東京大学大学総合教育研究センター中原淳准教授と株式会社パーソル総合研究所は、会社員6,000人を対象に、日本企業で常態化する「残業」の実態や発生要因などを検証した共同研究「希望の残業学プロジェクト」の研究結果を公表した。 一方、係長以上の上司層では、業種1位建設業(54.2%)、2位製造業(51.7%)、3位運輸・郵便業(50.0%)。職種は1位商品開発・研究(65.2%)、2位専門職種(61.9%)、3位生産管理・製造(56.1%)。繁忙期の月平均の残業時間が50時間を超えた業種は、建設業、運輸・郵便業。職種では、商品開発・研究、専門職種だった。 また、残業が発生する職場の特徴についても分析し、残業発生のメカニズムを検証。上司への調査で、「優秀な部下に優先して仕事を割り振っている」人が60.4%を超え、また、残業削減の対策を実施している企業で働く上司のうち30.4%の人が「部下に残業を頼