今年もパ・リーグの実力を見せつけられるだけで終わりそうな交流戦。それでなくとも東日本大震災の大きな影響があり、財政危機直面の球団続出は避けられない。プロ野球界存続には、12球団1リーグ制度導入しかないだろう。 「TBSはちゃんと横浜球団の身売り先を探しているのだろうな。しっかりやっておかないと、とんでもないことになるぞ。震災の影響で今年はどこの球団も大幅な赤字を覚悟する必要があるが、横浜は特に心配だ」 球界OBの1人がこう警鐘を鳴らす。昨年の住生活グループ(現リクシル)への横浜球団身売りに失敗した親会社TBS。苦しい経営状況は依然として変わっていない。そこへ東日本大震災がもたらす大幅な収入減が予想される。 そのために、「身売り先が見つからずに横浜球団を丸投げされてしまうのが一番怖い」という深刻な危機感を、球界関係者の多くが抱いている。横浜解散を発火点とした球界再編、1リーグ制度の動き
16日午後、国会議事堂内にある衆院の民主党控室に、インスタント食品が大量に運び込まれた。東日本大震災を受け、枝野幸男官房長官は同日、国民に物品の買い占め自粛を求めたばかり。控室周辺にいた記者たちは「政府が自粛要請の一方で、与党は食料買い占めに走ったのか」とざわついたが…。 台車2台に満載されて運び込まれたのは、インスタント食品29箱。カップのソース焼きそば2種類とみられ、1箱12食入りだとすると348食分にあたる。 被災地では物資不足が深刻化。一方で、首都圏では燃料や食料品、日用品を買い占める人が後を絶たず、スーパーやコンビニの棚から商品が消える事態になっている。これを受け、枝野氏は16日午前の記者会見で、福島第一原発について説明するよりも先に「被災地以外の皆さんは買い占めに走らないようお願いしたい」と国民に求めていた。 そんななか、民主党に持ち込まれた食料の山。これは一体、何なのか
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