ホーム ニュース デスマーチに下請け、完全版や大赤字のエンジン開発も。業界をリアルに描くゲーム会社経営SLG『Mad Games Tycoon』がリリース Eggcode Gamesは、Steamにて『Mad Games Tycoon』の正式版をリリースした。定価は1480円で、現在は10%オフの1332円にて販売されている。同作は2015年1月から早期アクセスを開始しており、1年半の時を経て2016年9月13日に晴れて正式版となった。正式版への移行にともない言語のサポートなどが充実し、全体的なバランス調整もなされている。 『Mad Games Tycoon』はゲーム会社を経営するシミュレーションゲームだ。これまでにもSteamでは『Game Dev Tycoon』など同ジャンルの作品がリリースされてきたが、本作は「リアルさへの追及」「部屋の間取りや配置する家具などが決められる『シム』シリ

マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者らは、テラヘルツ波と呼ばれる種類の電磁波を利用することにより、閉じた本の内容を読み取ることのできる画像処理方法を考案した。このチームは、積み重ねられた紙と、テラヘルツ波を短バーストで放射するカメラを用いて、9枚下までの紙に印刷された文字を正しく読み取ることができるという。 テラヘルツ波は、マイクロ波と赤外線の間に相当する電磁波の一種。化学物質によってテラヘルツ波の吸収率と反射率が異なるため、物質を容易に見分けることができ、非破壊材料分析に有効だ。これによって、紙上のインクで印字された部分と空白部分を区別することができる。カメラがテラヘルツ波を放射し、内蔵された検出器が反射を受信する。 現時点では、透視できるのは20枚下まで、文字を正確に判読できるのは9枚下までにとどまる。それよりも深くなると、信号雑音比（SNR）が高くなって信号がかき消されてしまう

トヨタは2ドアスポーツクーペ『86』の大幅マイナーチェンジに合わせ、改良新型に採用された新技術の概要を公表した。「アルミテープによる空力コントロール」を実現するというもので、低コストながら操縦安定性の向上に大きく貢献するという。 車体が帯びた電気を、最適に配置したアルミテープによって効果的に放出、これにより走行中の車体の空力バランスを部位ごとに変化させ、直進安定性、回頭性などの向上に寄与しているそうだ。 より具体的には、空気は＋（プラス）に帯電しており、クルマは走行することで＋帯電をしやすく、これにより車体まわりの空気を引きはがす力が働き、空気の流れが乱れるため十分なエアロダイナミクス（空力）を発揮することができない。それをアルミテープによって放電し空気の流れを整えることでタイヤ接地性の向上やロール制御、ヨースタビリティ、操舵応答などに効果をもたらす、というもの。 実際、今回の改良86の車

守山菜穂子 ブランドコンサルタント @nao_moriyama カフェにて。隣の席で「携帯電話がなかった頃、人はどうやって待ち合わせしていたか」の説明をアラフォーの人がしていて、聞いている10代が「マジすか！」を連発してる。「え！公衆電話ってそこらじゅうにあったんすか！マジすか！」「10円玉入れるんすか！」「テレカっつーのがあったんですか！」 2016-09-12 21:01:46 守山菜穂子 ブランドコンサルタント @nao_moriyama 「昔の人は時間厳守だよ。一度、家を出ちゃったら連絡が全く取れないから」「渋谷に着いたら連絡してね、とかできないから」「伝言板っていう黒板があったんだよ、駅前に」「マジすか！」「＜××時まで待ったから帰るぞ　野口＞」とか書くんだよ」「マジすか〜！野口いっぱいいたらどうするんすか！」 2016-09-12 21:04:21

未組立プラモ写真家。稀に組む。山登る。からぱたへのお問い合わせ、文章・写真・DJ・飲酒のオファーはTwitter @kalapattar からどうぞ

ＮＨＫの石原進経営委員長は１３日、将来的にテレビ放送をインターネットで同時に見られるようにする方針を示し、「公共放送を維持していくためには、ネット配信であっても何らかの受信料をいただく必要がある」と述べた。実現すれば、放送を受信できない世帯からも受信料を徴収することになる。 経営委員会後の会見で述べた。同時送信を始める時期は明らかにしなかった。ＮＨＫは、現段階で番組のネット同時送信に試験的に取り組んでいる。災害時などに報道番組を同時送信しているほか、２０１５年からはスポーツなど一般の番組の一部を同時送信して、技術面の課題や視聴者の反応を調べている。 放送法では、受信契約を結ぶ義務があるのは「協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者」となっている。ネット送信は放送ではなく通信にあたるため、ＮＨＫがネットのみで番組を見る人から受信料を取るには法改正が必要になる。総務省幹部は「ネット