帯キャリアから回線を安く一括で借り、それをユーザーに小分けすることでサービスを提供しています。 なぜMVNOが安く通信サービスを提供できるのかというと、提供する機能を絞り、サービス内容をシンプルにしているからです。高速でつかえるデー
みなさん、こんばんは。ASCII(週刊アスキー+ASCII.jp)編集部の吉田でございます。さて、ワタクシはこのたびWindows Phoneの「KATANA01」を購入し、iOS端末のiPhone 6s Plus、Android端末の「ZenFone 2」をあわせて、スマホ3台持ちとなります。ほんとは、ほかにもiPhoneとかAndroid端末とかありますが、常に携帯するのはこの3台。 現在、iPhone 6s Plusはau回線(旧プラン上限7GB)、ZenFone 2は楽天モバイルの音声SIMの3.1GBパック(ドコモ回線)、KATANA01はフリーテルデータ専用+SMSのSIM(ドコモ回線)で運用しています。正直いって回線品質には満足していません。というのも、楽天モバイルのSIMは3日で計540MBが使うと速度制限がかかるので、かなりシビアなルールで運用する必要があります。フリーテ
ヤフー知恵袋に投稿された質問に詳しい人がガチで答えまくる『週刊アスキー』の連載、『ヤフー知恵袋 勝手に答え隊』の一部を抜粋してお届け。今回の内容は最新号にさらに詳しく掲載されています。 スマホの通信速度制限である7GBって、いったいどのくらいでなくなるの? [質問] スマホの7GBってどのくらいでなくなるの? [回答] YouTube動画は19時間から。LINEでは約241時間通話可能 2分17秒の動画にかかる通信料は約14.3MBだった 7GBは約5800万パケットにあたります。iPhoneの“モバイルデータ通信”を頼りにさまざまな通信量を確認してみました。(※1) まず、YouTube公式アプリで2分17秒の『スター・ウォーズ/フォースの覚醒 予告編』を縦画面で見てみると、一度にかかる通信量は約14.3MB(画質は4G時だと自動設定)。 Safariで同じ動画を閲覧してみると約9.3M
みなさん、こんにちは。ASCIIの吉田ヒロでございます。国内外のApple噂系サイトで12月5日から12月12日までに出回った内容をまとめました。先週に引き続き、4インチのiPhone 6cの噂がサイトを賑わしていました。新しい情報では、Appleが3月に開催するスペシャルイベントで新型Apple Watchと4インチiPhoneを発表するとのこと。 Apple Watchはウェアラブル端末としては売れた製品ですが、初代モデルはやはり力不足の部分があり、個人的には、結局フツーの時計として使う→iPhoneほど必須でないのでときどき着け忘れる→電池持たないから使わなくなる→文鎮化という流れになりつつあります。おそらくAppleも弱点はわかっているはずなので、3月の発表会でどのようなイノベーションが起こるか楽しみですね。 そのほか気になった点としては、iPhone 6sやiPad miniに関
携帯電話の料金引き下げの方策を検討してきた総務省の有識者会議が16日に取りまとめる報告では、他社からの乗り換えを促すため、利用者に商品券などで多額のキャッシュバックを行う販売方法の取り扱いが焦点の1つになっています。これについてNTTドコモは、乗り換える利用者だけを優遇し、不公平だという指摘を踏まえ、キャッシュバックを廃止する方針を固めました。 これについて、キャッシュバックの元手はすでに加入している利用者の通信料金であり、不公平だという指摘があることから、NTTドコモはキャッシュバックを行う販売方法を廃止する方針を固め、およそ2400に上る全国の販売代理店への監督や指導を通じて徹底させることになりました。 また、NTTドコモはキャッシュバックとは別に、乗り換える利用者を対象にスマートフォンの端末の料金を実質0円などとうたって販売する手法についても、一部見直して、不公平感を解消したいとして
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