世のなか、陰謀論花盛りだ。 陰謀論は21世紀の現代社会特有のものではない。人類が社会を構成した歴史が始まって以来、他者が何かを企てて自分達の安全を脅かしているという怖れは、いつの時代でもどこにでもあるだろう。そして、それが真っ当な危機意識であるときもあれば、社会にとって有益なものだろう。 しかし、その恐怖がパラノイアのように凝り固まってしまうと話は別だ。 インターネットは、これまでになかった速度で拡散させて、思わぬ影響力を与えてしまう。賢明たるには、これらの情報の峻別が必要だ。 荒唐無稽なものであっても、時にそれは危険なものになりうる。 そのためにつくられた陰謀論チャートというのがある。英語である。今回、これをつくったアビー・リチャーズ女史に日本語訳の許可を正式にいただいたので、こちらに掲載して、めくるめく陰謀論の世界に詳しくない人のために、上から順にひとつひとつ解説していこうと思う。 最

「陰謀実行の最大の難点は、秘密裏に遂行しなければならないため、参加者を限定せざるを得ないところである」（呉座勇一『陰謀の日本中世史』角川新書、2018年、49ページ） 3月末、日本中世史研究者の呉座勇一が、Twitterの鍵アカウントで英文学研究者の北村紗衣を含む様々な人物に中傷を行っていたことが発覚し、NHK大河ドラマの監修を辞任し、所属先の研究機関もコメントを出すなどの事態になった。非公開アカウントとはいえ、約4000人のフォロワーに対して、リツイートやいいねを含めて一方的な中傷を行っていたことが問題視された。その中傷の中には、セクシュアルハラスメント的な発言も含まれている。筆者も呉座によって中傷された者のうちの一人だったが、その件については本人から謝罪をいただいている。 この件の発端は、同じく日本中世史研究者の亀田俊和が、『異形の王権』（平凡社）などで知られる日本中世史研究の大家、網

世界各地で再び感染者が増加している新型コロナウイルス。ワクチン摂取が進まないまま、自粛疲れなどで街に繰り出す人々、次々と発生する変異株など、課題は山積みだ。 新型コロナウイルス発生から一年以上たち、全世界では約278万人（３月29日時点）が死亡するなど、脅威は治まる気配がない。 しかし、こんな状況でもコロナの危険性を訝しがる人は少なくない。海外駐在員として欧州某国で働くKさん（男性・30代）もその一人だった。自らがコロナに感染してしまうまでは……。 「会社の同僚など、周りにも感染者は出ていましたが、自分が感染するまでは『ちょっとしんどい風邪』ぐらいかと思っていました。『せいぜい、インフルエンザぐらいだろう』と」 コロナは風邪……。残念ながら、Kさんに限らず、こういった主張は世界中で見られる。だが、一度自分の体調に異変が起きてからは、「風邪」どころか命の危険を感じたという。 「突然、悪寒と節

先日、大阪府の吉村洋文知事が、あまりに「維新憎し」のにデマが出回り過ぎているとして、大阪維新の会が党をあげて「ファクトチェック」に乗り出すことを発表し、良くも悪くも、多くの人をワクワクさせていました。というのも、吉村洋文知事は「イソジンがコロナに効く！」と言い出し、今でもその主張を引っ込めていないことから、「イソジン吉村」と呼ばれ、日本で一番ファクトチェックしてもらった方が良い知事だと思われているからです。 しかも、このファクトチェックは「大阪維新の会」について書き込まれたものを、第三者ではなく、当事者である「大阪維新の会」がやるというのです。これは「クラスのマドンナのＡ子さんのリコーダーがなくなった時、教室には僕しかいなかったので、僕がしっかりと検証します」と言っているようなもの。こんな奴に「持ち物検査をしますので、皆さんのカバンを見せてください」と言われても、「まずはオマエのカバンを見

1月20日、アメリカに新しくバイデン大統領が就任した。深夜にテレビで中継されるその映像を、私は複雑な思いで眺めていた。 「トランプがディープステート（世界を牛耳る闇の組織）をやっつけてくれる」 「今回の大統領選ではトランプが勝っていたのに、選挙に不正があった」 「バイデンの就任式に、選挙不正に関わった者たちの大量逮捕がある」 そういった「陰謀論」を信じて期待をしていたからだ。 実際には「大量逮捕」は起こらなかったし、「トランプが大統領専用機から全世界の電波をジャックして行われる」といわれていた緊急放送もなかった。睡眠時間を削りながら、深夜まで起きて情報を集めていた自分がむなしく、詐欺にあったような気持ちになった。 マスクをしないで“蜜”になりながら支持者に囲まれ、自分の政権の成果を語るトランプ氏を見て、私の周りにもいるコロナ感染者の顔を思い出し、急激に冷めていくのを感じた。 こういった集会

政治と報道をめぐる短期集中連載第８回。今回も前回に引き続き、国会報道のあり方を考えたい。対戦ゲームの実況中継のような国会報道は論点を浮かび上がらせずむしろ見えなくさせる。そのような国会報道を変えていくために、国会審議に対する別の見方を紹介したい。 前回の記事でも「照準」「初陣」「防護」「決定打に欠けた」など、まるで対戦ゲームを実況中継しているかのような国会報道の言葉遣いに注目した。 前回は触れなかったが、前から違和感を抱いてきた言葉として、今回はそれらに加えて、「反発」を取り上げたい。 「反発」という言葉は、野党に対して多用される。「野党は反発」というのが典型例だ。試しに2020年１月１日から12月7日までの朝日新聞と毎日新聞の紙面記事を「野党は反発」で検索すると、朝日新聞で２件、毎日新聞で９件ヒットした。具体的には下記の通りだ。 ＜朝日新聞＞ （１）「森氏は１１日の衆院法務委で「個人の見

2020年12月1日、ベルリン・ミッテ区の区議会は、同区に設置された「平和の像」の恒久設置に向けて、手続きを進める決議案を採択した。「平和の像」はアジア・太平洋戦争における日本軍「慰安婦」を象徴し、全ての戦時性暴力・性奴隷制に反対する意味が込められている。 この件は日本と韓国で注目を集めており、この決議は地元ドイツよりも早く、両国で報じられた。 「平和の像」は今年9月末、民間団体の「コリア協議会」の主導で、約1年間の期間限定で、ミッテ区のモアビート地区に設置された。ベルリンでは2019年、「あいちトリエンナーレ」で展示されていた「平和の像」と同じ作者によるモニュメントが、期間限定で設置されている。女性芸術家グループGEDOKが主催するイベントで、ブランデンブルク門前に展示されていた。 日本政府の妨害を想定して、「平和の少女像」の設置計画は、可能な限り秘密裏に推進された。9月末、設置の事実が

長野県上田市には「太陽と大地の聖地」があった！　熊本県人吉市は風水で設計された都市！　福岡県赤村に大山古墳（仁徳陵）を越える大きさの卑弥呼の墓が！――――。 学研のミステリー雑誌『ムー』が好んで扱いそうなトピックスだ。娯楽雑誌やその手のムックで「嘘かマコトか」と取り上げるのなら罪がない。でも、こんなことを行政や関連組織が「これが我が町の真実の歴史」と宣伝を始めたら。それは完全にトンデモ、いや、歴史修正主義である。 そんな「町おこし」が全国各地に増えている……。 文化庁が行っている「日本遺産」という事業がある。2015年から始まった制度で各地の文化財をテーマごとにまとめて、従来とは違う形で発信して観光にも役立てようというものだ。文化財そのものの価値を認定するのではなく文化財を元に各地の自治体などが考案した「ストーリー」を認定するというものだ。 現在までに認定された日本遺産は104ある。 鹿児

「ＮＨＫをぶっ壊す！」。 そんな過激なキャッチフレーズ、過激な政見放送、過激なパフォーマンスが話題となり、国政政党になって約１年３ヶ月。今、ＮＨＫから国民を守る党は、地方選挙ですら議席を取れなくなっている。今年に入ってから当選したのは、２月の新座市議選、4月の志木市議選のみ。しかも、志木市議選は無投票当選である。直近では、8月23日の箕面市長選と箕面市議選、9月13日の和泉市議選、10月18日の岡崎市議選で、それぞれ落選。惜しい戦いにさえなっていない。 こうなってしまったのは当然で、これまでＮＨＫから国民を守る党がやってきたことと言えば、不正競争防止法違反、威力業務妨害（容疑を大筋で認める）、脅迫罪（脅迫と不正入手について無罪を主張）といった法の一線を越えた迷惑行為に加え、ヤジを飛ばした一般人の私人逮捕、センター試験直前の予備校前での大音量演説、抗議をした一般人の個人情報晒しなど、唯一の公

2015年、在りし日のエディ (Photo by Daniel Knighton/Getty Images) エディ・ヴァン・ヘイレンが亡くなった。 ギター奏法の革命児だったエディは、長らく舌がんのために闘病生活を行っていたとのこと。ご冥福をお祈りしたい。 さて、そのエディ・ヴァン・ヘイレンが、インドネシアの血筋を引くハーフだったということは、あまり知られていないようだ。 私自身も、そのエディのバンドのヴァン・ヘイレンが絶頂期だった80年代に聞いた覚えがあるのだが、すっかり忘れてしまっていた。若かったので、そういう音楽以外の話は煩わしかったのかもしれない。ましてや、ヴァン・ヘイレンは、そういう個人の内省や過去の経験とは無縁のハードロックをやっていたからなおさらだ。 エディ・ヴァン・ヘイレンは1955年にオランダで生まれている。 父のヤン・ヴァン・ヘイレンは元々はアムステルダムのジャズミュー

2019年夏の参議院選挙における、「れいわ新選組」の候補者を追ったドキュメンタリー『れいわ一揆』が9月11日より公開されている。参院選では、女性装の東大教授として知られる安冨歩氏をはじめ、個性豊かな10人の候補者たちが出馬し、熱戦を繰り広げた。 17日間に及んだ選挙戦を約4時間のドキュメンタリーにまとめあげたのは、『ゆきゆきて、神軍』の奥崎謙三、『全身小説家』の井上光晴など「強い個人」に焦点を当てた作品で知られる原一男監督。本来は4月に公開が予定されていたものの、コロナ禍の影響で公開が延び、その間には山本太郎氏の都知事選の立候補と、新たなドラマもまた生まれた。公開を前にした8月、原監督にれいわ新選組や党首である山本太郎氏の変遷を中心に、お話をうかがった。 本来の公開予定日は4月17日だったので、5ヶ月も延びてしまったことになります。時期が決めにくかったのは、コロナの第二波と重なるかもという

”母親”の名を冠した政治団体が「マスクの着用は危険で無意味」として子どもへのマスク着用の”強要”をやめさせるよう求める文書を全国の自治体に提出する運動への参加を呼びかけている。 この運動は日本母親連盟（マザリー）の西東京支部が7月10日にFacebookで呼びかけたもの。 日本母親連盟に関しては本メディアでも報じてきた（１，２）。昨年2月、東京国立市でのマザリー西東京支部主催の講演に講師として招聘した参議院議員（当時）の山本太郎氏からは、右派組織・日本会議の有力構成団体である倫理法人会との関係性やオカルト、陰謀論、スピリチュアルの他、ニセ医学と指摘されるホメオパシーなどとの繋がりを指摘されている。そして翌3月に東京神保町で開いた同連盟の記者会見は「レターを配布」したにもかかわらず取材に行ったのは筆者とジャーナリストの藤倉善郎氏のみだった。 社会的な影響力はほとんどないに等しいと目される日本

韓国が検査をしっかりやり国際的に模範的な対応とされたことも、一部の人間たちにとって「検査抑制論」を拡散させる要因となった（photo by SeongJoon Cho/Bloomberg via Getty Images） 前回までに3回（1，2，3）に渡って6月冒頭時点での日本の現状、合衆国の6月末時点でのウィルスへの敗北そして合衆国に一月遅れてウィルスとの闘いに惨敗の瀬戸際にある本邦についてその実態を統計で示しました。 本邦は、まだ巻き返しの可能性がありますが、合衆国とおなじ政府中枢のリーダーシップ不在、反科学バイアスに汚染された中央政府と地方行政府という深刻な手枷足枷に縛られており、合衆国の二の舞、いや実力の欠如から来るパンデミックへの対応能力の欠如も加わり、先の見通しはかなり暗いです。このままでは、筆者が2月末から指摘しつつけてきた「謎々効果」*以外は丸裸の処置無しになりそうです。

SARS-CoV-2パンデミックにおいて世界的には比較的早かったといえる2020年01月14日に国内初感染者を検出した本邦*は、その後表面上はゆっくりと事態推移したものの東京オリンピック延期発表**とほぼ同時の3月下旬になると国内感染者数の急増、多くの著名人の感染と死亡が相次ぎました***。 〈*新型コロナウイルスに関連した肺炎の患者の発生について（1例目）2020/01/16厚生労働省（厚労省）〉 〈**東京五輪・パラ、「1年程度」の延期決定　「東京2020」の名称は維持2020/03/24 BBC/筆者注：TOKYO 2020(東京オリンピック)については、BBCが極めて正確かつ迅速な報道を続けており、国内報道各社の追随を全く許さない。圧倒的といえる〉 〈***志村けんさんが新型コロナ感染　重症の肺炎で入院　濃厚接触者は自宅待機2020/03/25毎日新聞/筆者注：志村けん氏は、その後

新型コロナウイルスの感染爆発からくる大混乱で、新型コロナによる死亡者数の把握すらままならなくなっている。 一人暮らしの自宅で急死し、警察に変死事案として扱われた後に新型コロナ感染が判明した例（参照：東京新聞）。PCR検査（新型コロナ診断）で陽性判定が出たにも関わらず、軽症とみなされ、自宅療養している間に重症化、そのまま自宅で死亡した例（参照：「FNNプライムオンライン）。そして、新型コロナに感染している可能性のある遺体の法医解剖を担当することになった病理医が、遺体のPCR検査を保健所から断られた例（参照：日本法医病理学会、LITERA ）など、死因ごとの死亡者数の正確な把握を困難にさせる事例が多発しているためだ。 新型コロナに特徴的な重度の肺炎症状で亡くなった人の中には、きっと“新型コロナ感染症”ではなく“肺炎”と診断された例もあっただろう。実際、国立感染症研究所が公表している「インフルエ

緊急事態宣言が発令されてから早くも1ヶ月が経った。多くの人は、自粛に疲弊しながらも、感染を恐れて外出を控えているのではないだろうか。 そうした中、高円寺の路上で「独り酒闘争」なる闘争に打って出た人物がいた。あくまでも一人で飲酒をするだけだといい、決して集まったりしないようTwitterで呼びかけていた。 しかし5月1日～6日の1週間、高円寺南口には“偶然通りかかった”人々が押し寄せて連日のように乱痴気騒ぎになり、度々警官が出動する事態に。 感染の危険がある中、この宴会を首謀した人物、“革命家”を自称する外山恒一氏を直撃した。 ーー何をやられているんですか！ 外山恒一氏（以下、外山）：何ですか、いきなり恐ろしい目でニラミつけて。 ーーだってそうでしょう。たしかに外山さんはこれまで、都知事選で原発推進の候補者をホメ殺したり、出馬してもいない選挙戦の最中に選挙カーまがいの街宣車で街に繰り出して善

大阪府知事を辞め、日本維新の会代表も、法律顧問も辞め、現在は大阪維新の会法律顧問とタレント活動を行っている橋下徹氏。 新型コロナウイルスが話題になった当初から、舌鋒鋭くこのような発言を繰り返していました。 「PCRは本当に重症化する様な人には必要だけど一般の人には必要無い。10~40位の人は家で寝とけって政府がバシッと言えばいい。全員検査なんてやらなくていいのに煽るから。やってどうする？家で寝とけ！」（関西テレビ『昼間っから激論バラエティ 胸いっぱいサミット!』2月29日） 「感染しても死ななきゃいいじゃないですか？って気持ち、マインドになれるかが大事」（日本テレビ「情報ライブ　ミヤネ屋」3月20日） なるほど確かにPCR検査についてはさまざまな主張が飛び交っていたのも事実です。橋下氏の発言も彼なりの考えがあってのことでしょう。 しかし……、思わずツッコみたくなる事態が起きたので、早速漫画

東京五輪の開催が危ぶれている。IOCのバッハ会長を始め関係者の誰もが開催できなくなるという不安を内心持ちながらも、開催できるという希望的観測による発言に留まっている。 その中で、より踏み込んだ発言をしたのはIOCのディック・パウンド上級委員だ。彼は「新型コロナウイルスが原因で東京オリンピックの開催がかなり危険ということになれば、組織委員会はそれを延期するのではなく、完全に中止する公算がより高い」と述べ、その最終の決定は5月までにくだされるという見解を表明した。（参照；「Forbes」、「El Periodico」） この発言をしたことについて、同委員会の中でもバウンド上級委員への批判はあるようだが、もっともな指摘だと筆者には思える。少なくとも、7月に開催となれば、それぞれ参加国での決定に必要な期間を考慮すると5月までに判断するのがボーダーラインなのは間違いないだろう。 この祭典には207か

Twitterで、DMCAの悪用問題が話題となっている。DMCA は「Digital Millenium Copyright Act」の略で、デジタルデータに関する著作権を保護するための法律である。もし自分のサイトのコンテンツが盗用された場合、インターネットサービスプロバイダに対して一定の要件を満たした申請を行うことによって、コンテンツの削除を要請することができる。 ネット上の著作権侵害に対抗するシステムはもちろん必要だ。しかし、このDMCAについては、比較的容易に悪用することができてしまう。他人のコンテンツそれ自体を削除させることを目的として、虚偽のDMCA申請を行うのだ。 アメリカのサンフランシスコに本社を置くTwitter社は、著作権に関してはDMCAに基づくというポリシーを持っている。著作権を侵害するコンテンツが含まれるツイートに対して権利者から申し立てがあった場合には、該当コンテ

「桜を見る会」で記念撮影する（左から）女優の奈美悦子さん、安倍晋三首相、安倍昭恵夫人、歌手のアグネス・チャンさん 写真／時事通信社 共産党の田村智子議員の質問を皮切りに問題化した「桜を見る会」。野党からの追及が強まる最中の11月20日、安倍晋三首相がマスコミ各社と会談した。この日の首相動静には、 「午後6時34分、官邸発。同39分、東京・平河町の都道府県会館着。同所内の中国料理店『上海大飯店』で内閣記者会加盟報道各社のキャップと懇談」（参照：時事通信社） とある。 Twitterでは、この懇談に対して「こんなときに、内閣記者報道各社のキャップは、安倍首相と懇談という名の会食かよ」と疑問を呈する声が相次いだ。 信じられない。桜を見る会が批判されている最中に、内閣記者クラブのキャップ(リーダー的な記者)が今夜、安倍総理と会食したそうである。メディアの信頼性を考えていないよね。 「午後６時３９分