戦争とは何か？と考えさせられる衝撃的な写真集 - GIGAZINE戦場から遠く離れた場所ではなく、まさに戦争の起きているその現場で撮影された写真の数々です。中には衝撃的な写真もあるので、ここから先は自己責任でお願いします。 詳細は以下から。 War From Inside - Stella's Magazine http://www.stellasmagazine.com/war-from-inside/
Google、「ググる」の使い方を注意
ジッパー、トランポリン、エスカレーター――いずれも商標が一般語化した例だ。 「google」という言葉も、同じような道をたどりつつある。最近では「googleする（ググる）」という言葉が、Merriam-Webster辞典やOxford English辞典で見出し語になったことが話題になった。これら辞典では、googleは「GoogleでWeb検索する」ことを意味する動詞として定義されているが、ググるという言葉をWeb検索一般を指して使うインターネットユーザーも見られる。 こうした状況を受け、Googleは改めて「GoogleはGoogle Inc.およびその検索技術とサービスを特定する商標である」と強調し、「Google」という言葉をGoogle Inc.とそのサービスを指す場合にのみ使うべきであると明言している。 同社はこれについて、用例を挙げて説明している。 例えば、「わたしはGoo
もう「ググる」と言わないで！：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 情報検索エンジンで、インターネットの世界を席巻する無敵艦隊グーグル。時代の寵児は今、あまりにも有名になりすぎたことに怯えている。 Google（ググる）――。グーグルで情報を検索するこの俗語は、今やネットで情報を検索する一般動詞になりつつある。 自社のブランド認知度を上げたい経営者にはうらやましい限りと思うだろうが、当のグーグルは冷や汗をかくばかりだ。皆が「ググる」と使えば使うほど、「Google」の商標権を失う危機が増すからだ。 グーグルはこの夏、米有力紙ワシントン・ポストに、「ググる」という表現を使わないように注意文書を送りつけた。警告は、既にワシントン・ポスト以外にも出されている。なぜなら、グーグルはマスコミやネット上を監視するパトロー
グーグル、「Gmail」の商標登録をめぐってさまざまな障壁
Googleが無料ウェブメールを40カ国語対応にする計画を進めている。しかし、「Gmail」という名称を世界共通で使用しようと考える同社は、数々の障壁に直面している。 2005年10月、検索最大手のGoogleは英国で「Gmail」の商標をめぐる紛争に巻き込まれ、和解による解決を探った末にメールサービスの名称を自主的に「Google Mail」に変更し、大きな話題となった。また、英国の一部ユーザーからはこの不手際に対し非難の声があがった。 しかし、問題はそこで終わらなかった。西ヨーロッパ全域を舞台に、Googleとドイツ人ベンチャーキャピタリストDaniel Giersch氏との間で、静かな闘争が始まったのだ。Giersch氏は6年前に取得した「G-mail...und die Post geht richtig ab」（G-mail……郵便物はすぐにお手元に）というドイツ語の登録商標を決
グーグル、「ググる」の使用に難色
Googleが、「google someone（だれかについてググる）」といった一般動詞としての同社名の使用を厳重に取り締まる意向を明らかにした。 Googleによると、このような言いまわしは、同社のブランドを傷つける恐れがあるという。 同社の関係者は、「『Google』という言葉を使ってGoogleを使ったインターネット検索を表すことと、『google』という言葉を使ってインターネットの一般的な検索処理を表すこととは明確に区別することが重要だと思う。商標に関する深刻な問題が絡んでいる」と述べている。 言語学の権威であるレスター大学のJulie Coleman氏は、Googleの懸念に理解を示している。 「商標が一般的に利用されると、その名声は失われてしまう。したがって、Googleの主張は理解できる。彼らは検索以外のこともいろいろやっているため、自分たちのブランド名がこの分野に限定されて
Web2.0は誰のもの？ ネットで論争
「Web2.0は誰のものか」をめぐり、ネットで論争が起きている。 事の発端は先週、O'Reilly Media――Web2.0の提唱者ティム・オライリー氏の会社――とイベントを共催している出版社CMP Mediaが、Web2.0カンファレンスの開催を予定しているアイルランドの非営利団体IT@Corkに、カンファレンスの名称に「Web2.0」という言葉を使わないよう弁護士を通じて要請したことにある。 CMP Mediaは過去2回「Web2.0 Conference」を開催しており、米国およびEU（欧州連合）で「Web2.0」をカンファレンスのタイトルとして使うための商標登録を出願している（日本でもCMP子会社のメディアライブジャパンがWeb2.0を商標登録出願している）。許可なくこの商標を使えば、CMPの独占権を侵害することになると同社はIT@Corkに書簡で通達した。 IT@Corkのメン
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日本語の「ググる」はOK？