リアル３０’ｓ：働いてる？ 識者に聞く 不条理感こそ生きづらさの実相－－神戸女学院大名誉教授・内田樹さん - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
うちだ・たつる １９５０年東京都生まれ。神戸女学院大名誉教授。仏現代思想専攻。映画論から武道論まで幅広く発言している。 就職氷河期に直面した世代（３０代）は社会の不条理を思い知らされたはず。頭が良く、性格も問題ない、教師からも評価された学生がなぜか就職できない。一方、思いがけない人が早々と内定を手に入れる。若者たちが一番苦しむのは、この採否の基準が明らかでないところ。努力の仕方が分からないのだ。 だから、仮に正社員に採用されて働き始めても不安は続く。同じ職場の非正規労働者と比べても、能力にそれほどの差はないと実感している。「君の替えなんかいくらでもいるぞ」という上司に反論できず、どれほど労働条件が悪くなっても堂々と是正を求められない。そういう条件で働く若者に向かって「覇気がない」と言うのは気の毒だ。 採否の基準を明らかにしない、格付けの根拠を示さないのは、労使間に権力の非対称性を作り出すた
スマートフォンは現在"キャズム"にある - ジェフリー・ムーアからの提言
マーケティング理論「キャズム」で知られるGeoffrey Moore氏が2009年10月、Symbian Foundationが英ロンドンで開催したイベント「Symbian Exchange & Exposition 2009」で講演した。現在のスマートフォン市場を、形成期にあった1980年代のPC市場にたとえたMoore氏のSymbianへのアドバイスは、「iPhoneなど、先行者のよいところを真似せよ」だ。 Moore氏については紹介するまでもないだろう。TCG Advisorsに籍を置く経営コンサルタントで『Crossing the Chasm』などの著作を持つ。この日は、「スマートフォン市場で勝つためのイノベーション戦略～～部外者からみたSymbianへのアドバイス」として、自身の見解を披露した。 結論は、「スマートフォン市場でも"勝者がすべてを得る"独占企業が出る」であり、Sym
大学4年間で読む本の数、日本は100冊、米国は400冊：日経ビジネスオンライン
前回、日本は今何よりも教育に投資しなければならないにもかかわらず、教育に対する公的支出のGDPに対する比率がOECD加盟国中で最低であることを指摘した。特に知識集約型産業を育成するためのカギとなる高等教育（大学）への支出はGDP比で0.5％。OECD加盟国平均（1.0％）の半分でしかないのは深刻な問題である。 このデータを紹介した後、何人かの方からご指摘を頂いた。「日本の教育においては公的部門ではなく家計が大きな投資を行っている」というものである。 この指摘はある意味では正しい。 国家全体として教育に対して支出している総金額のうち、家計を中心とする私的支出が占める割合を見ると、OECD平均が16.5％であるのに対して日本は33.6％と2倍の水準にある。この数値はチリ（41.4％）、韓国（40.4％）に次いでOECD加盟国中3番目の高さである。また、これからの日本経済を支えていく知識集約型産
反橋下市長の人たちがなぜ共感されず非力なのか
報道ステーション・サンデーで、橋下市長と、『橋下主義（ハシズム）を許すな！』を共著した北海道大学の山口二郎教授と直接対決させていました。番組は、橋下市長の一方的なペースとなり、山口教授が言葉を失う展開となりましたが、そのことがツイッターなどでも話題になっていました。 【報ステなう。】報道ステーションサンデー「橋下徹×山口二郎」感想まとめ – Togetter : 皮肉なことに、対決どころか、橋下市長の全国の視聴者にむけた格好のプレゼンテーションの場になっていたように感じます。しかしなぜ反橋下キャンペーンを行った人たちは共感をえることもできず、また非力なのか、個別の問題を取り上げ批判するしかできないのかに関心を持ってしまいました 反橋下キャンペーンを行なった人たちの主張はさまざまでしょうが、大きくまとめると、橋下市長のキャラクターや振る舞いへの感情的反発、教育を聖域とし政治が介入してくること
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