独り勝ち・『ゼクシィ』商法の光と影、今や強者の驕りも垣間見え （東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース
結婚情報誌『ゼクシィ』は1993年5月24日に創刊された。首都圏版から地域を拡大し、現在では鳥取・島根・沖縄県を除いて、全国を制覇している。ゼクシィが発売された93年とは、いわば“ブライダル革命”。それほど業界を激変させたからだ。 ハウスが伸び、ホテル・式場は低迷、形態別の挙式披露宴会場のシェア 現代のような結婚式と披露宴が普及したのは、60年に日活ホテルで執り行われた、石原裕次郎氏と北原三枝さんが原型といわれている。日本の結婚式とは両家が主催する披露宴で、結婚する新郎新婦を招待客にお披露目するスタイルだ。結婚の決まったカップルは親に結婚を報告すると、親の指示でホテルか専門結婚式場に行かされ、式場選びは両家両親の意向で決められた。当時のホテルや専門式場の価格はすべて定価で受け入れられていた。 中でもバブル期のブライダルビジネスは空前の好景気。結婚する子どもを持つ親は、1年後のお日柄の
日本のウェブメディアは二度死ぬ - やまもといちろうBLOG（ブログ）
客に遅刻されて待っている間にどこまでエントリー書けるかなテスツ。 ということで、日本人が日本語で日本の読み手向けにやるメディアが大変苦境に陥っているという話。一時期は、海外のウェブメディアがマーケティング代行するような形で日本のサイトを新設、これが収益化に苦しんだので、身売り先を探して日本の大手メディアに買われるという事態が発生したり、株主が支えきれなくなって増資を乱発したり上場を強行したりしておりました。 あれから数年が経って、何が起きているのかというと質の低いブログメディアに読者の目玉を奪われて、煽り煽られというネット独特の世界で安かろう悪かろう競争が勃発。きちんとライターを雇って取材させて記事を作るよりも、適当に２ちゃんねるや業界人ブログやTwitterなどからログを引っ張ってきてコメントをちらちら載せて一丁上がりのメディアが、クリックさえ取れればそれでいいという安易な顧客としっかり
テレビとネットは「競争」から「共創」の時代へ：日経ビジネスオンライン
広告費収入を主だった収入源にしてきた地上波放送局。その広告費が下降トレンドに入ってから、早5年以上が経過した。在京キー局各社の決算発表（2010年3月期）は、番組制作費削減による利益の捻出ばかりが目立って、改善の兆しが見えてこない。経済環境の悪化に加え、広告主の地上波放送の費用対効果への疑問視、媒体の多様化などが大きく影響している。 好調なインターネット広告市場に対する対策は？ パソコンや携帯電話でのインターネット利用が当たり前になった現在。地上波放送局の収入源である広告費は減少する一方で、費用対効果が見込めるインターネット広告の拡大は、時代の流れである。しかし、地上波放送局は、このような本業の放送事業の状況に対して、ある程度取り組んでいるが、積極的に、会社全体として手立てを講じているわけではなく、イベント、映画や通販事業などの放送以外の、より収入拡大が見込める事業に注力している。 一方で
2011年メディアの旅:クロサカタツヤの情報通信インサイト
おとなりの佐々木さんに「2011年 新聞・テレビ消滅」を献本いただいたのは、蝉の鳴く暑い夏の日のことだった（はず）。それを紐解いたのが10月半ばのフランス出張時の機内。そしてこのエントリはまたぞろパリに向かう機内で書いている。著者からすると、献本しがいのない「フライング・おフランス野郎」そのものである。シェー。 しかしながらここで言い訳をさせていただくと、いくら遅くなろうともどこかのタイミングでミーは必ず読んでいるざんす、ではなくて読んでいます。ついてはこれに懲りず引き続き何かありましたらご紹介いただければ幸甚でございます。それに、時差攻撃で紹介するのも、ロングテール的販売機会の拡大には多少貢献できるんじゃないかと勝手極まりないなことを思っている次第。そんなわけないですよね、すみません。 大きな流れはすでにそちらに向かっている 言い訳はさておき。もう書評も概ね出尽くしたであろうし、すでに読
とあるメディア企業の憂鬱:渡辺聡・情報化社会の航海図
メディア系の話が出たので合わせて。 情報通信、メディア系の話に日常的にタッチしてるからか、先日、某大手のメディア企業の方から相談を受けてお邪魔していた。テーマはストレートに事業環境、テクノロジー環境の変わってきてる中、自社のポジションをどこに求めるのがいいのかというところ。ここ5年ほどの定番テーマであり、且ついまだに明快な答えが出されてないところになる。 花形メディア企業 担当されているのは、ニュース系を中心とした事業ラインを主ターゲットとした事業企画。ということで、今の資産とポジションを活用しながら新規事業なりビジネスモデルを立ち上げる算段はあるかというところとなった。 これからを考えるには、これまでを踏まえるのがまず基本となる。敢えて振り返らないほうが良いパターンもあるが、今回は後述の確認しておいた方が良い。 いわゆる、マスコミと括られる業種は花形仕事として見られてきた。単純に財務資料
「スペース提供」から「コンテンツ提供へ」--メディアの広告ビジネス
小著「次世代広告コミュニケーション」で、「クロスメディアからクロスコミュニケーションへ」というフレーズで、考え方としての「クロスコミュニケーション」を標榜した。つまり、メディア配分からスタートするのではなく、企業のマーケティングメッセージを消費者が求める（楽しめる）ブランデッドコンテンツに変換して、それを「どんなコミュニケーションチャネルにどういう役割をもたせて構成するか」という作業を「クロスコミュニケーション」と呼ぼうと提案した。 CGMという言葉も、欧米ではUGC（ユーザー・ジェネレイテッド・コンテント）と本質的なワードになっている。ユーザーが求めているものは広告でもメディアでもなく、コンテンツであり、我々はブランデッドコンテンツをつくり、発信しなければならない。 こうした概念的な話もさることながら、一方で昨今のクロスメディアと称しているもののほとんどが、メディアのセリングサイドからだ
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